維新会（いしんかい）は、清末の改革派が海外で組織した政治結社の通称で、一般には康有為・梁啓超が主導した「保皇会（中国語：保皇會、英語：Chinese Empire Reform Association）」を指します。本項では、この「維新会＝保皇会」を中心に、戊戌変法（1898年）の挫折後に在外華僑社会を基盤として展開した立憲君主制運動の実態を解説します。なお、現代日本の政党「日本維新の会」とは無関係です。
維新会は、光緒帝の復権と憲政の実施を目標に、1899年7月にカナダのヴィクトリアで発足し、その後、香港・マカオ・横浜・サンフランシスコ・ニューヨーク・東南アジアの唐人街へと支部網を拡大しました。結社は寄付と社債、商社経営や銀行などの経済活動を併用して資金を集め、新聞・雑誌を通じて改革言論を世界的に発信しました。1907年には「帝国憲政会（Diguo Xianzhenghui）」への改称を公表し、清朝の「憲政準備」に呼応して立憲運動の名分を強めました。辛亥革命（1911）後は、立憲君主政から共和政下の議会主義へと活動の座標を移し、梁啓超系はのちの「進歩党」などの母体を供給していきます。
成立の背景と組織形成――戊戌変法の挫折から在外ネットワークへ
1898年、康有為・梁啓超ら変法派は光緒帝の支持を得て短期間ながら大規模な制度改革（戊戌変法）を実行しましたが、西太后の政変によって百日で頓挫しました。首脳部は逮捕・処刑・亡命の憂き目に遭い、梁は横浜に拠って『清議報』『新民叢報』などを刊行、康は海外の華僑社会に憲政運動の支援を訴えました。こうして生まれたのが「維新会＝保皇会」です。結社の初期目標は、光緒帝（在位1875—1908）の実権回復と立憲君主制の樹立であり、清朝そのものを倒すのではなく、改良によって国家の富強を図る立場に立ちました。
組織面では、海外華僑の結束・資本・情報網が土台となりました。各地の支部は「会館」や商店街の講堂を拠点に、寄付・会費・持株制度で運営され、教育・出版・留学斡旋・慈善などの公益活動と政治運動を併走させました。香港・マカオは財政と通信のハブとして機能し、横浜は印刷・翻訳・思想輸入の拠点、北米は資金力と動員力の源泉でした。支部間の通信には暗号電報や定型書式の通達が用いられ、役員の任命・会計・刊行物の配布まで標準化が図られました。
資金調達には商業事業が組み合わされました。飲食店や貿易会社、新聞社、在外中国人向け銀行などを運営して利益を活動費に回し、また、華僑子弟の留学基金や夜学校設立を通じて教育インフラの整備にも投資しました。こうした「経済と政治の連関」は、在外社会の現実に根差しながら運動を持続させる工夫であり、宣伝と実利を結ぶ回路でもありました。
思想・主張と具体的活動――立憲君主制、教育、ボイコット、メディア
維新会の中心理念は、専制を憲法で制限する立憲君主制の実現でした。彼らは日本の明治立憲や西欧議会制を参照しつつ、科挙改革・新式学堂・地方自治・商工業振興・軍制改革などの包括的近代化を説きました。『新民叢報』に代表される梁啓超の言論は、「民」を作り変える啓蒙（新民説）を強く打ち出し、国民意識の形成と公徳心の涵養を結社の倫理として位置づけました。康有為は公羊学の時代区分論を背景に、王道と世界大同を説きつつ、当面の政治目標として憲政と皇帝権の再建を擁護しました。
活動の具体相は多岐にわたります。第一に、教育・留学支援です。各地の支部は蒙養学校や夜学を設け、近代学科や体育を取り入れたカリキュラムを実施しました。また、有望な若者を日本や米国へ留学させる資金援助を行い、将来の官僚・技術者・教師の育成を図りました。第二に、メディア運動です。横浜や香港・マカオ、北米西海岸では、改革派の新聞・雑誌が連続して発行され、華字紙の言論空間を席巻しました。国際ニュースや西洋政治思想の紹介、清朝官界の腐敗追及、実務的な商工情報が併載され、読者層の拡大に成功しました。
