金玉均（きん・ぎょくきん、キム・オッキュン、1851–1894）は、朝鮮末期の開化派（啓蒙派）の中心人物として知られ、1884年の甲申政変を主導した改革家です。彼は清朝の宗主権下で停滞する朝鮮の政治・経済・軍制を近代化し、門閥両班の特権と冊封秩序に依存する旧体制を転換しようとしました。短期のクーデタは失敗に終わり、日本への亡命生活を続けたのち、1894年に上海で暗殺され、遺体は朝鮮へ送還後に凌遅・梟示に準じる形で切断・晒し首にされました。彼の挫折は鮮烈でしたが、その構想は日清戦争と甲午改革（1894–95）の土台へと受け継がれ、東アジアの国際秩序が「清の宗主権から日帝主導の勢力均衡」へと急転する局面で象徴的な意味を持ちました。以下では出自と思想、甲申政変の経過、亡命と暗殺、歴史的位置づけの順に整理します。
出自・思想形成と開化派ネットワーク
金玉均は忠清南道の名門両班の家に生まれ、幼少より儒学教育を受けました。若くして科挙に及第し、正統的な士大夫コースを歩みますが、清末の洋務運動や日本明治維新の情報に触れ、実学・富国強兵の必要性を強く自覚するようになりました。彼は朴泳孝（パク・ヨンヒョ）、徐載弼（ソ・ジェピル、のちの独立新聞創刊者）、朴泳孝、洪英植（ホン・ヨンシク）らとともに開化派のサークルを形成し、同世代の若手官僚・知識人を糾合して政策提言の草案を練り上げました。
当時の朝鮮は、閔氏一族の権力伸長と大院君の勢力回復をめぐる政争、壬午軍乱（1882）の衝撃、清軍の常駐化と関税・外交権の拘束など、内外の圧力に晒されていました。壬午軍乱後に清の袁世凱が漢城（ソウル）駐留を強化し、朝鮮は清の「保護国」的地位へと傾きます。金玉均は、宗主国による干渉と国内の門閥政治が近代化を妨げていると考え、中央集権的内閣の設置、門閥的俸禄制度の廃止、近代的税制・貨幣制度・軍制・通信・教育の導入、そして不平等な対清関係の是正を目標に掲げました。
彼の思想は、儒教的徳治の理想を放棄するものではなく、国家存立を優先する「実用の学」によって徳治の基盤を再建するという発想でした。具体的には、官制の簡素化、財政の一本化、身分制の緩和、商工業の保護育成、郵電・鉄道などのインフラ整備を先行させ、教育では新式学校・留学制度を導入して技術官僚を養成する計画です。外交では、清の宗主権を相対化し、日本・米欧と条約関係を拡げることで、多元的な対外バランスの中で主権を実質化しようとしました。
甲申政変：三日天下の改革とその挫折
1884年、朝鮮政府内での開化派の立場は弱く、閔氏政権と清国駐留勢力に圧迫されていました。金玉均らは、日本の公使館・軍事顧問との連携を模索し、外交祝宴の混乱に乗じて一挙に政権中枢を掌握する計画を立てます。甲申年（1884年）12月4日、郵政局落成祝賀会の夜に武装行動を起こし、親清派と目される高官の一部を排除して新政府の設立を宣言しました。これが「甲申政変」です。
新政府は、わずか三日前後の短命ながら、改革綱領を公表して中央集権的内閣の構成、貢納・科税の整理、身分的特権の制限、内務・軍務・財政の統一、王宮の権限整理など、近代国家化の方向を示しました。対外的には、清の内政干渉の排除を掲げ、日本との対等関係の保持と西洋諸国との通商拡大を模索しました。
しかし、このクーデタは決定的な軍事力と国際的後ろ盾を欠いていました。漢城の清軍・袁世凱部隊は迅速に反撃し、日本公使館も襲撃・焼失する中で日本人武装警備隊は孤立、開化派側の武装は脆弱でした。朝鮮王室内でも開化派への警戒と反発が強く、閔妃勢力の復帰が加速します。政変は三日で鎮圧され、開化派は壊滅的打撃を受けました。金玉均は日本へ脱出し、朴泳孝らも相次いで亡命します。政変後、清の影響力はむしろ強化され、朝鮮政府の要職は親清派が占め、朝鮮の対外主権はさらに拘束されました。
