金印勅書（きんいんちょくしょ、独: Goldene Bulle）は、1356年に神聖ローマ皇帝カール4世が公布した、皇帝選出と帝国政治の基本原理を定めた法令集です。七人の選帝侯を法的に確定し、皇帝選挙の手続き・序列・権限を明文化したことで、長らく続いた選挙内乱を抑え、帝国の統治を「合意のルール」に乗せ直したのが最大の意義です。中央集権の強化というより、諸侯の自治を制度として承認し、帝国全体を安定させる方向にかじを切った点に特色があります。宗教的権威である教皇の承認を事実上選挙の外に置き、選帝侯の多数決で皇帝を成立させる枠組みを整えたため、教権と帝権の均衡も再調整されました。金印勅書は1806年の帝国解体まで基本法として機能し、ドイツ史の「分権的秩序」と都市・領邦の発達を長期にわたり方向づけた文書です。
成立背景と目的：大空位時代の混乱から制度化へ
13世紀半ば、ホーエンシュタウフェン朝の退潮とともに、神聖ローマ帝国では王位をめぐる多重選挙と対立が頻発しました。いわゆる「大空位時代」は、複数の候補が並立して即位を争い、教皇やフランス王など域外勢力も介入することで、帝国内の法秩序と経済活動に深刻な混乱をもたらしました。諸侯や都市は自衛のために同盟（同盟都市・領邦連合）を組み、私人戦争（フェーデ）が常態化し、通行税や関所の乱立が交易を妨げました。長距離商業と銀山開発に支えられたドイツ経済にとって、こうした不確実性は致命的でした。
ボヘミア王にしてルクセンブルク家のカール4世は、こうした混乱を終わらせるため、暴力や恣意ではなく、成文の「ルール」で政治を縛る方針を採用しました。彼はイタリア遠征や対外覇権の追求を抑制し、帝国内の合意形成を優先しました。1354年の戴冠を経て、1356年にニュルンベルクとメッツで帝国議会を開催し、二会期に分けて金印勅書を制定・公布します。文書名の「金印」は、皇帝権威を象徴する金製の大印章で文書を封じたことに由来し、勅書の正統性を示すラベルでもありました。
カール4世の狙いは、第一に「誰が皇帝を選ぶのか」を固定し、第二に「どのように選ぶのか」を詳細に決め、第三に「選ばれた皇帝に対する諸侯の権利と義務」を明確化することでした。この三点は、権力の源泉を慣例から法に移し替える作業であり、同時に諸侯の既得権を文書化して安堵する「取引」でもありました。結果として、皇帝は「第一の諸侯」としての象徴性を高めつつ、領邦自治を尊重する合議的統治へと路線が定まりました。
条文の骨格：七選帝侯、選挙手続、領邦権限
金印勅書の中心は、皇帝選挙に関する規定です。投票権者として確定された七選帝侯は、教会系の三大司教（マインツ、ケルン、トリーア）と、世俗系の四侯（ボヘミア王、ライン宮中伯＝プファルツ選帝侯、ザクセン公、ブランデンブルク辺境伯）です。これらの地位は世襲・不分割を原則とし、相続・未成年後見についても詳細が定められました。これにより、投票権の分裂や売買、同族間の争奪が極力抑えられ、選挙の予見可能性が高まりました。
選挙手続では、召集、投票順、過半数決による選出、選挙地（主としてフランクフルト）が規定され、選挙期間中の安全通行権や選挙妨害の禁止、賄賂の取締りなどが明文化されました。選挙で多数を得た候補は、教皇の承認を待たずに「ローマ王（ドイツ王）」として帝国の世俗的統治を開始できると解され、戴冠儀礼と統治開始の関係に関する教権優位の通念が相対化されました。これはカール4世のイタリア政策抑制とも結びつき、帝国資源を半島政策ではなくドイツ本土の秩序再建に振り向ける制度的裏付けとなりました。
領邦権限については、選帝侯領の自治的権利（裁判権、通行税・関所の設定、鉱山権、貨幣鋳造権、治安維持権など）が承認されました。とりわけ治安に関する警察権の強化は、無秩序な私人戦争を抑え、領内の道路・市場の安全を確保する実務的な効果を狙っています。他方で、都市同盟の自律を必要以上に肥大化させないよう、同盟形成や武装の規律にも条項が置かれました。こうした規定群は、国家主権の近代的概念から見れば断片的に映るかもしれませんが、当時の多元的権威を調停し、衝突コストを下げるための実用的な「配線工事」でした。
