概要
「アメリカ・イギリス（米英）戦争」は、通常1812年から1815年にかけてのアメリカ合衆国とイギリス（およびカナダ植民地、英印軍・王立海軍）との戦争を指し、日本語ではしばしば「米英戦争」または「1812年戦争」とも呼ばれます。開戦は1812年6月18日、終戦は1814年12月24日のゲント条約締結と1815年2月までの批准・停戦発効によって実質的に終結しました。通商と中立国の権利、王立海軍による拿捕・水夫徴発（インプレスメント）、北米の先住民社会をめぐる国境地帯の衝突などが主因で、戦闘は五大湖・カナダ国境、チェサピーク湾沿岸と大西洋、南部戦域（特にクリーク戦争とニューオーリンズの戦い）で展開しました。講和は「原状回復（status quo ante bellum）」を原則とし、領土の大幅な変更はありませんでしたが、米英関係の長期的雪解け、カナダの自意識形成、先住民同盟の衰退、米国内の政党政治の再編など、深い波及を残しました。
米英戦争は、アメリカ独立戦争（1775–83）とは別個の戦争です。米側ではしばしば「第二次独立戦争」と称され、英側からはナポレオン戦争の一部局面と見なされがちで、カナダでは1812年戦争は「侵攻を退けた防衛戦」の記憶として語られます。視点によって意味づけが大きく異なる点が、歴史用語としての重要な特徴です。
背景—海と国境の摩擦、政治と世論の噴出
18世紀末から19世紀初頭、欧州は革命戦争・ナポレオン戦争で混乱し、英仏は互いに通商封鎖を競いました。中立国として海上貿易を拡大した合衆国は、イギリスの勅令（オーダーズ・イン・カウンシル）に基づく臨検・拿捕や、王立海軍によるアメリカ船からの水夫徴発（アメリカ人を含む）が横行したことで深く反発しました。1807年のチェサピーク号事件（米艦が英艦に攻撃され乗組員が拉致）は対英不信を決定づけ、禁輸法・不交法・メイコン法第2号などの通商政策は国内景気に悪影響を与えつつ、外交圧力として奏功しませんでした。
内政面では、ジェファソン／マディソン期の共和党（民主共和党）政権のもと、西部・南部の若手議員グループ「ウォー・ホーク（戦争派）」が、英との衝突を通じて海上権益の回復と西方拡張の推進を主張しました。北西部では、ショーニー族のテクムセを中心とする先住民連合が英側の補給に依拠しつつ米国境へ圧力をかけ、1811年のティッペカヌーの戦いは緊張を一段と高めました。英国は1812年6月に通商勅令の大部分を撤回しましたが情報伝達が遅れ、合衆国は同年6月18日に宣戦を布告します。こうして、海上権利と国境秩序をめぐる不満が、戦争という形で噴出しました。
戦争の展開—五大湖・大西洋・南部の三戦域
五大湖・カナダ国境戦域（1812–14）。合衆国はカナダ侵攻で「担保」を得ようとしましたが、初年の作戦は総じて拙く、デトロイトの降伏やクイーンストン・ハイツでの失敗など後退が目立ちました。英軍を指揮したブロック少将は前線で戦死したものの、テクムセ率いる先住民同盟の機動は米軍に大きな脅威となりました。局面が転じるのは1813年で、ペリー指揮のアメリカ艦隊がエリー湖海戦で勝利し（「敵に会い、彼らは我らのものです」の信号で有名）、米軍はテムズ川の戦いで英先住民連合に勝利、テクムセを失わせました。1814年にはナイアガラ方面でルンディーズ・レーンなど激闘が続き、北方戦線は最終的に膠着します。同年9月のレイク・シャンプレーン（プラッツバーグ）海戦では米艦隊が勝利し、英軍の侵攻は頓挫しました。
チェサピーク湾・大西洋戦域（1812–15）。王立海軍は次第に米沿岸を封鎖し、交易を麻痺させましたが、開戦初期には米海軍の重フリゲート艦が単艦戦で善戦しました。USSコンスティテューション（オールド・アイアンサイド）はHMSガリエールを撃破し、USSユナイテッド・ステイツはHMSマケドニアンを捕獲するなど、士気を鼓舞する戦果が相次ぎます。他方、英海軍の優勢は次第に効果を発揮し、1814年8月、遠征軍はワシントンD.C.に上陸して連邦議事堂や大統領官邸を焼き払いました（ワシントン焼き討ち）。しかし翌9月のボルチモア攻防では、フォート・マクヘンリーが艦砲射撃を耐え抜き、フランシス・スコット・キーがその情景を詩に記しました（のちの米国歌「星条旗」の歌詞）。民間私掠船の活動も通商戦に一定の効果を及ぼしましたが、総体として大西洋の制海権は英の手中にありました。
南部・メキシコ湾戦域（1813–15）。アラバマ—ジョージア方面では、米国内の先住民内戦ともいえるクリーク戦争（赤棍派の蜂起）が勃発し、アンドリュー・ジャクソン率いる民兵・正規軍が1814年ホースシュー・ベンドで決定的勝利を収めました。フォート・ジャクソン条約でクリークは広大な領土を割譲させられ、米国南東部の拡張が加速します。外交的には講和がまとまっていたものの、情報遅延のため1815年1月8日にニューオーリンズの戦いが起こり、ジャクソン軍は英軍を撃退しました。この勝利は米国内で大きく喧伝され、戦後のナショナリズムとジャクソンの政治的地位上昇に寄与しました。
