「イギリス連邦離脱」とは、通常、英連邦（Commonwealth of Nations）に加盟する主権国家が、加盟資格を自発的に放棄して共同体から離脱することを指す用語です。これは、英連邦からの資格停止（サスペンション）や一時的な参加凍結とは異なる、国家の意思決定による法的な脱退行為です。歴史上の離脱例は多くありませんが、いくつかの象徴的事例—アイルランド（1949年）、南アフリカ（1961年、のち復帰）、パキスタン（1972年、のち復帰）、ジンバブエ（2003年）、ガンビア（2013年、のち復帰）、モルディブ（2016年、のち復帰）—がよく取り上げられます。離脱の理由は、共和制移行に伴う地位の再定義をめぐる政治的行き違い、人権・民主主義に関する規範対立への反発、対英関係や国内政治の転換を象徴化する目的など多岐にわたります。本項では、制度枠組み、主要事例、資格停止との違い、離脱の影響と再加盟の仕組みを整理します。
制度枠組みと手続：ロンドン宣言以後の原則、国内法との接合
英連邦は条約機構ではなく、政府間の政治的合意と慣行に基づくゆるやかな共同体です。1926年のバルフォア宣言と1931年ウェストミンスター憲章で、イギリス本国と自治領（のちのドミニオン）は「地位において相互に平等」とされ、1949年のロンドン宣言は、共和国であっても英連邦に留まれる道を開きました。ここで重要なのは、加盟・離脱が硬い国際条約ではなく、各国の主権的意思と首脳レベルの合意によって運用されるという点です。
離脱の実務は比較的シンプルです。原則として、当該国政府が英連邦事務局（および首脳級の相手国）に対し離脱の意思を正式通知し、国内法上も必要な地位変更（たとえば王への忠誠や王冠に関わる条項の整理、国家元首称号の変更、王室関連の法令の失効・改正など）を整えます。通知後の効力発生日は、即日から一定期間の経過後までケースにより異なります。制度の柔軟さゆえに、法形式は国ごとにバラつきますが、「主権国家の対等性」という英連邦の基本原則に照らして、加入も離脱も一国の政治的選択として尊重されるのが基本姿勢です。
英連邦王国（Commonwealth realms）と英連邦加盟国の区別も手続理解の鍵です。前者は国家元首としてイギリス君主（現職の国王）を戴く国々で、国内憲法を改正して共和制に移行する場合、英連邦に残るか離脱するかを政治的に決めます（1949年ロンドン宣言以後、共和制でも残留可能）。すなわち、君主制の廃止＝自動離脱ではありません。
主要事例：離脱の動機と帰趨の多様性
アイルランド（1949年）：アイルランドは1937年憲法で英王冠から実質的に距離を置き、1948年の共和国法で完全な共和国化を宣言、1949年に英連邦を離脱しました。ロンドン宣言は同年に「共和国残留可」を制度化しましたが、アイルランドはそれを選ばず、以後は非加盟国として歩みます。動機には、独立闘争の記憶、対英関係の象徴性、北アイルランド問題などの国内政治要因が重なっていました。
南アフリカ（1961年）：1960年の国民投票で共和制移行を決めた南アフリカは、英連邦残留を求めましたが、アパルトヘイト（人種隔離政策）をめぐる他加盟国からの強い批判に直面し、1961年に離脱します。これは価値規範の対立が離脱を引き起こした顕著な例です。民主化後の1994年、南アフリカは再加盟し、離脱が恒久的な断絶ではないことを示しました。
パキスタン（1972年）：1971年のバングラデシュ独立戦争後、英連邦がバングラデシュの独立を承認したことなどを受け、パキスタンは1972年に英連邦を離脱しました。冷戦構造と地域政治を背景とする外交的抗議の性格が強く、1989年に復帰しています。ここでは英連邦が「地域紛争に対する第三者的態度」をとったことが、当事国の政治判断と衝突した形です。
ジンバブエ（2003年）：2002年の選挙不正・人権侵害をめぐり英連邦から資格停止処分を受けていたジンバブエは、翌2003年に自ら離脱を通告しました。これは、サスペンション→離脱という流れの典型で、規範圧力に対する主権の主張という政治的意味を持ちました。近年には再加盟志向を示す動きも知られていますが、加盟判断は他の全加盟国の合意と審査を要します。
