英ソ軍事同盟とは、独ソ戦の開始（1941年6月）直後に、イギリスとソ連が対独共同戦線を築くために結んだ協力関係の総称です。核心は、1941年7月12日の英ソ協定（相互援助・単独不講和の約定）と、1942年5月26日の英ソ同盟条約（戦時協力と戦後協力をうたう20年期限の条約）にあります。これに基づき、両国は軍需物資の供給、北極船団・イラン回廊を通じた補給線の構築、情報・作戦連携、イラン共同占領などを進めました。両国は政治体制も外交観も大きく異なりましたが、ナチス・ドイツの撃破という一点で利害が一致したのです。他方で、第二戦線の開設時期をめぐる対立、ポーランド問題やカティン事件をめぐる不信、戦後秩序構想の相違など、亀裂も早期から内在しました。英ソ軍事同盟は、連合国体制を実務面で支えた要石であると同時に、戦後冷戦への移行を準備した矛盾をはらむ関係でもありました。
成立の経緯：1941年協定と1942年同盟条約
独ソ戦の勃発は、欧州戦争の力学を一変させました。1941年6月22日にドイツがバルバロッサ作戦を発動すると、対独孤戦を続けていたイギリスにとって、東部戦線の形成は戦略的救いとなりました。チャーチルは国内外の反共感情を抑えて即日ソ連支援を表明し、7月12日、モスクワでリッテルン英大使とソ連外相モロトフが「英ソ協定」に署名しました。そこでは、①相互援助、②対独の単独不講和（いずれもドイツと単独で講和しない）という戦時協力の基本原則が定められました。
翌1942年5月26日、モロトフはロンドンを訪問し、「英ソ同盟条約（英ソ同盟・相互援助および戦後協力条約）」が締結されます。戦時における軍事・経済協力の継続に加え、戦後20年間の相互援助と安全保障協力、ヨーロッパにおける平和維持への協力などがうたわれ、単なる軍事覚書を越えた包括的枠組みが整えられました。これは、米国が参戦して「連合国」枠組みが固まりつつある中で、英ソ二国間の約束を法的に補強し、ソ連側の「第二戦線」要求に応える政治的メッセージでもありました。
ただし、英ソの接近には前史の陰りも付きまといました。わずか二年前、ソ連は独ソ不可侵条約（モロトフ＝リッベントロップ協定）を締結し、東欧分割・フィンランドとの冬戦争などを経て、英米と距離を置いていました。1941年の協調は、相互不信を残したままの戦略的一致であり、その緊張は以後もしばしば表面化します。
軍事・経済協力の具体像：北極船団、イラン回廊、レンドリース
実務の中心は兵站でした。英海軍は、ムルマンスクやアルハンゲリスクへ向かう北極船団（コンボイPQ/QP系列など）の護衛を担い、連合国物資を極北経路でソ連に送りました。冬季の荒天、白夜・極夜に起因する攻撃リスク、ノルウェー沿岸に展開した独海空軍の脅威は大きく、護衛駆逐艦・巡洋艦・空母、さらには沿岸空軍が総動員されました。損耗は激しかったものの、この輸送はソ連の工業移転・軍需生産の立ち上げ期を支える生命線となりました。
もう一つの大動脈が、英ソ共同のイラン占領（1941年8月）を経て整備された「ペルシア回廊（イラン回廊）」です。英領インド・ペルシャ湾岸の港からバスラ、クズスタン、カスピ海へと至る陸海輸送ルートが拡充され、米英からのレンドリース物資が大量にソ連へ搬入されました。鉄道・道路・港湾の拡張、車両・機関車の供給、ドックや油槽所の建設など、物流インフラの整備は英ソ協力の象徴的事業でした。
軍需の中身は、トラック・鉄道資材・無線機・航空機・高オクタン燃料・食糧（缶詰・小麦）・工業用機械など多岐にわたります。特にトラックと機関車は、ソ連軍の機動力と補給能力を底上げし、1943年以降の反攻作戦（クルスク後の追撃、ベラルーシ解放など）で効果を発揮しました。英側は船団護衛・海上輸送で主役を担い、米国の生産力と結びつくことで兵站規模は年ごとに拡大しました。
軍事連携では、英軍事使節団がモスクワ・クラスノヤルスクなどに駐在し、作戦情報・技術・装備の移転・訓練交流を支えました。ソ連側の情報機関もロンドンにネットワークを張り、ドイツ軍の配置・兵器情報・戦略の読み合いに関与します。対潜戦やレーダー、暗号の扱いなど、技術要素の共有は限定的ながらも進みました。
外交・政治の摩擦：第二戦線、ポーランド、宣伝戦
協力の影で、対立も顕著でした。最大の争点は「第二戦線」の開設時期です。ソ連は1942年にも西欧上陸を求めましたが、英米は地中海戦域の整備（トーチ作戦）や航空戦優先の方針から、英本土からの決定的上陸（オーバーロード）は1944年6月まで遅れました。スターリンは度々不満を表明し、英側は兵站・空海優勢の準備が必要と反論するという構図が続きました。
