再軍備宣言（ドイツ）は、第一次世界大戦後に課されたヴェルサイユ条約の軍備制限をヒトラー政権が一方的に破棄し、徴兵制の復活と陸海空軍の大幅拡張を公然化した出来事を指します。とくに1935年3月16日の徴兵制復活の発表は象徴的で、これに先立つ同年3月10日の空軍（ルフトヴァッフェ）の存在公表とあわせ、国際秩序に対する大胆な挑戦となりました。再軍備は突発的に始まったわけではなく、ナチ政権成立直後からの隠密な軍拡や、ワイマール期末に整えられていた軍需基盤を土台としていました。宣言は、国内では失業対策や民族的自尊の回復と結びつけて喝采を受け、国外ではロカルノ体制と集団安全保障への重大な打撃となりました。結果として、英仏伊のストレーザ戦線の形成、英独海軍協定の締結、さらに翌年のラインラント進駐へと連鎖し、第二次世界大戦に至る力の均衡を大きく変えていきました。
背景：ヴェルサイユ体制の制約とナチ政権の戦略
第一次世界大戦後のヴェルサイユ条約は、ドイツに対して陸軍10万人の上限、参謀本部の禁止、戦車・重砲・航空兵力の保有禁止、潜水艦や大型水上艦の制限など厳しい軍備条項を課していました。これはドイツの再軍事化を抑え、ヨーロッパの平和と均衡を維持するための枠組みでした。ワイマール共和国はこれに形式上は従いつつも、国防省やライヒスヴェーアが民間団体や警察名目の訓練、海外での試験場（たとえばソ連領内での航空・装甲協力）など、潜在的能力の維持に努めました。
1933年1月にナチ党が政権を握ると、ヒトラーは国内の独裁体制固めと並行して、国際舞台での「名誉ある再軍備」を掲げます。1933年10月には国際連盟およびジュネーブ軍縮会議から脱退し、条約体系の外に身を置く立場を明確にしました。経済的には公共事業と軍需生産を結びつけ、失業の吸収と再軍備を一体化させる路線が採られました。アルベルト・シュペーアや軍需当局の動員は後年に本格化しますが、その基盤はすでにこの時期から築かれます。
また、国内政治の正当化には、第一次大戦後の屈辱感や領土喪失、賠償への不満が巧みに利用されました。宣伝省はヴェルサイユ条約を「ドイツ民族の鎖」と描き、再軍備は国家の尊厳回復であると訴えました。ドイツ国民の多くは安全保障上の不安と誇りの回復を重ね合わせ、軍事力の再建に賛意を寄せる空気が広がっていきました。
宣言の中身：空軍公表・徴兵制復活・新軍制の法制化
1935年3月10日、ドイツ政府は禁じられていたはずの空軍、すなわちルフトヴァッフェの存在を公表しました。これは長らく秘密裏に整備されてきた航空戦力を国際社会の前に露出させる一歩であり、英仏の反応を試す牽制でもありました。わずか数日後の3月16日、ヒトラーは徴兵制（ヴェアプフリヒト）の復活を宣言します。これにより、職業軍人中心の小規模なライヒスヴェーア体制は、一般国民を広く動員する大規模陸軍へと転換を開始しました。
この時点で政府は、陸軍を36個師団規模（兵力およそ55万人）に拡張する構想を示し、後の継続的増大の入口としました。続いて同年5月21日には「国防法（ヴェアゲゼッツ）」が公布され、ドイツ軍の正式名称はライヒスヴェーアからヴェアマハト（国防軍）へと改められます。将兵の忠誠は国家や憲法にではなく、元首ヒトラー個人に対する個人忠誠の宣誓へと転換し、軍の政治的中立の伝統は大きく変質しました。