ガンビア（2013年）：ヤヒヤ・ジャメ政権下で「英連邦は新植民地主義的だ」とのレトリックが掲げられ、2013年に離脱。2017年の政権交代後、英連邦復帰は外交転換の象徴と位置づけられ、2018年に再加盟を果たしました。制度上、復帰に際してはガバナンス基準の受け入れと加盟国の合意が必要となります。
モルディブ（2016年）：人権・民主主義に関する英連邦の勧告を「内政干渉」と批判し離脱。後に政権交代と改革方針の表明を経て、2020年に再加盟しました。小国にとって、英連邦ネットワーク（選挙監視、教育・司法支援、奨学金、気候変動協力など）の利点は、外交の選択肢を広げる実利として再評価されやすい傾向があります。
資格停止と離脱の違い、英連邦王国との混同回避
英連邦には、規範違反に対する資格停止（suspension）という制裁があり、これは加盟国の地位を失わせるものではなく、一定期間、会合や投票などの活動参加を停止させる措置です。ナイジェリア（1995～1999）、フィジー（幾度か）、パキスタン（1999～2004、2007～2008）、スリランカ（2014まで監視強化）などが知られます。資格停止は、改善があれば復帰が可能な「条件付きの凍結」であり、離脱とは法的に別概念です。離脱は当該国の通告により加盟そのものをやめる行為で、復帰には改めて加盟申請・審査・全会一致に近い合意が要ります。
また、英連邦王国と英連邦の関係も誤解が生じやすい論点です。英連邦王国は君主を共有する国々の集合であり、英連邦はその広い政治共同体です。ある英連邦王国が共和制へ移行しても（国家元首としての君主を廃しても）、英連邦に留まることは可能です（インドが先例）。逆に、英連邦に所属していても王国である必要はありません（大半の加盟国は共和国）。
離脱の影響と再加盟：外交・法・社会への波及
外交・国際的地位：離脱は象徴効果が大きく、地域・国際社会に対して当該政府の路線転換を印象づけます。英連邦は軍事同盟ではありませんが、首脳会議（CHOGM）や外相会合などの「対話の場」から自ら離れることは、選挙監視・技術協力・司法支援・災害対応といったソフトな公共財へのアクセスを狭めます。小国にとっては、外交発信のチャンネルを一つ減らすことにもなります。
法・制度：英連邦離脱それ自体が国内法秩序に直ちに大規模な空白を生むわけではありませんが、王室関連法（君主の称号、王冠への忠誠宣誓）や象徴・儀礼、勲章制度などは整理が必要です。さらに、コモン・ローの相互参照や法律家ネットワーク、教育・資格の相互承認など、英連邦由来の実務的連携は弱まります。裁判官交流、立法ドラフティング支援、監査・統計・選挙管理の技術協力といった目に見えにくい部分の影響は無視できません。
人の移動・文化：英連邦は域内自由移動を保障する制度ではなく、ビザや就労許可は二国間政策に依存します。したがって、離脱によって直ちに出入国制度が一律変更されるわけではありません。ただし、英連邦奨学金や職能ネットワーク、大学協会などの制度利用、コモンウェルス競技大会への参加資格は影響を受けます。スポーツや文化イベントでの旗の掲揚、国歌演奏など象徴面の変化は、国内世論に心理的な節目をもたらすことがあります。
経済：現代の英連邦は関税同盟や単一市場ではないため、離脱が直ちに関税・投資協定に法的断絶を生むわけではありません。もっとも、調達・標準化・規制協力の「非公式な足場」が弱まることで、公共調達や専門職市場、大学・研究機関の共同プロジェクトにじわじわと影響が出ることはあります。開発協力や選挙監視ミッションへのアクセス低下も、対外イメージと信用コストに反映されがちです。
再加盟（復帰）：再加盟では、民主主義・人権・法の支配などの規範受容、選挙の公正、司法の独立、報道自由、国際的なコミットメントの履行などが審査対象となります。申請は英連邦事務局に提出され、加盟国の合意（慣行的には全会一致）を得る必要があります。南アフリカ（1994）、パキスタン（1989）、ガンビア（2018）、モルディブ（2020）の復帰は、政治的条件が整えば回帰し得ることを示す前例となっています。
以上のように、英連邦離脱は、単に「イギリスとの関係を断つ」という意味ではなく、英連邦という価値・制度・ネットワークから一定期間身を引くという選択です。離脱の背景には、国内政治の力学、価値規範の衝突、対外戦略の再設計といった層が複合しており、その後の再加盟・復帰の可能性も含めて、国際関係の流動性の中で位置づけられるべき出来事です。
