オスマン主義は、19世紀から20世紀初頭のオスマン帝国で唱えられた、宗教や民族の違いを越えて帝国の全住民を「オスマン人」としてまとめようとする政治思想と統治の指針のことです。帝国にはトルコ系ムスリムだけでなく、アラブ人、ギリシア人、アルメニア人、ユダヤ人、スラヴ系の諸集団など、言語も信仰も異なる人びとが共存していました。オスマン主義は、その多様性を前提に「法の前の平等」や「統合された市民権」を打ち出し、全員が共通の権利と義務（教育・納税・兵役・参政など）を担うことで帝国を再生させようとした試みでした。フランス革命後の市民平等の理念や、列強との力関係のなかでの国家近代化の必要性が背景にありました。
この思想は、1839年のタンジマート（恩恵改革）の宣言から本格化し、1856年のイスラーハト勅令や1876年の憲法制定（第一次立憲期）を通じて制度化を試みました。青年オスマン党の思想家ナミク・ケマルらが、立憲主義・議会政治・表現の自由といった概念をイスラームの伝統と調和させつつ普及させ、さらに1908年の青年トルコ革命で再び立憲体制が復活すると、多民族帝国を維持するための基本理念として掲げられました。しかし、バルカン諸民族の独立運動の高まり、列強の介入、ムスリム側の特権喪失への反発、経済的利害の対立など、現実の障害は大きく、最終的に帝国の崩壊を止めることはできませんでした。それでもオスマン主義は、帝国内に近代的な「国籍」や「市民権」の観念を広め、法典化・教育制度・議会政治の経験といった遺産を後世に残した重要な思想でした。
成立の背景と基本理念
オスマン主義が登場する土台には、帝国の伝統的統治構造である「ミレット制」がありました。ミレット制は、宗教共同体（ムスリム、ギリシア正教徒、アルメニア教徒、ユダヤ教徒など）ごとに自治を認め、婚姻や相続などの身分法をそれぞれの宗教法に委ねる仕組みでした。これは多宗教社会の秩序維持に有効でしたが、共同体間の法的不平等や、帝国全体としての共通利害の形成を妨げる面もありました。19世紀に入ると、ナポレオン戦争後の国際秩序や自由・平等の理念、そして産業化の波にさらされ、オスマン国家は軍事・財政・行政改革を迫られました。
1839年のギュルハネ勅令（タンジマートの開始）は、臣民の生命・財産・名誉の保障、課税や徴兵の合理化、裁判の公正化を約し、全住民に適用される「帝国法」の枠組みを広げました。1856年のイスラーハト勅令は、宗教にかかわらず法の前の平等をより明確にし、それまでジズヤ（人頭税）で兵役を免除されてきた非ムスリムにも平等な軍役や代替税の原則を導入するなど、臣民の義務も均衡化しようとしました。さらに行政の中央集権化、地方評議会の設置、教育制度の刷新が進み、帝国全体で標準化された統治の器が整えられていきました。
オスマン主義の核心は、宗教・言語の差をまたいで共有される「オスマン国籍（市民権）」の創出でした。これは単なる寛容ではなく、共通の政治的アイデンティティを形成して国家への忠誠を育てる試みでした。思想面では、青年オスマン党のナミク・ケマル、ジヤード・パシャ、アリ・スアヴィらが、議会主義や言論の自由、権力分立の理念を、イスラームに内在する「協議（シュラー）」の伝統と結びつけて擁護しました。彼らは専制と無秩序をともに避け、中庸としての立憲政治によって帝国の多様性を統合できると考えたのです。
立憲化と制度改革の歩み
1876年にはミドハト・パシャの主導で憲法（通称ミドハト憲法）が公布され、上下両院からなる議会が設けられました。ここで初めて「オスマン人」という法的な市民身分が明確化され、宗教共同体に跨る共通の臣民意識を国家が公式に打ち出しました。新聞や雑誌が急増し、公共圏での議論が活発化したことも、オスマン主義の理念が市民社会に浸透するうえで重要でした。もっとも、露土戦争（1877–1878）の勃発と敗北により、アブデュルハミト2世は議会を停止し、第一次立憲期は短命に終わります。
議会停止後、アブデュルハミト2世は中央集権化と治安維持を優先し、イスラーム共同体の絆を強調するパン＝イスラーム主義を外交・宣伝に活用しました。この時期、オスマン主義の理念は後景に退いたように見えますが、行政・教育・法典化（たとえば民法典の性格をもつメジェッレ）の整備は継続され、技術学校や官僚養成機関の拡充によって、やがて1908年の変革を担う世代が育ちました。帝国は通信網や鉄道の整備も進め、制度面の近代化が着実に蓄積されていきました。