講和とその後—ゲントから雪解けへ
1814年末、ベルギーのゲントで講和が成立しました。ゲント条約は、占領地の相互返還、捕虜交換、国境委員会の設置などを定め、戦前状態への復帰を基本としました。海上権や徴発の論点は文言上明確化されませんでしたが、ナポレオンの失脚で欧州海戦の大前提が消え、問題は自然に沈静化していきます。条約批准と停戦発効は1815年2月で、ニューオーリンズの戦いは講和成立後の戦闘でした。
戦後、英米は急速に宥和へ向かい、1817年のラッシュ＝バゴット協定は五大湖の軍備制限・非武装化を定め、1818年英米条約は北緯49度線でロッキー山脈までの国境画定とオレゴン地域の共同占有を取り決めました。これにより、英米の北米国境は長期安定の基盤を得て、19世紀の欧米関係に「最長の非武装国境」という独自性をもたらします。
結果と意義—国家・先住民・カナダ・海軍・政党政治
第一に、合衆国における国家意識と自信の増大です。対等に戦い抜いたという記憶、ボルチモア防衛やニューオーリンズ勝利の物語は、国旗と国歌を中心とするシンボルの定着に寄与しました。経済的には封鎖の経験が国内製造業の自立化を促し、関税・内国改善（道路・運河）をめぐる議論が加速します。政治的には、戦時の不満からニューイングランド連邦党がハートフォード会議を開いて政府批判を強めましたが、講和と勝利の高揚の中で反愛国的と見なされ、党勢は急速に凋落しました。以後、民主共和党が優位を占め、「良き感情の時代」へ続いていきます。
第二に、先住民社会への打撃です。テクムセの死と連合の崩壊、クリーク戦争の講和条約による大規模割譲は、米国の中西部・南東部での領土拡張を加速し、以後の強制移住政策（インディアン移住法と「涙の道」）への道を開きました。英側の支援縮小は、先住民が国際政治で交渉力を発揮する余地を狭めました。
第三に、カナダの「防衛の国民的記憶」です。英本国の主戦場は欧州だったとはいえ、植民地の民兵・先住民との協働、ナイアガラやモントリオール方面での防衛成功は、のちのカナダ・ナショナリズムの原型を形づくりました。ローラ・シーコードの逸話やブロック将軍の記憶など、地域史の語りは今日まで受け継がれています。
第四に、海軍史上の位置づけです。米海軍の重フリゲート艦の健闘は、少数精鋭の艦隊運用と造船技術（厚板と優れた船型）の有効性を示し、以後の海軍政策の基調に影響しました。私掠船の活動は保険料を押し上げ、英商業に打撃を与えた一方、王立海軍の戦略的優位は揺らぎませんでした。戦争の教訓は、通商保護と沿岸防衛、港湾砲台・測量・灯台整備の重要性を米側に認識させます。
第五に、国際関係の分水嶺です。講和後の協調と国境安定は、米英が19世紀後半に至るまで直接の武力衝突を避ける前提となり、英本国は「非公式帝国」の金融・貿易ネットワーク、米国は西方への領土拡張と国内開発へ注力しました。モンロー宣言（1823）は、英海軍力の事実上の後ろ盾のもとで成り立つ側面があり、米英の利害調整が大西洋世界の秩序に長期的影響を与えました。
学習の要点—区別・年次・人物・戦域を押さえる
用語「米英戦争」を学ぶ際は、①独立戦争ではなく1812–15年の戦争であること、②開戦動機（通商・臨検・徴発・先住民問題）と国内政治（ウォー・ホーク、連邦党の反発）の関係、③三大戦域（五大湖／大西洋・チェサピーク／南部）と主要戦闘（エリー湖、テムズ川、ワシントン焼き討ち、ボルチモア、レイク・シャンプレーン、ニューオーリンズ）を時系列で整理すること、④ゲント条約とその後のラッシュ＝バゴット協定・1818年英米条約の意味、⑤結果としての国家意識・政党政治・先住民・カナダの記憶・海軍史への影響、を押さえると全体像が明瞭になります。
また、1812年夏に英の通商勅令が撤回されていた事実と、通信の遅延によって戦争が不可避化したタイミングの皮肉、講和成立後にニューオーリンズで戦闘が起こった情報ギャップなど、「情報と戦争」の歴史的教訓にも注意を向けると理解が深まります。年次・地名・人物（マディソン、ブロック、テクムセ、ペリー、ジャクソン、マクドノー、スコットなど）を小さなカードに整理し、戦域ごとの地図上に重ねて記憶すると効果的です。
総括すると、米英戦争は「ほとんど何も変わらなかった戦争」ではなく、国民国家の自己像、先住民社会の運命、海軍戦略、英米関係とカナダの記憶を深く形づくった歴史的転換点でした。戦争の直接的成果よりも、戦後に開かれた協調の回廊と内部改革の契機に注目すると、この用語の重みがいっそう実感されます。