儀礼と序列の明確化も重要です。七選帝侯の宮廷位次や儀礼秩序を定めることは、名誉と法的権限を結びつけ、個々の領邦が納得する象徴政治を完成させる働きを持ちました。象徴の秩序は、合意の政治を支える潤滑油であり、勅書はそれを緻密に設計したといえます。
運用と長期的影響：分権の固定化と帝国の「ルール化」
金印勅書は、公布直後から帝国の全問題を解決したわけではありません。なおも領邦間の対立や都市との緊張は存在し、宗教改革期には信仰分裂が政治対立を増幅させました。しかし、勅書は政治ゲームの基本規則として機能し続け、誰が投票権者か、どこでどのように選挙するか、といった手続き論争を予め封じることで、紛争の範囲を限定しました。この「ルール化」は、暴力の総量を下げ、交渉可能性を高め、帝国が長期にわたり「緩やかに持続する枠組み」として存続する条件を作りました。
その代償として、中央集権的な国家形成は進みにくくなりました。選帝侯や有力領邦は、勅書に裏打ちされた自治権を拡充し、官僚制の萌芽、財政・軍事の自前化を進めます。ハプスブルク家が皇帝位を多く占める時代にも、皇帝は自己の家領（ハプスブルク家のオーストリアなど）と帝国全体の利益を峻別せざるを得ず、帝国規模の一元的政策は議会（帝国議会）での合意形成に依存しました。宗教改革後、アウクスブルクの和議（1555年）が「領邦の宗派選択」を認め、ヴェストファーレン条約（1648年）が領邦の国際法上の権能を広げたとき、その前提にはすでに金印勅書の分権秩序がありました。
経済面では、領邦権力の保護のもとで定期市・手工業ギルドが発達し、ニュルンベルク、フランクフルト、ライプツィヒ、ケルンなどの都市が多極的に成長しました。通行の安全と貨幣制度の枠組みが整えられたことは、交易コストを下げ、地域間分業を促しました。一方で、強力な一国市場を素早く形成するには不利であり、近代期のドイツ統一の遅れとも関連します。もっとも、この「遅れ」は同時に、法と合意の文化、都市と領邦の多様性という資産を育てたとも評価できます。
法的連続性の観点から見ると、金印勅書は改正や補充を受けつつも、1806年の帝国解体まで存続しました。条文の逐語的解釈だけでなく、判例・議会決議・皇帝勅令によって実務が積み重なり、柔軟性を伴った「慣行化された基本法」として定着しました。これは、近代憲法以前の社会における法の発展の一形態であり、成文と慣行の相互作用によって秩序が維持される典型例です。
史料・テクストと受容：写本、名称、混同の回避
金印勅書は複数の写本として伝わり、各選帝侯や主要都市が保管しました。ニュルンベルク会期とメッツ会期で制定された条文群は、後世にまとめて「金印勅書」と総称されます。文書の名称は、封じられた金製の印章に由来し、古文書学（ディプロマティーク）の観点からも重要な手がかりを提供します。写本には華麗な装飾を施したものもあり、政治的権威の演出と法文書としての実用が結びついています。
日本語の学習環境では、「金印」という語がしばしば日本古代史の実物印章（「漢委奴國王」印）をも指すため、用語の混同が起こりがちです。世界史の文脈で「金印」と出た場合は、多くが「金印勅書」を意味します。前者は一個の考古学資料であり、後者は中世ヨーロッパの基本法的文書です。どちらも権威を象徴する「印章」に由来する名称ですが、対象も機能も全く異なりますので、文脈確認が大切です。
研究史的には、19～20世紀のドイツ史学が金印勅書を「分権固定化」の転機として評価し、帝国の特質を説明するキーテクストとして扱ってきました。近年は、分権＝後進という単純図式を避け、紛争コストを引き下げるルール設計としての積極的意義、都市・領邦の多様性を支えた制度的インフラとしての側面に光を当てる見解も広がっています。カール4世の政治手腕や象徴政治（儀礼・建築・大学設立＝カレル大学など）と併せて評価する傾向も見られます。
