ここでいう「共和政（イギリス）」は、一般に「イングランド共和国（the Commonwealth）」とも呼ばれる1649年から1660年までの王政中断期（インターレグナム）を指します。チャールズ1世の処刑を経て王権が廃止され、議会と軍を中心とする新体制が試みられました。国家元首は世襲王ではなく、当初は評議会（国家評議会）と議会が権力を担い、その後はオリヴァー・クロムウェルを護国卿とする「護国卿政体（プロテクタレート）」へ移行します。これはヨーロッパの君主制が常態であった時代に、議会主権・憲法政府・宗教的寛容をめぐる野心的な実験でしたが、軍の政治化や財政負担、宗派対立、地方統治の難しさから短命に終わり、1660年に王政復古となりました。概要として押さえるべき点は、（1）共和政は清教徒革命（イングランド内戦）の延長線上に生まれたこと、（2）議会・軍・宗教の三角関係が制度運営を左右したこと、（3）経済・外交・海軍整備などで近代化の契機を残したこと、（4）のちの立憲主義や名誉革命に影響を与えたことです。以下では、成立の背景、制度設計と政治過程、宗教・社会運動、対外政策と帝国、崩壊と遺産の順に詳しく説明します。
成立の背景―内戦から王権廃止へ
共和政の起点は、三王国（イングランド・スコットランド・アイルランド）をめぐる王権の統治危機です。チャールズ1世は専断的な課税（船舶税の常設化など）や高教会的宗教政策で反発を招き、1640年に長期議会が招集されると王権の制限が議題となりました。1642年に内戦が勃発し、議会派はニューモデル軍（New Model Army）を創設して軍事力を再編、1645年のネイズビーの戦いで王党派に決定的勝利を収めます。講和をめぐる議会内対立とスコットランド勢力の介入ののち、ニューモデル軍が政治の主導権を握り、1648年末の「プライドの除名」で長期議会の長老派を追放して「残部議会（ランプ議会）」を形成しました。1649年1月、王の反逆罪裁判と処刑、王政廃止と上院廃止の宣言、国家を「コモンウェルス（共和国）」とする宣言が相次いで行われ、新体制が始動します。
国家機構は、立法権を持つランプ議会と、行政を担う国家評議会（Council of State）を中核としました。だが現実には、戦時の最高組織であるニューモデル軍（フェアファクス総司令官、のちにクロムウェル）が強大な影響力を持ち、議会と軍の二重権力が政治の構図となりました。スコットランドとアイルランドでは王党派・カトリック連合の抵抗が続き、共和政は成立直後から全土統治の難題に直面します。
制度設計と政治過程―ランプ議会から護国卿政体へ
ランプ議会期（1649～53年）は、王政期の制度の見直しと戦後処理が進められました。法曹制度の簡素化、宗教寛容法案の議論、旧体制の荘園的地代・什一税の扱い、アイルランド没収地の処理など、広範な改革課題が俎上に載せられます。しかし議員任期の延長や利害対立、改革の遅速をめぐる不満が積み重なり、軍の側は議会の自己保存を非難しました。1653年、クロムウェルは兵を議場に入れてランプ議会を解散、代わって信仰篤い人物を指名した「小評議会（ベアボーンズ議会）」を設けますが、ここでも急進派・穏健派の対立が激化し、わずか数か月で自己解散に追い込まれました。
同年12月、イングランド初の成文憲法とされる「統治章典（Instrument of Government）」が制定され、護国卿（Lord Protector）・国家評議会・一院制議会からなる新枠組みが成立します。護国卿は行政・軍の長でありつつ、議会の立法権や租税の同意権を承認する建前でした。選挙区割の合理化や一定のプロテスタントに対する信教の自由などが盛り込まれ、王なき立憲体制を標榜しました。1654年の第1回護国卿議会は、統治章典の修正をめぐって対立し早期解散、財政の逼迫に対応するため、1655年には軍区制（メジャー＝ジェネラルズによる地方統治）が試行されます。これは治安維持と道徳規律の強化（安息日厳守、飲酒・遊興の規制）を意図しましたが、郷紳や都市住民の反発を招き、翌年には撤回されました。
1657年、「謙虚なる請願と助言（Humble Petition and Advice）」が可決され、上院に類する「別院」の設置、財政・租税の再整備、護国卿職の世襲化提案（クロムウェルは国王冠の受諾を辞退）などが定められ、体制はより従来の二院制に近づきます。だが、護国卿と議会の相互不信は解消せず、宗派間の綱引き、軍の恩給・負債処理、対外戦争の重圧が政権を蝕みました。1658年にオリヴァーが没し、長子リチャードが護国卿を継ぎますが、軍の支持を欠き、1659年に退陣。軍と議会が互いに解散と復活を繰り返す混乱の中、スコットランドの将軍モンクが南下して秩序回復を主導し、1660年の仮議会（コンヴェンション議会）がチャールズ2世の王政復古を決議しました。
宗教と社会運動―清教徒革命の多声性
