「イギリス連邦」は、今日では通常「英連邦（Commonwealth of Nations）」を指す用語として用いられます。これは旧大英帝国の下でイギリスと結び付いていた国家群が、帝国の解体とともに「対等な主権国家の自発的な共同体」へと関係を再編したものです。加盟国は君主国・共和国の双方を含み、法的にはゆるやかな政府間組織であり、単一の連邦国家でも軍事同盟でもありません。歴史教科書では、1926年のバルフォア宣言、1931年のウェストミンスター憲章、1949年のロンドン宣言を節目に、帝国から英連邦への転換が説明されます。本項では、成立背景、制度と運用、加盟の推移、役割と限界、用語上の注意の順に整理します。
まず強調したいのは、英連邦は「帝国の延命」ではなく、帝国の解体を受けて成立した新しい関係枠であるという点です。各加盟国は主権国家として自らの外交・防衛・立法を行い、共通の元首を持つ必要もありません。イギリス国王（女王）は多くの加盟国にとっては国家元首ではなく、英連邦の象徴的首長（Head of the Commonwealth）にとどまる場合があり、これは制度上の重要な区別です。
成立背景：帝国から「対等な共同体」へ
19世紀末から20世紀初頭にかけて、イギリス帝国の中核には自治領（Dominion）と呼ばれる白人定住植民地の自政府国家が成立しました。カナダ（1867）、オーストラリア（1901）、ニュージーランド（正式格上げは1907）、南アフリカ（1910）、ニューファンドランド（1907）などがその代表で、内政の大半を独自に運営しながらも対外関係ではロンドンの指導力に服する半独立の地位でした。第一次世界大戦で自治領は人的・物的に大きな犠牲を払い、戦後は外交・条約締結への発言権拡大を強く主張します。
この要請に応えたのが1926年帝国会議の「バルフォア宣言」です。宣言は、イギリス本国と自治領を「地位において相互に平等であり、いずれも他に従属しない」と定義し、共通の忠誠として君主を戴くが、政治的には対等な政府であると確認しました。続く1931年「ウェストミンスター憲章」は、英議会が各自治領の同意なく適用法を制定しないこと、各国の立法主権を確認することなどを成文化し、法的にも対等化を完成させました。これにより、帝国の中心にあったヒエラルキーは、制度上は「並列の政府間関係」へと置き換えられます。
さらに重要なのが1949年の「ロンドン宣言」です。インドが共和制移行（1950）を予定する中で、王を国家元首としない共和国でも、イギリス君主を「英連邦の首長」として尊重することで共同体に残留できる、という原則が採択されました。これにより、英連邦は君主国共同体から、共和国を含む広範な価値共同体へと性格を変え、以後の脱植民地化に伴う新規加盟の道が開かれました。
戦後の脱植民地化プロセスでは、アジア・アフリカ・カリブの旧植民地が次々に独立し、英連邦への加盟を選ぶ例が多数を占めました。これは、一定の文化的・言語的・法制度的な継続性（英語、コモン・ロー、議会制、教育制度）と、対等な政治的関係を両立させる枠組みとして、英連邦が受容されたためです。ただし、すべてが自動的に加入したわけではなく、アイルランドが1949年に離脱・非加盟となったように、各国の選択はさまざまでした。
制度と運用：緩やかな政府間協議体と価値規範
英連邦は条約機構ではなく、各国が同意する政治宣言と慣行に支えられた協議体です。最高レベルの意思疎通の場は、2年程度の間隔で開かれる「コモンウェルス首脳会議（CHOGM）」で、加盟国の首脳（大統領・首相・君主など）が参加します。1965年にはロンドンに「英連邦事務局（Commonwealth Secretariat）」が設置され、加盟国間の調整、選挙監視、技術協力、人権・民主主義に関する助言、CAP（Commonwealth Assistance Programme）型の支援などを担う常設機能が整えられました。
価値規範としては、1971年の「シンガポール宣言」が人権・民主主義・法の支配・経済発展などの共通原則を掲げ、1991年の「ハラレ宣言」がこれを再確認・拡充しました。2003年には「ラティマー・ハウス原則」が、議会・行政府・司法の関係やガバナンス基準を具体化しています。これらは法的拘束力ではありませんが、英連邦は「規範の共有と相互圧力」によって加盟国の政治的行動を誘導することを狙ってきました。
規範の運用上、英連邦は「資格停止（サスペンション）」という手段を持ちます。軍事クーデターや選挙不正、人権侵害が深刻な場合、該当国の英連邦活動への参加権を一時停止し、改善が見られれば復帰を認める手順が取られます。南ローデシア（のちジンバブエ）の単独独立宣言（1965）や、南アフリカのアパルトヘイト体制（1961の離脱、1994の復帰）、ガンビア・モルディブの脱退と復帰などは、英連邦が規範と現実の間で難しい舵取りをしてきた事例として有名です。
文化・社会面のつながりとしては、コモンウェルス競技大会（Commonwealth Games）や、英連邦奨学金・大学協会、法律家・会計士・議会職員などの専門家ネットワークが挙げられます。これらは、加盟国の大小・所得水準の差を越えて人材交流を生み、行政運営や司法手続の標準化、災害・保健分野の協力にも寄与しています。