ポーランド問題は、道義と現実が正面衝突した事例です。ソ連が1941年にドイツの攻撃を受けたのち、亡命ポーランド政府（ロンドン）は英米の保護のもと復交しましたが、カティンの森で発見された大量殺害事件（1943年）をめぐり、ソ連と亡命政府の関係は決裂します。英政府は連合の結束維持を優先し、スターリンとの関係を壊さぬよう言辞を抑制しましたが、東欧の戦後国境・政体をめぐる意見の相違は解消されませんでした。テヘラン会談（1943）・ヤルタ会談（1945）では、ソ連の安全保障要求と英米の自決原則が交錯し、英ソ同盟の内側で妥協と不信が折り重なりました。
宣伝戦（プロパガンダ）でも温度差がありました。チャーチル演説は「ナチズム殲滅」を旗印に自由主義世界の連帯を訴え、ソ連側は「祖国戦争」の民族統合を全面に押し出しました。相互のメディアは同盟の功績を強調しつつ、国内向けにはそれぞれの政治理念の正当性をアピールしました。これは士気維持には有効でしたが、戦後のイデオロギー対立の素地をも温存する結果となりました。
中東での協同は、イラン共同占領のほかにも、トルコ・中東バランスへの配慮やペルシャ湾岸の航路防衛などに及びました。英領インドの資源動員、コーカサス油田の防衛、北アフリカ戦線の趨勢と東部戦線の連動といった広域の視野で、英ソは互いの戦域を補完しました。ただし、極東ではソ連の対日参戦（1945年8月）は米国とのヤルタ秘密協定に基づくもので、英ソ二国間同盟としての直接の合意に根ざすものではありませんでした。
同盟の機能と限界：戦局転換への寄与と戦後の行方
英ソ軍事同盟の最重要な成果は、独ソ戦初期の危機を耐え抜くための物資・外交の生命線を確立し、1943年以降の独軍屈服への流れを後押ししたことにあります。北極船団とイラン回廊の持続運用は、重工業の疎開・戦車・航空・砲兵の再整備に不可欠でした。英側の海上力と輸送運用の熟達、ソ連側の人的・領域的資源の動員が結びつき、連合国全体の相互依存が質的に高まりました。
一方、限界も明確でした。二国間の軍事統合作戦に至ることはなく、戦略決定は米英連携（連合参謀本部）とソ連の自律的判断の折衷にとどまりました。情報共有も選択的で、相互不信は終戦まで払拭されませんでした。ポーランド・バルト・バルカンなど東欧秩序をめぐる見解の差は、独軍敗北が近づくほど先鋭化し、戦後、英は米とともに「封じ込め」を軸とする安全保障構想へ移行します。1942年条約は戦後もしばらく形式的に存続しましたが、冷戦構造の成立とともに実効性を失い、NATOとワルシャワ条約機構の対峙が安全保障の枠組みを塗り替えました。
それでも、戦時の英ソ協力は、物流・資源配分・海上護衛・多国間会議運営（テヘラン、ヤルタ、ポツダム）といった「連合国の実務」を成立させた経験知の蓄積でした。各国の主権・イデオロギーの違いを抱えつつ、最低限の共同行動を成立させる技術は、戦後の国際機構（国連、安全保障理事会、専門機関）にも引き継がれます。英ソ軍事同盟は、戦争を勝利へ導くための現実主義の産物であると同時に、現実主義ゆえのひび割れを宿した不安定な橋でもあったのです。
用語整理と学習のコツ（範囲と具体例）
「英ソ軍事同盟」は厳密な一個の条約名ではなく、上記二つの文書（1941年英ソ協定・1942年英ソ同盟条約）と、それに基づく兵站・外交・作戦の連鎖を含む総称として使われます。学習上は、①1941年7月12日の協定（相互援助・単独不講和）、②1942年5月26日の同盟条約（20年の戦後協力を含む）、③北極船団・イラン回廊・イラン共同占領という具体の三点を、年号とセットで押さえると整理しやすいです。加えて、第二戦線をめぐる応酬、ポーランド問題、カティン事件、会談史（テヘラン・ヤルタ）を、同盟の内部矛盾を示す事例として挙げられると、用語の厚みが増します。
具体例の挿入としては、北極船団の呼称（PQ-17の壊滅的損害、PQ-18での護衛強化）、イラン回廊での港湾・鉄道拡張（バスラ、アフヴァーズ、カスピ海線）、英軍の装備・物資供与（トラック、機関車、無線、航空機）、英軍事使節団の駐在、英本土からの爆撃戦（戦略爆撃）と東部戦線の相互補完などが有効です。こうした固有名と地名が、抽象的な「同盟」を立体的にしてくれます。