海軍面では、6月18日に英独海軍協定が締結され、ドイツの水上艦保有量をイギリスの35％、潜水艦については45％（条件次第で最大100％）とする枠が合意されました。これはヴェルサイユ条約による一方的禁止とは異なり、二国間で枠を認めるもので、イギリスがドイツ再軍備を「管理可能」とみなして部分的に容認した証左でした。結果として、軍備制限の国際的正当性は大きく揺らぎ、ドイツの軍拡は加速します。
国際社会の反応：ストレーザ戦線、フランスの不安、国際連盟の限界
ドイツの宣言は、周辺諸国に直ちに衝撃を与えました。1935年1月のザール地方住民投票でドイツ復帰が多数を占め、国境線の修正が現実味を帯びた直後でもあり、フランスは安全保障上の脅威を強く感じ取りました。フランスは国内で防衛強化（マジノ線の拡充）を急ぎ、東欧の同盟網（ポーランド、チェコスロヴァキア）との連携確認を進めました。ソ連とは1935年に仏ソ相互援助条約が結ばれ、対独抑止の枠が模索されます。
イギリス・フランス・イタリアは、1935年4月にストレーザ会議を開き、ロカルノ条約とオーストリア独立の維持、ドイツの条約違反への反対を共同宣言しました。これがいわゆるストレーザ戦線です。しかし、そのわずか2か月後にイギリスが単独で英独海軍協定に踏み切ったことで、共同戦線の結束は実質的に崩れます。イタリアは同年秋からエチオピア侵攻に踏み切り、英仏との関係が悪化して枢軸側へ傾斜しました。列強間の利害不一致は、対独抑止の実効性を失わせました。
国際連盟はドイツの行為を非難しつつも、強制力を伴う制裁や軍事的抑止には踏み切れませんでした。英仏の国内世論には、第一次大戦の惨禍を繰り返したくないという戦争回避感情が根強く、再軍備の一部を「条約の不当性の是正」とみなす融和的空気も存在しました。こうして法の枠組みと政治の現実の乖離が拡大し、ヒトラーは各国の反応の弱さを見極める自信を深めていきます。
国内的効果とその帰結：経済・宣伝・戦略の連動
再軍備は国内経済政策と密接に結びついていました。公共事業（アウトバーン建設など）と軍需生産の拡大は、失業の急減と景気の回復を演出し、政権への支持を固めました。若年層は労働奉仕団や兵役を通じて国家との接点を強め、社会の統合が進みました。軍隊は職能訓練と規律の場であると同時に、ナチ的価値観の浸透装置となり、政治と軍事の融合が加速しました。
宣伝面では、再軍備は「民族共同体（フォルクスゲマインシャフト）」の象徴として描かれました。軍服、閲兵、航空ショーは国家の復活を視覚化し、新聞や映画は「鎖を断ち切る祖国」のイメージを増幅しました。ヴェルサイユ条約の不当性を訴える論法は、国内では説得力を持ちましたが、国外では覇権回復の野心と受け取られ、互いの不信を深める結果となりました。
軍事戦略上、徴兵制復活は師団の量的拡大と予備兵力の確保を可能にしました。航空戦力の整備は電撃戦ドクトリンの前提を与え、戦車部隊（装甲兵力）の形成と通信・指揮統制の革新が進みました。1935年の制度改革は、翌1936年のラインラント非武装地帯再軍備行動を支える軍事基盤をつくり、さらに1938年のオーストリア併合、同年後半のズデーテン危機、1939年のポーランド侵攻へと、段階的な外征能力の獲得に直結していきました。
ただし、当初の軍拡には装備の質的不均衡や資源制約が伴いました。航空機・戦車の量産体制は発展途上であり、原材料・外貨不足など構造的問題も抱えていました。にもかかわらず、国際政治上の「相手の躊躇」を読み切ったヒトラーは、早期の政治的既成事実化を重ね、軍の完成度不足を外交的奇襲で補う戦略を選びました。1935年の再軍備宣言は、その最初の大きな賭けであり、以後の一連の既成事実づくりの青写真となったのです。
