グレナダ侵攻は、1983年10月25日にアメリカ合衆国とカリブ海の一部諸国が、英連邦王国グレナダに対して行った軍事介入の出来事です。アメリカ側作戦名は「アージェント・フューリー（Urgent Fury）」で、冷戦期の地域紛争、キューバと米国の角逐、そして小国の国内政治危機が交錯した事件として知られます。直前に起きたクーデターで革命政権の指導者モーリス・ビショップが殺害され、治安が崩壊したなか、米国は自国民保護と地域秩序の回復を名目に上陸しました。作戦は数日の戦闘でグレナダの軍・民兵・駐在キューバ人作業隊を制圧し、新政権の樹立と選挙の実施につながりました。ただし、国際法上の正当性や情報の信頼性、作戦準備の粗さなどをめぐって、当時も今日も評価は割れています。全体像としては、島内政治の分裂と外部勢力の思惑が、冷戦の緊張を背景に一点で爆発した事件だと捉えると理解しやすいです。
以下では、国内政治の経緯、作戦の構図と進行、国際反応と法的論点、そして侵攻後の体制変化という順で整理し、なぜこの小さな島の事件が世界史でしばしば言及されるのかを具体的に説明します。
背景：革命政権の成立と分裂
グレナダは小アンティル諸島に位置する島国で、1974年にイギリスから独立しました。独立後の政権運営は不安定で、1979年にはニュー・ジュエル運動（NJM）を率いるモーリス・ビショップがクーデターで実権を握り、「人民革命政府（PRG）」を樹立します。PRGは非同盟と共産圏との接近を掲げ、教育・保健の拡充、農漁業の近代化、社会インフラ整備に取り組みました。一方で、政治的反対派に対する抑圧や治安機構の強化も進み、国内には賛否が併存しました。
ビショップ政権はキューバと緊密化し、空港整備や医療・教育分野で協力を受けました。首都セントジョージズ近郊のポイント・セイリーズ（のちのモーリス・ビショップ国際空港）の大規模滑走路建設は、観光振興や大型機の運用に必要だと政府は説明しましたが、米国は軍用転用の可能性を強く警戒しました。冷戦下のカリブ海では、ニカラグアのサンディニスタ政権やエルサルバドル内戦への関与が注目されており、レーガン政権は「ソ連・キューバの前進基地」が地域に広がる事態を懸念していました。
1983年に入ると、PRG内部で路線対立が先鋭化します。副首相バーナード・コード派は、より急進的で集団指導体制の徹底を主張し、ビショップの個人主義的・穏健路線を批判しました。10月13日、ビショップは事実上の軟禁状態に置かれ、権力は軍指導者ハドソン・オースティンらと結んだコード派に移ります。これに反発した市民と支持者はビショップを解放し、首都で支持集会を行いましたが、10月19日に軍は発砲・鎮圧に踏み切り、ビショップと複数の閣僚・市民が殺害されます。政権は人民革命軍（PRA）と民兵に支えられた軍事評議会へと移行し、夜間外出禁止と情報統制が敷かれました。
介入の決定過程：地域機構と米国の論理
カリブ海の小国は安全保障上の連携を強めており、東カリブ諸国機構（OECS）は、グレナダの治安崩壊を地域不安定化の危機とみなし、外部支援を協議しました。バルバドスやジャマイカの首脳は、グレナダに居住する外国人の安全と民主制回復を名目に、米国に協力を求めます。米国側では、レーガン政権が「自国民保護」の必要性と、冷戦戦略（いわゆるレーガン・ドクトリン）の一環として、社会主義政権への拡大抑止を掲げ、軍事行動の検討を加速させました。
直接の口実として強調されたのは、グレナダのセントジョージズ大学（医学部）に在籍する米国人学生の安全確保でした。クーデター後の混乱と戒厳令の中で、通信が途絶し、家族・議会・メディアに不安が広がります。国務省と国防総省は、状況の不透明さと最悪事態の可能性を強調し、特殊部隊による救出と島全体の要所制圧を組み合わせた計画を立案しました。
法的根拠は複合的に主張されました。OECSからの要請、イギリス連邦としての慣行、集団的自衛、そして自国民保護論が動員されます。しかし、国連憲章上の武力行使原則（武力不行使・安全保障理事会の権能）との整合性には疑義があり、国際法コミュニティの評価は分かれました。イギリス政府は当初距離を取り、最終的には政治的支持を表明しつつも、指揮統制には加わらない姿勢を示しました。
戦力構成と作戦の進行
作戦は1983年10月25日未明に開始されました。米軍は陸・海・空・海兵の統合作戦を展開し、レンジャー連隊と第82空挺師団の要員、海兵遠征部隊、海軍航空、特殊部隊（SEAL、デルタなど）が投入されました。地域側からはジャマイカとバルバドスを中心に小規模部隊が参加し、「カリブ共同軍」として治安任務を担いました。
主目標は三つでした。第一に、ポイント・セイリーズの滑走路と周辺の防空・砲台を確保して、空輸の拠点とすること。第二に、セントジョージズ大学の二つのキャンパス（トゥルー・ブルー等）で米国人学生を保護・救出すること。第三に、政府施設・軍兵営・通信施設を制圧して、軍事評議会の指揮機能を遮断することでした。初動では、気象・地形・情報の不足が重なり、ヘリボーン部隊が対空火器の洗礼を受ける場面や、地図の不備で部隊が目標識別に手間取る場面も生じました。