甲申政変の失敗要因は複合的です。第一に、国内の社会基盤が薄く、改革の受益層が都市の一部官僚・商工層に偏り、地方社会や軍の多数派を動員できなかったことです。第二に、日本の支援が限定的で、清との直接衝突を回避したい日本政府の計算が政変勢力の軍事的孤立を招きました。第三に、清国の宗主権と常駐軍の存在は、短期決戦に失敗した瞬間に開化派を無力化する構造的優位をもっていました。この三点の組み合わせが、「三日天下」という結末に直結しました。
亡命、暗殺、遺体の帰還：1894年という臨界点
日本に亡命した金玉均は、政治亡命者としての脆弱な立場に置かれながらも、朝鮮の独立と近代化の必要を訴え続けました。彼は日本政界・言論界の一部に影響を保持し、清の干渉を排しつつ日本・欧米の制度や技術を選択的に導入する「自主近代化」を構想します。しかし、甲申政変に日本が関与した疑惑や、朝鮮内の反日感情の高まり、列強の東アジア介入の加速などが重なり、彼の運動空間は狭められていきました。
1894年、東学農民運動（甲午農民戦争）が朝鮮で拡大し、事態収拾をめぐって清と日本が派兵・対峙する情勢が生まれます。まさに日清戦争の前夜、金玉均は上海に赴き、政治的再起や国際的支持獲得の糸口を探っていました。しかし同年3月、彼は上海で刺客洪鐘宇（ホン・ジョンウ）らによって暗殺されます。遺体は朝鮮に送還され、当局は彼を「逆賊」と断じ、遺体を切断して市中に晒す苛烈な処罰を行いました。この処置は、開化派の理念に対する旧体制の強い拒絶と、恐怖政治的な見せしめの意図を端的に表しています。
ところが同じ1894年の後半、日清戦争が勃発し、清の宗主権は軍事的に退潮します。翌年の下関条約は清の朝鮮に対する宗主権放棄を明記し、朝鮮は名目上の独立国として再出発を余儀なくされました。この変化のうねりの中で、金玉均ら開化派が掲げていた中央集権化・身分制の打破・軍政改革・財政近代化といった方針の多くが、「甲午改革」の名で制度化されていきます。皮肉にも、彼の死の直後に、彼の構想の一部が現実の法制度となって姿を現したのです。
歴史的位置づけと評価の振幅
金玉均の評価は、時代と立場によって大きく揺れてきました。彼を「親日的クーデタの首謀者」とみなす批判は、甲申政変の際に日本公使館との連携があった事実に根拠を置きます。他方で、彼を「主権回復と近代国家建設の先駆者」とする評価は、清の宗主権体制と門閥政治に抗して、財政・軍政・法制の合理化を早期に構想した先見性を強調します。実像はその両極のあいだにあり、彼の政治手法は外部勢力のテコ入れに依存する危うさを抱える一方で、朝鮮自体の制度更新が急務であったという切迫感も確かでした。
国際関係の視点からは、金玉均の行動は、朝鮮が「清を宗主、列強を客」とする従来の秩序から、主権国家として列強と並び立つことへの転換を試みた実験といえます。彼が重視したのは、単一の宗主権に従属するのではなく、多角的外交で主権の余地を確保することでした。しかし現実には、その「多角化」を実現するだけの軍事・財政基盤が脆弱で、国内政治の合意形成も未熟でした。ゆえに、甲申政変は理想の提示としては鮮烈であったものの、国家建設のプロセスとしては基盤整備を欠き、挫折へと向かわざるを得なかったのです。
文化・思想史の側面では、金玉均は「開化」の語が意味する範囲を拡張した人物でした。彼にとっての開化は西洋化の模倣ではなく、国家の存立を守るための制度改革と教育・技術の導入、そして身分制や旧慣の再編を通じた社会の再構築でした。彼は儒教的価値を全否定せず、むしろ現実の行政・軍事・経済の整備によって道徳秩序を支え直すことを目指しました。この点は、のちの独立協会運動や新知識人層の台頭につながります。
結局のところ、金玉均を理解する鍵は、彼が「破壊的改革者」ではなく、「国家存続のための現実主義的改革者」であった点にあります。武力による政変という手段選択は過激ですが、提示した制度設計は官制簡素化、財政一元化、軍政改革、教育・通信インフラ整備など、近代国家の標準的メニューでした。彼の生涯は短く悲劇的でしたが、1894年前後の激動が示す通り、東アジアの秩序変動のなかで、朝鮮がどのような経路で主権を確立しうるのかという問いを、もっとも早く、そして痛切な形で突きつけた存在だったのです。