なお、英連邦の象徴的首長（Head of the Commonwealth）は、イギリス君主が担いますが、これは世襲の法律上の地位ではなく、加盟国の合意によって継承される慣行上の役です。したがって、英連邦の制度はイギリス君主制に法的に依存しておらず、加盟国が共和国であっても問題は生じません。国家元首としてイギリス君主を戴く国々（英連邦王国）と、英連邦の加盟国という二つの同心円を区別して理解することが大切です。
加盟の推移と多様性：ドミニオン、共和国、非英領の参加、離脱と復帰
英連邦の中心的メンバーは、歴史的にドミニオンだった国々です。カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ（1961年に共和国化と同時に一時離脱、1994年に復帰）、ニューファンドランド（1949年にカナダへ編入）などがその代表です。アイルランド自由国は1937年の新憲法、1949年の共和国宣言を経て英連邦との関係を解消しました。インドは1949年のロンドン宣言時点で共和国化を前提に残留を認められ、その後パキスタン、セイロン（スリランカ）などアジアの独立国が加わりました。
アフリカでは、ガーナ（1957）を嚆矢として、多くの旧英領が独立と同時または前後して加盟しました。南ローデシア（ジンバブエ）は一時加盟後に人権・選挙問題で対立し、2003年に離脱しています。南アフリカはアパルトヘイト体制の批判の中で1961年に脱退しましたが、1994年の民主化後に復帰しました。ガンビアは2013年に離脱したものの2018年に復帰、モルディブは2016年離脱・2020年復帰など、政治状況に応じた出入りも見られます。
興味深いのは、英領経験を持たない国の加盟が認められていることです。モザンビーク（1995）、ルワンダ（2009）、そしてフランス語圏のガボン、トーゴ（2022）は、歴史的には英帝国の直接統治下にありませんでしたが、地域協力と英語圏との結節、ガバナンス改革の支援などを期待して英連邦に加わりました。これは、英連邦が歴史的出自に限定されない「オープンな価値共同体」を志向していることを示します。
英連邦王国（Commonwealth realms）という用語も整理しておきます。これは、英連邦のうち国家元首としてイギリス君主を戴く国々を指し、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ジャマイカ、バハマ、パプアニューギニア、ソロモン諸島、ツバル、アンティグア・バーブーダ、セントビンセント・グレナディーン、セントルシア、グレナダ、ベリーズなどが該当します（国名は時期により変化します）。これらの国々は独立主権国家であり、イギリスの「属国」ではありません。同一人物が各国の「それぞれの王冠（the Crown in right of X）」を戴くという憲法構造により、君主を共有しているに過ぎません。
一方、英連邦の外縁では、EUやアフリカ連合、ASEAN、フランコフォニー（フランス語圏諸国機構）との重なりも生じます。加盟国はしばしば複数の地域機構に属し、英連邦はその一つのネットワークとして機能します。通商面での英連邦優遇は制度化されておらず、かつての帝国特恵関税は第二次大戦後に段階的に縮小・消滅しました。したがって、英連邦の結束は経済ブロックではなく、政治・法・教育・文化のソフトな連携に重心があります。
役割と限界、用語上の注意：何ができ、何ができないのか
英連邦の強みは、緩やかな枠組みであるがゆえの「対話の場」としての柔軟性にあります。小規模島嶼国から大国までが、選挙監視・行政改革・司法能力の強化・気候変動や海洋問題に関する協議で実務協力を進めやすい環境があります。コモン・ローの法技術、議会制運営、地方行政のノウハウ、教育制度や資格の互換性は、多くの加盟国にとって具体的な利益をもたらします。人的交流—奨学金、研修、専門職ネットワーク—は、国家関係の冷却期にも維持されやすい「下からの結束」を担保します。
他方、限界も明白です。第一に、英連邦には強制力のある制裁権限や財政資源が乏しく、深刻な人権侵害や民主制後退に対しては、資格停止や外交的圧力に留まることが多いです。第二に、加盟国の利害・価値の多様性が増す中で、共同声明の抽象度が上がり実効性が薄まる傾向があります。第三に、イギリスとの歴史的関係ゆえの不信や、ポスト帝国的な権力不均衡の記憶が、象徴や言説のレベルで摩擦を生むことがあります。英連邦が単なる「冠婚葬祭のクラブ」ではなく、具体的な公共財—選挙監視や司法支援、自然災害対応—を提供し続けられるかが、今後の持続可能性の鍵です。
用語上の注意として、日本語の「イギリス連邦」と「英連邦」は同義で用いられますが、解説では「英連邦（コモンウェルス）」の表記が一般的です。これと「大英帝国（British Empire）」は別概念で、前者は対等な主権国家の自発的共同体、後者はイギリス中心の帝国的支配秩序です。さらに、17世紀の「イングランド共和国（Commonwealth of England）」は、クロムウェル期の政体名であり、現代の英連邦とは無関係です。英連邦王国（君主を共有する国々）と英連邦（加盟国の総体）も混同されやすいので、必要に応じて呼称を正確に使い分けることが求められます。
総じて、イギリス連邦＝英連邦は、帝国の遺制を単に薄めたものではなく、帝国の崩壊後に残された言語・法・行政・教育の共通基盤を、主権平等の原則のもとで生かし直す試みでした。強制ではなく説得、資金ではなく知識と規範、武力ではなくネットワークによって緩やかに結束するこの共同体は、国際秩序の多層化が進む現代において、一つの「軽量な連合体」のモデルを提示し続けていると言えます。
