三国協商（さんごくきょうしょう、Triple Entente）とは、第一次世界大戦前夜に成立したイギリス・フランス・ロシアの外交的結合を指す用語です。しばしば同時代の三国同盟（ドイツ・オーストリア＝ハンガリー・イタリア）と対置されますが、三国協商は厳密な軍事同盟というより「協調関係」の網であり、段階的に築かれた相互理解と協力の総称です。1894年の露仏同盟、1904年の英仏協商（アントラン）、1907年の英露協商という三つの柱が揃い、欧州の勢力図は二大ブロックへと再編されました。植民地争いの調停、ドイツの世界政策と海軍拡張への対応、バルカン情勢の管理といった具体の課題が、英仏露を実務的に結びつけ、1914年の危機（サラエヴォ事件後）に際しては、相互の連絡・動員計画・金融支援が一体的に作動していきます。以下では、形成の経緯、制度の性格、主要な外交危機への対応、軍事・経済・世論の連携、限界と戦後への連続を、わかりやすく整理して解説します。
形成の経緯――露仏同盟・英仏協商・英露協商がつくる三角形
出発点は露仏同盟（1894）です。ドイツ帝国のビスマルク体制崩壊後、フランスは孤立打破のためにロシアと接近し、軍事条約で相互支援を約束しました。フランス資本のロシア国債購入や鉄道建設への投資は、この同盟を財政面からも支え、演習・参謀間連絡が継続されます。
次に英仏協商（1904）が結ばれます。これは同盟ではなく、長年の宿敵であった英仏が、エジプトとモロッコをめぐる植民地上の相互承認・調整を取り決めた包括合意でした。フランスはエジプトに対する英国の優越を認め、英国はモロッコでの仏の特権を承認し、北米・西アフリカ・アジアの幾つかの懸案も整理されます。これにより、英仏関係は敵対から協調へと大きく転換しました。
最後に英露協商（1907）が成立します。中央アジア（ペルシア＝イラン、アフガニスタン、チベット）をめぐる「グレート・ゲーム」を整理し、勢力圏と中立地帯を画定して衝突を回避しました。こうして英仏露の三角形が完成し、フランスを頂点に英露が結ばれる形で、三国協商が事実上成立します。イギリスは正式の大陸同盟を避けながらも、参謀会談や海軍協力、通信・金融の連絡線を通じて、実務上の結束を深めていきました。
制度の性格――「同盟」ではなく協調の網
三国協商は、三国同盟のような統一された軍事条約・常設機関を持ちませんでした。英国が大陸軍事同盟に慎重だったため、法的義務ではなく政治的コミットメントと二国間取り決めの積み重ねで機能しました。その代わり、参謀間協議（仏英参謀会談、露仏参謀連絡）、海軍分担（英海軍が北海・仏海軍が地中海に相対的責任を持つ分業）、機密通信の整備（海底ケーブル・無線の優先利用）、金融面の協力（英・仏の対露融資、戦時国債引受の準備）といった実務装置が強化されました。
この「緩やかな枠」は、危機には柔軟で、平時には自律性を確保する利点を持ちますが、決定の一体性に欠け、相互の期待がずれると足並みが乱れる弱点もありました。1914年の危機でも、英国の参戦決定は政治・世論・条約義務（中立国ベルギー保障）などの複合判断の産物で、事前に自動参戦条項があったわけではありません。
対独関係と外交危機――モロッコ、ボスニア、バルカンの火薬庫
三国協商の密度は、度重なる外交危機を通じて高まりました。第一次モロッコ危機（1905–06）では、ドイツがタンジール訪問などでフランスのモロッコ進出に挑戦し、アルヘシラス会議が開かれます。英国はフランスを外交的に支え、独の孤立が可視化されました。第二次モロッコ危機（アガディール事件、1911）でも、独の砲艦派遣に対し英仏が強硬に反応し、フランスのモロッコ保護国化と代償的な領土調整で決着します。
ボスニア＝ヘルツェゴヴィナ併合危機（1908–09）では、墺がボスニア併合を宣言し、セルビアとロシアが反発しましたが、ロシアは準備不足と独墺の強硬で後退を余儀なくされました。この屈辱はロシアの軍備拡張を促し、のちの強硬化につながります。バルカン戦争（1912–13）では、列強が「大戦」を回避しつつ領土調整を仲裁しましたが、セルビアの拡張とオーストリアの危機感は増幅し、サラエヴォ事件（1914）で臨界に達します。
こうした危機管理の過程で、三国協商は単なる理念ではなく、具体的な共同戦線としての自覚を強め、英仏海軍の役割分担、ロシア動員のタイムテーブル、フランスの対独国境防衛計画（プラン17）など、実動レベルの連携が磨かれていきました。
