パキスタンの核実験と核保有とは、地域の安全保障上の不均衡と国家の生存戦略の中で、核抑止を「最後の担保」として選び取ってきた歩みを指します。独立後、インドとの紛争や1971年の紛争での挫折経験、中国の核保有、冷戦構造の変化などが重なり、パキスタンは1970年代以降、長期にわたる秘密裏の核計画を進めました。1998年にインドの核実験に対抗して地下核実験を行い、名実ともに核保有国としての地位を確立します。以後は「信頼できる最小限抑止（Credible Minimum Deterrence）」を掲げ、弾道ミサイルや巡航ミサイル、航空投射手段の整備、指揮統制の厳格化を通じて、抑止の信頼性を維持・更新してきました。核保有は軍事だけの問題ではなく、外交、経済、科学技術、環境、社会倫理にまで広がる選択であり、パキスタンの国家像と国際的立ち位置を大きく形づくってきたのです。
核抑止の基本は「攻撃させないために持つ」という逆説にあります。パキスタンでは、戦術核の議論や短距離ミサイルの配備など、抑止の細部をめぐる選択がときに注目されますが、その根底にあるのは、伝統的劣勢とみなされる通常戦力のギャップを核で埋めるという現実主義です。本稿では、核計画の始まりから1998年の実験、ドクトリンと投射手段、条約・外交・社会にまたがる論点まで、歴史の流れに沿ってわかりやすく解説します。
出発点：不均衡の安全保障と核計画の形成
パキスタンの核計画は、独立直後から続くインドとの緊張関係に深く根ざしています。とくに1965年と1971年の印パ戦争は、通常戦力の限界と国家存立の脆さを露呈する契機になりました。1971年の戦争で東パキスタンがバングラデシュとして独立した経験は、政治・軍事の両面で強い衝撃を残し、抑止の「最後の手段」としての核への関心を高めました。こうした文脈のなかで、科学研究の強化と核燃料サイクルの確立が国家課題として前景化していきます。
1970年代初頭、政策の舵取りを担った政治指導部は、核兵器化を意図しない「平和利用」を表向きに掲げつつ、潜在的な軍事転用能力を高める方針を取りました。燃料生産や再処理の研究、材料工学や爆縮技術に関する基礎研究が蓄積され、原子力委員会の機能強化、研究炉・化学施設・冶金拠点の整備など、分散したサプライチェーンが構築されました。重要なのは、ウラン濃縮の自主能力を得ることと、爆縮レンズや起爆装置の精密化という二本柱です。外部供給に頼らずに核物質を確保できることは、長期的な自立性の鍵でした。
また、核関連技術と機材の国際的流通が比較的緩やかだった1970年代には、海外の企業・研究機関に接触して必要な装置や知識を収集する動きが強まりました。これにより、遠心分離機の設計・製造・運用に関するノウハウが蓄積され、国内での濃縮能力が段階的に向上します。科学者・技術者の養成と国外ネットワークの構築は、秘密性の高い計画を継続するうえで不可欠でした。1990年代に至るまで、兵器化に必要な諸要素は徐々に整い、最終的に地下実験で信頼性を確認する段階へ至ります。
1998年の地下核実験：チャガイ丘陵と保有の既成事実化
1998年5月、インドが連続核実験（いわゆる「ポカランII」）を実施すると、パキスタンは対抗措置として即応体制に入り、同月下旬にバローチスタン州のチャガイ丘陵で地下核実験を行いました。白い花崗岩の山肌が爆発の圧力で黒変する象徴的な映像は、国内世論に強い印象を与え、国家的自尊心の回復や抑止の確立を示す出来事として記憶されます。公式発表では、複数の装置が試験され、起爆系・爆縮レンズ・核物質の挙動に関するデータが取得されたと説明されました。続けて数日後にも追加の実験が実施され、弾頭設計の多様なパラメータを確認したとされます。
この実験は、政治・外交・経済にわたって大きな波紋を呼びました。国際社会は制裁や輸出管理の強化で反応し、金融面の圧迫や技術移転の制約が生まれます。他方で、国内では抑止の確立に対する支持が高く、国家統合の象徴的意義を帯びました。軍事面では、爆縮の対称性、起爆の信頼性、核分裂材料の品質管理、弾頭小型化の進捗など、兵器化に直結するデータが得られ、配備の具体化が加速しました。地下実験は大気圏内のフォールアウトを避ける利点がある一方、坑道の封じ込めや地震学的シグナル、地下水の管理など、新たな技術的・環境的課題も伴いました。
1998年以降、パキスタンは爆発を伴う実験を停止し、モラトリアムを事実上の方針として維持します。実験データを基礎に、非核爆発試験や高度な計算機シミュレーション、材料試験、老朽化のモニタリングなどを組み合わせ、弾頭の信頼性維持（ストックパイル・マネジメント）へと移行しました。これにより、核実験の政治・外交コストを抑えつつ、抑止の実効性を保つ道が探られることになります。
核ドクトリンと投射手段：最小限抑止と柔軟な選択肢
パキスタンの核ドクトリンは、おおむね「信頼できる最小限抑止」を基調とし、相手に受け入れがたい損害を与える能力を確保しながら、規模は必要な範囲に抑えるという原則を掲げます。インドとの通常戦力格差を念頭に、核のしきい値をどこに設定するかが中心的論点で、先制使用の可能性を含む「曖昧戦略」を維持してきた点が特徴です。これは、危機時にエスカレーションを抑えつつ、相手の計算に不確実性を与える狙いがあります。