第三に、経済・外交課題に絡む社会運動です。1905年の対米移民排斥への抗議として展開された「排米ボイコット」は、在米・在加の支部が結節点となって全国的な不買運動を組織し、中国近代における最初期の大衆動員の一つとなりました。運動は民族的自尊の回復を訴えると同時に、海外在住者の法的地位改善を目指す実利的な側面を持ちました。第四に、一部では軍事的準備も試みられ、北米で軍事訓練学校の設置が企図されましたが、実際の対清武装蜂起に直結することは稀で、運動の主軸はあくまで言論・教育・組織化に置かれました。
革命派との相互作用と改組――同盟会との競合、帝国憲政会へ、そして辛亥後
維新会（保皇会）は、孫文の中国同盟会（1905年東京成立）と海外で支持基盤を競い合いました。両者はいずれも在外華僑に強く依拠し、新聞・講演・募金・学校を媒介に組織を拡大しましたが、目標設定は異なりました。維新会は清朝の枠内での立憲君主政（尊皇・憲政）を主張し、同盟会は清朝打倒・共和政樹立（革命）を唱えました。この差異は、寄付の獲得、支部の分裂・合流、在外有力者の動向をめぐって絶えず摩擦を生み、各地の唐人街は改革派・革命派・商人団体・秘密結社の多元的力学の場となりました。
1907年、ニューヨークでの国際大会で維新会は「帝国憲政会」への改称を発表し、清朝の「憲政準備」路線に合わせて目標を更新しました。憲政会は、地方議会の設置・官制整理・教育普及を支援しつつ、皇帝の名分を保持する「立憲」の語りを前面に出しました。しかし、宮廷内勢力の抵抗と国際情勢の圧力、列強の半植民地化の進行は、穏健的な改良のテンポを凌駕していきます。
辛亥革命の勃発と清朝崩壊（1911—12）は、運動に根本的転機をもたらしました。皇帝政の終焉に直面して、梁啓超系の多くは共和政の枠内で「法治と議会政治」を守る立場へ転じ、のちの「進歩党」などの勢力に結集します。他方、康有為は1917年の張勲復辟のような君主復活の企てを支持し続け、運動は象徴と現実の乖離を露呈しました。組織としての維新会／憲政会は、辛亥後の党派政治に吸収・分散し、在外支部も地域社会の教育・福祉活動へと重心を移していきます。
評価と射程――ディアスポラ政治と印刷・教育のインフラ
維新会の意義は、単なる「亡命者の政治団体」を越え、海外華僑ネットワークが近代中国政治の形成に与えた影響を測る指標にあります。第一に、それは中国史上初期の本格的な国際政治結社であり、北米・東南アジア・日本にまたがる支部網を介して資金・人材・情報を循環させました。支部の会館・学校・新聞社・銀行は、政治動員の装置であると同時に、地域社会の公共財として機能しました。第二に、印刷文化とメディア運動は、言論空間の創設を通じて「国民」を想像し、憲政や国際関係についての共通語彙を普及させました。華字紙のネットワークは、事件・思想・人物を横断的に結び、在外・本土を問わぬ公共圏の醸成に寄与しました。
第三に、教育・留学の実務は、国家建設の人的基盤を準備しました。維新会はモラル改革と技能教育を重ね合わせ、学校・奨学金・留学手配を通じて若年層の上昇移動の回路を開きました。彼らの多くは辛亥後の行政・教育・実業の現場に入り、日常の制度運用を担う中間層として国家を支えました。第四に、国際政治との接点において、移民排斥への抗議やボイコット運動は、在外中国人の権利意識を喚起し、民族主義と市民権の問題系をつなぎました。これらは、海外における「中国人であること」の意味を交渉し直す契機となりました。
もっとも、維新会は限界も抱えました。宮廷と皇帝の権威に依拠する名分は、近代の主権と代表制の論理と緊張関係にあり、保皇と憲政の二重言語は、政治戦略の機動性を高める一方で、支持層に混乱をもたらしました。革命派との競合は、在外社会の分裂を深め、募金・暴力・報復をめぐる軋轢を残しました。また、海外依存の運動構造は、本土の農村・労働現場との接続を弱くし、社会的包摂に偏りを生みやすかった点も否めません。
総じて、維新会（保皇会）は、戊戌変法後の「もう一つの近代中国」を体現した運動でした。皇帝を名目としつつ国会と法治を志向し、在外社会の資源を総動員して紙上の公共圏と実地の教育インフラを築いたその営為は、辛亥革命を通じて思潮と人的資本の形で継承されました。維新会の軌跡をたどることは、革命と改良、在地と海外、専制と憲政のはざまで模索された近代化の多様な経路を理解する手がかりになります。