共和政は宗教問題の解決でもあり、同時に出発点でもありました。国教会（監督制）の解体により、長老派、会衆派、クエーカー、バプテストなど多様なプロテスタントが台頭しました。国家は「広い意味でのプロテスタント」に礼拝の自由を認めようと試みましたが、聖職按手や教会統治、国家と教会の関係をめぐる統一は困難でした。クロムウェル個人は、敬虔でありつつ実務的な寛容主義者で、ユダヤ人の再受け入れを容認したことが象徴的です。他方で、カトリックは政治的不忠の疑いから厳しく制限され、アイルランドでは宗派と政治が絡み合って苛烈な弾圧が行われました。
社会運動の多声性もこの時期の特徴です。ニューモデル軍内部やロンドンのラディカルな市民の間では、「水平派（レヴェラーズ）」が人民主権・法の前の平等・議員の年次選挙・宗教の自由・債務牢廃止などを主張し、アグリーメント・オブ・ザ・ピープル（人民協約）を掲げました。より共同体的な土地改革を唱える「掘り起こし派（ディガーズ）」は、囲い込み地での共同耕作を試み、所有と貧困の問題を実践的に問いました。第五王国派、ミレニアリズム系の終末論者は、神の王国の早期到来を政治化し、暴発することもありました。こうした運動は、共和政の理念を押し広げる力であると同時に、体制にとっては秩序の脅威でもあり、軍と政権は抑制と包摂の微妙な線引きを迫られました。
地方社会では、郷紳（ジェントリー）と自治体の統治が継続し、治安判事・教区の機能が生活世界を支えました。軍区制の時期には道徳警察的統治が強まり、娯楽の制限や課税強化が不満を招きます。ロンドンでは出版と政治討論が活況を呈し、パンフレット戦争が世論を形成しました。共和政は、政治参加の想像力（請願、討論、軍隊の兵卒による議論）を拡張したという点で、社会史的にも重要な転換期でした。
対外政策・財政・海軍―海洋国家への助走
共和政は、内戦直後でありながら積極的な対外政策を展開しました。1651年の航海条例（Navigation Act）は、イングランドおよびその植民地への輸送を自国船または原産国船に限定し、オランダ商船の中継貿易優位に挑戦しました。これが直接の引き金となり、第一次英蘭戦争（1652～54年）が勃発します。提督ブレイクらの海戦改革と艦隊整備は、近代的戦列艦戦術と規律の確立に寄与し、イングランドは講和で一定の商業的利益を得ました。続く対スペイン政策では、フランスと同盟してダンケルクを占領し、西インド諸島での拠点（ジャマイカ獲得）を得るなど、海洋帝国の礎を築きます。
財政面では、常備海軍と軍隊の維持に莫大な資金が必要となり、旧来の臨時課税や教区税に加え、消費課税・関税の整備、国債的な借入（ロンドンの商人・金細工商からの信用）が進みました。徴税の効率化と監査制度の改善は行われたものの、戦費と軍俸の遅配は慢性化し、政権の正統性を揺るがす要因となりました。とはいえ、行政と財政の実務は近代化し、後の王政復古期・名誉革命後の財政‐軍事国家形成へ連続性を与えます。
アイルランド・スコットランド政策は、共和政の光と影を最も鋭く映します。アイルランド遠征（1649～53年）は、ドロヘダやウエクスフォードの虐殺で悪名高く、土地没収と入植（アドヴェンチャラー方式）が社会構造を破壊しました。スコットランドでは王党派の反攻を破り、1652年の連合法でイングランドとの合同を宣言、行政・司法の統合が試みられますが、軍事占領の色彩が濃く、持続性に乏しい統合でした。これらの経験は、共和主義の理念と帝国的支配の矛盾を露出させます。
崩壊と遺産―王政復古への道とその後
共和政崩壊の直接原因は、指導者の死と軍の分裂、財政破綻、政治的基盤の脆弱さが重なったことにあります。クロムウェルのカリスマによる均衡が失われると、軍内派閥と議会派のせめぎ合いが再燃し、地方の郷紳・商人層は秩序と財産権の安定を最優先に王政復古へ傾きました。モンクの調停と「ブレダ宣言」（恩赦・財産権の保障・一定の宗教寛容の約束）を受けて、チャールズ2世が帰国し、1660年に王政が復活します。共和期の法や処置の多くは見直されましたが、航海条例や海軍制度、行政・財政の近代化、宗教的多元化の現実は残り、のちの制度進化の土台となりました。
思想史的には、共和政で噴出した人民主権・議会主権・宗教的寛容・良心の自由の問いが、17世紀後半の政治思想に大きな影響を与えます。ハリントンの『オセアナ』は土地所有と政治体制の関係を共和国理念で描き、ミルトンは言論の自由（『アレオパジティカ』）と反専制の倫理を詩と散文で表現しました。名誉革命（1688–89）以後の権利章典と立憲君主制は、共和政の経験を踏まえつつ、王を戴く形で議会主権と権利保障を制度化した「折衷の解」でした。イングランド共和主義の伝統は、大西洋世界で反響し、アメリカ独立革命の言語と制度にも影を落とします。
総じて、イギリスの共和政は、軍と議会、宗教と国家、帝国と自由という複数の軸を同時に動かした過渡期の実験でした。短命であったがゆえに失敗のリストに載せられがちですが、海軍・財政・行政の近代化、国際通商戦略、宗教的多元化の現実主義、社会運動の活性化といった点で、その後の英国的立憲主義の条件を用意しました。共和政を学ぶことは、非常時の統治デザインと権力均衡、宗教的寛容の限界と可能性、帝国形成と権利理念の交錯を理解するうえで不可欠です。王なき国家をどう運営するかという17世紀の問いは、今日の憲法と民主主義の課題にも通じる普遍性を帯びています。