1908年、統一と進歩委員会（CUP）を中心とする青年トルコ派が革命を成功させ、憲法と議会が復活しました。第二次立憲期に掲げられたスローガンのひとつがオスマン主義であり、法の前の平等、言論・結社の自由、各民族の権利保護を謳いながら、帝国の一体性を再建しようとしました。選挙が実施され、アラブ、アルメニア、ギリシア、ユダヤなど多様な代表が議会に参加したことは、理念の可視化という点で画期的でした。しかし同時に、租税・徴兵・言語・地方自治をめぐる利害は複雑で、政党間の競合や地方の不満、列強の介入が絡み合い、運用は難航しました。
多民族帝国の現実と思想的な競合
オスマン主義が直面した最大の難題は、帝国内の多様な共同体がそれぞれに異なる歴史経験と期待を持っていたことでした。バルカン半島では19世紀を通じてギリシア、セルビア、ブルガリア、ルーマニアなどが相次いで自治化・独立へと向かい、民族語教育や教会組織の自立が政治運動と結びつきました。帝都イスタンブルや港湾都市では、通商の発達とカピチュレーション（治外法権や関税特権）の存在が、共同体ごとの経済的役割の偏在を生み、同業組合や商業ネットワークの競合が社会的緊張を高めました。法的平等の理念は重要でしたが、それが実生活で公平感として受け止められるまでには、行政能力や裁判の整備、徴税の透明性といった現実条件が必要でした。
思想面でも、オスマン主義は他の潮流と競合しました。ひとつはパン＝イスラーム主義で、スルタンをカリフとして全ムスリムの団結を訴える路線です。帝国のムスリム多数派、とくにアナトリアやアラブ地方の宗教指導者に訴求力があり、欧米列強への牽制として有効でもありましたが、非ムスリム住民の統合には限界がありました。もうひとつはトルコ民族主義で、ユーソフ・アクチュラやジヤ・ギョカルプらが理論化した潮流です。彼らは、帝国の現実を見て普遍的なオスマン統合の実現可能性に疑問を抱き、トルコ人の民族国家形成こそが持続的発展への道だと論じました。さらに、アラブやアルバニア、アルメニアなど各民族のナショナリズムも台頭し、自治や独立への要求を強めました。
1909年の反動事件や、1912–1913年のバルカン戦争は、オスマン主義の試練でした。バルカン戦争で帝国はヨーロッパ領の大半を失い、帝国の多民族性を支えてきた地域が急速に離脱しました。これにより、政権中枢が安全保障と動員の効率性を最優先し、少数者の権利保障よりも統合の速度と忠誠確認を重んじる傾向が強まりました。第一次世界大戦期には非常時体制と軍事同盟の選択が重なり、帝国内の相互不信はさらに深刻化しました。悲劇的な暴力の連鎖と人口移動は、オスマン主義の理想と現実の隔たりを決定的に露呈させました。
帰結と遺産—何が残り、何が失われたのか
戦後、オスマン帝国は敗戦と分割の危機に直面し、アナトリアではトルコ国民運動が台頭しました。1922年のスルタン制廃止、1923年のトルコ共和国樹立により、帝国は終焉を迎えます。国家枠組みが民族国家へと収斂するなかで、かつての汎包摂的なオスマン主義は政治的選択肢として後景化しました。しかし、理念の全てが消えたわけではありません。タンジマート以来の法と行政の標準化、国籍法の整備、近代教育制度、議会制の経験は、後の共和国や近隣地域の国家形成において不可欠の基盤となりました。近代公法や市民権の語彙、新聞を中心とする公共圏の拡大も、帝国の枠を越えて広がる遺産でした。
オスマン主義の成否を評価する際には、理念と実装の距離、そして時間の制約を考える必要があります。法的平等や共通市民権は、短期間で社会の隅々にまで浸透する性質のものではなく、行政能力・財政基盤・安全保障環境が揃って初めて実効を持ちます。列強の圧力と戦争の連続は、そのための「時間」を帝国から奪いました。一方で、オスマン主義は「宗教差」の越境可能性を理論化し、多民族国家が選びうる統治の一案を歴史的に提示しました。20世紀の世界で多民族国家が直面する課題—法的平等と共同体の自律、中心と周辺のバランス、共通言語と文化政策—は、オスマン主義が試行錯誤したテーマと重なっています。
総じて、オスマン主義は「帝国的包摂」を近代法の言葉で言い換えようとした企てでした。宗教共同体を束ねてきた古い仕組みを、一挙に否定するのではなく、共通の市民法と代表制の下に再編することで、共存の秩序を維持しようとしました。その道程は挫折と矛盾に満ちていましたが、理念の射程は今日なお参照に値します。帝国が解体に向かう圧力のもとで、多様性の統治をいかに可能にするか—その問いに対する歴史的応答として、オスマン主義は今も重要な手がかりを与えてくれるのです。