投射手段の整備は、弾道ミサイル、巡航ミサイル、航空機の三系統で進められました。弾道ミサイルでは、短距離から中距離の各種システムが開発・配備され、固体燃料化や移動式発射機（TEL）の採用によって即応性と生存性が向上しました。中距離級は地域全域に抑止を及ぼす射程を想定し、誘導の精度向上、再突入体の熱防護、起爆高度の制御など、兵器としての成熟度を高めています。巡航ミサイルは低空侵入や地形追随飛行を通じて探知回避を図り、精密打撃の選択肢を広げます。航空戦力は、改修機による自由落下爆弾やスタンドオフ兵器の運用で核任務を担い、柔軟なプレゼンスを提供します。
注目されるのが短距離システムの役割です。パキスタンは、敵の機甲進入や限定的な通常攻勢に対して「戦術核」による抑止を想定し、低出力弾頭と短射程ミサイルの組み合わせを検討してきました。これは、相手の限定戦争シナリオを無効化する「エスカレーションの梯子」を構成する発想であり、核しきい値を部分的に引き下げることで通常戦の抑止を強める狙いがあります。他方で、誤認・偶発・指揮統制の複雑化を招くリスクがあるため、二重承認や分権配置の管理、通信の冗長化、安全装置の厳格運用など、統制面の要請が高まります。
指揮・統制に関しては、国家指導部を頂点とする核司令権と、軍組織内に設置された戦略部門が、平時の保管・訓練・即応態勢の維持に当たります。安全装置や許可機構、鍵管理、分離保管、移送手順の厳格化などが重視され、偶発的発射の防止と危機時の迅速な意思決定の両立が模索されます。早期警戒、状況認識、指揮統制通信（C3）の整備は、核抑止の信頼性を底支えする前提です。
条約、外交、経済、社会：核保有をめぐる複雑な現実
条約の面で、パキスタンは核不拡散条約（NPT）に加盟していません。これは、1967年以前の核爆発成功国のみを「核兵器国」として認めるNPTの枠組みが不平等であるという政治的立場と、地域の安全保障上の現実から、自国の選択肢を狭めたくないという判断に基づきます。包括的核実験禁止条約（CTBT）には署名していませんが、1998年以降、爆発実験のモラトリアムは維持してきました。国際的には、輸出管理体制や原子力供給国グループ（NSG）入りをめぐる議論で、核実験の履歴や拡散防止の履行が注視されます。
外交面では、核保有はインドとの危機管理や周辺諸国との関係に直接影響します。核抑止は戦争の敷居を引き上げる一方で、境界紛争やテロ事案が核保有国間の緊張を高める局面では、エスカレーション管理が極めて難しくなります。ミサイル防衛や高精度通常兵器の普及は抑止の安定性に新たな不確実性をもたらし、運用思想や配備態勢の調整を迫ります。大国との関係でも、制裁や軍事援助、対テロ協力といった要素が絡み、核計画と外交のリンクは常に意識されます。
経済面では、核実験直後の制裁と技術移転制限が短期的な圧迫をもたらしましたが、その後は国際関係の調整や内外の支援により、一定の緩和が図られました。長期的には、核戦力の維持・近代化には安定した財政基盤と産業力が不可欠であり、電力・インフラ・教育など他の国家課題との資源配分が重要な政治課題になります。科学技術面では、材料工学、計算科学、非核実験技法、信頼性工学の進歩が、実爆を伴わずに弾頭の健全性を評価する道を広げ、実験停止と抑止維持の両立を可能にしています。
社会・倫理の側面では、核保有に対する国内世論は、国家防衛と主権の象徴として肯定的な要素を持つ一方、事故リスクや環境影響、透明性の不足に対する懸念も共存します。チャガイ丘陵の実験地域では、地下実験に伴う地質・水文への影響や長期的モニタリングの必要性が議論され、住民の健康調査や環境管理の継続が求められてきました。情報公開は安全保障と相反する側面があるものの、信頼の醸成や災害時の対応力確保には一定の透明性が不可欠です。教育・報道・議会の監督機能は、このバランスを取るうえで重要な役割を果たします。
一方、過去には核関連技術の国際拡散が問題となり、厳格な輸出管理体制の構築が急務となりました。機微技術の流出防止、企業と研究機関のコンプライアンス、国際協力における信頼性の向上は、パキスタンの核計画全体の正当性と国際的受容に直結します。国内の制度設計は、核セキュリティ、核物質会計、物理的防護（3S）を柱に、施設・輸送・人材の各段階で強化が図られています。
総じて、パキスタンの核実験と核保有は、インドとの軍事バランス、国際秩序の規範、国内の政治・経済・社会の制約といった多層的な要因が交差する中で形成されてきました。1998年の地下実験はその転換点であり、以後の抑止体制は、戦略の曖昧さを一定程度維持しつつ、指揮統制の厳格化と技術的信頼性の確保によって支えられています。核は使わないために持つ装置であり、持つ以上は安全・統制・透明性の水準が問われ続けます。パキスタンの経験は、核抑止の安定性が単に弾頭の数ではなく、危機管理の制度、社会的信頼、技術的成熟の三位一体に依存していることを示していると言えます。