軍事・海軍・動員――「時間」を揃える努力
第一次世界大戦の発火点で重要だったのは、各国の動員計画の連結です。フランスとロシアは、動員完了に要する日数を突き合わせ、ドイツのシュリーフェン計画（西先制の大回転）に対抗するため、東西両正面から圧迫する時間配分を調整していました。英国は大陸軍が小規模であったため、英海外派遣軍（BEF）の初動投入と海上封鎖、資金・物資・海運の統制で貢献する設計でした。
海軍面では、英独の建艦競争（弩級戦艦ドレッドノート以降）が緊張を高め、英仏は北海・英仏海峡・地中海の防衛分担を詰めます。通信・暗号・偵察（海上無線、測位）、港湾使用権の相互提供、海上輸送保険の枠組みなど、戦時に必要な細部が平時から準備されました。
経済・金融・世論――資金・物資・言葉の連携
三国協商の背後には、金融と貿易の協力が広がっていました。パリ市場の対露融資、ロンドンの海運・保険・決済網、フランス・英国の工業製品とロシアの穀物・原料の相互依存が強まり、戦時のブロック経済への移行を可能にします。戦争が始まると、英米仏の間で戦時金融（戦時国債の引受、金の移動、ドル建て資金調達）が組成され、のちの米国の参戦前から実質的な同盟経済が動きました。
世論面では、新聞・冊子・講演・映画などで「文明対軍国主義」「小国の権利」などの言語が共有され、外交危機のたびに連帯の物語が強化されました。とくにベルギー中立侵害は英国参戦の正当化に大きな役割を果たし、三国協商の道義的フレームを固めました。
限界とねじれ――利害の差、東方問題、社会の疲弊
とはいえ、三国協商には明確なねじれがありました。英国は海上覇権と帝国維持を最優先し、フランスはアルザス＝ロレーヌ回復と対独抑止、ロシアはバルカンと海峡（ダーダネルス）問題、ポーランド・フィンランド・バルトといった周縁管理に関心を振り向けました。大戦の長期化は、食糧・燃料・人員の枯渇、国内政治の分極化、労働運動や民族運動の活性化を招き、1917年にはロシア二月革命で帝政が崩壊します。ロシアは十月にボリシェヴィキ政権が成立して独と単独講和（ブレスト＝リトフスク条約）に進み、三国協商は英仏を軸とする体制へと事実上再編されました。
さらに、同盟側のイタリアがロンドン秘密条約（1915）で協商側に転じるなど、陣営の流動も生じました。戦争末期には米国が参戦し、物量と金融で協商側を強力に支えますが、戦後処理では英仏米の三巨頭が主導し、旧ロシア帝国領や中東での利害調整は難航しました。
戦後への連続――講和・安全保障・新秩序
戦争の帰結として、ドイツ・墺・オスマン・ロシアの帝国秩序は崩壊し、ヴェルサイユ体制が成立します。三国協商そのものは消滅しますが、その経験は、国際連盟の発想、集団安全保障の言語、英仏の防衛協力、東欧の新国家群（ポーランド、チェコスロヴァキアなど）への安全保障コミットメントに形を変えて残りました。他方、戦時中に約束された秘密条約や民族自決の不徹底は、新たな不安定要因も生みます。英仏の財政負担、米国の孤立主義回帰、ロシアのソヴィエト化という三方向のズレは、戦後秩序の脆さにつながりました。
比較の視点――三国同盟との違い
三国協商と三国同盟は、しばしば「二大陣営」として等号で語られますが、制度の性格は異なります。三国同盟は明確な防衛条約で、特定の条件下での相互援助義務が定められていました。対して三国協商は、二国間協定の束と政治的信頼に支えられた非対称的・非同質的な枠組みです。この違いは、危機時の意思決定の速度・統一性、戦略の一体化の度合いに現れ、協商側は海上封鎖・資源動員・金融連携といった広域の強みを活かし、同盟側は初期の機動集中で優位を狙うという分業に反映しました。
まとめ――「網」としての強さと脆さ
三国協商は、条文一本で縛る鎖ではなく、相互理解・利益調整・実務協力の網でした。英仏露は、植民地やバルカン、海軍と陸軍、金融と世論という多層の領域で折り合いを付けながら、ドイツ帝国の世界政策と欧州の不安定に対処するための共同行動を積み重ねました。この網は、柔軟であるがゆえに強く、同時に統一の難しさという脆さも抱えました。1914年の危機において、それは最終的に共同戦線として機能し、大戦の帰趨を左右する枠組みとなりました。三国協商を理解することは、近代の国際政治がどのように敵対から協調へ、そして協調から戦時連携へと変化しうるのか、その力学を具体的に読む助けになります。