レンジャーは滑走路にパラシュート降下し、一帯を確保して空輸を受け入れました。海兵隊はグランド・アンセ方面から上陸し、沿岸要地と政府施設へ進出しました。特殊部隊は早期に通信施設や指揮拠点の制圧を狙いましたが、海況悪化で海上浸透が頓挫したチームもあり、臨機の再配置が必要になりました。駐在していたキューバ人は主として建設作業員でしたが、守備用兵器と一部の軍事顧問を有しており、要所で抵抗を示しました。グレナダ人民革命軍も各拠点で散発的に交戦しましたが、制空・制海を握る米軍の圧倒的な火力と機動で次第に押し込まれていきます。
作戦二日目以降、第82空挺師団の増援が滑走路から展開し、島内の山地・集落・発電所・放送局を順次確保しました。学生の大半は初期段階で救出・避難が進み、米海軍艦艇へ移送されました。象徴的施設の一つであるリッチモンド・ヒル監獄やフォート・ルパート（現フォート・ジョージ）周辺でも戦闘が起こり、抵抗拠点が掃討されます。数日で軍事評議会の実効支配は崩れ、グレナダ側の指導層は拘束または逃走しました。
戦闘は一週間足らずで主要任務を終え、治安維持と移行政権支援の局面に移行しました。米軍は残存武器の回収、破壊されたインフラの応急復旧、カリブ共同軍への引き継ぎを進めました。人的損害は米軍・キューバ人・グレナダ側のいずれにも発生し、民間人の犠牲も避けられませんでしたが、島全体の大規模破壊には至りませんでした。とはいえ、短期決戦ゆえの情報混乱や誤射・誤認は、のちの検証で課題として指摘されます。
国際反応と法的争点
国連と英連邦、米州機構（OAS）をめぐる外交戦は、侵攻と並行して展開しました。米国はOECSの要請と自国民保護を強調し、緊急性と限定性を主張しました。これに対し、多くの加盟国は、国連憲章の武力不行使原則と主権尊重の観点から懸念を表明し、総会では米国批判の決議が採択されました。ただし、冷戦構造の中で安全保障理事会は米ソ対立に拘束され、実効的な措置には至りませんでした。
イギリス政府は微妙な立場に置かれました。グレナダは英連邦王国であり、名目上は国王を元首とする体制でしたが、英政府は事前協議の不足を問題視しつつ、最終的には政治的理解を示しました。カリブ域内でも賛否は割れ、トリニダード・トバゴなどは慎重姿勢を崩さなかった一方、ジャマイカやバルバドスは積極的に関与しました。キューバとソ連は米国を非難し、第三世界の非同盟諸国の多くが主権侵害とみなしました。
法理の核心は三点に整理できます。第一に、地域機構（OECS）による要請が、集団安全保障の合法性をどこまで支えるか。第二に、自国民保護のための越境武力行使が、国際慣行としてどの程度認められるか。第三に、事実関係――すなわち差し迫った危険の有無、グレナダ政府の実体、武力攻撃の発生――が法的評価を左右する点です。これらはいずれも先例として明確でなく、グレナダ侵攻は後続の国際法議論で繰り返し参照される事例となりました。
占領後の政治過程と長期的影響
軍事的制圧ののち、グレナダには暫定政権が樹立され、カリブ共同軍の支援のもと治安回復と行政再建が進められました。拘束された軍事評議会の中心人物は裁判にかけられ、いわゆる「グレナダ17」として有罪判決を受けます。政治制度は議会制民主主義が回復され、1984年末には総選挙が実施されました。経済面では、観光とサービスの再建、インフラ整備、外国援助の受け入れが優先課題となり、完成間近だった空港は民間利用を主目的として整備が続けられました。
地域安全保障の観点では、OECSと英連邦、米国の三者関係が実地で試され、以後の域内協力の枠組み形成に影響を与えました。米軍にとっても、統合作戦・情報共有・通信インターオペラビリティの課題が明確になり、ゴールドウォーター＝ニコルズ法（1986年）の議論にも間接的に火をつけたとされます。特殊部隊運用の教訓、地図情報・目標識別の精度、友軍識別の徹底など、戦術から制度に至る反省が積み重ねられました。
国際政治的には、グレナダ侵攻はレーガン政権の対外姿勢を国内で正当化する材料となり、ベイルート爆破事件（同年10月23日）の衝撃で動揺していた世論の一体化にも寄与しました。一方で、第三世界や欧州の一部では、米国の一方的行動への警戒を強める結果ともなりました。冷戦はまだ続いており、中米・カリブにおける代理戦争と介入の連鎖は、このあと数年にわたって国際ニュースを占めます。
グレナダ国内の記憶では、革命期の社会改革と抑圧、侵攻の混乱とその後の民主化という複数の層が重なり、評価は単線的ではありません。ビショップの人気と象徴性は今も残り、記念碑や博物館は、革命の理想と悲劇、そして外部介入の現実を伝えます。観光化された現在のグレナダでは、空港や要塞跡が近代史の教材として案内され、地域の若者たちが冷戦の余波を学ぶ場にもなっています。
総じてグレナダ侵攻は、小国の政変が冷戦の大国政治に接続され、地域機構と超大国が絡み合って迅速な軍事行動へと転化した典型例でした。作戦そのものは短期で終わりましたが、国際法・地域安全保障・米軍の統合作戦体制・国内政治の記憶と和解といったテーマに長い影を落としました。出来事を理解するには、島内の政治過程、地域の要請、米ソ対立という三つのレンズを重ね、事実の時間順と論点の層を丁寧にたどることが大切です。
