啓蒙思想（けいもうしそう）は、17〜18世紀を中心にヨーロッパで広がった「人間の理性によって世界と社会を理解・改善できる」という考え方の総称です。宗教戦争の時代を経て、科学革命や出版文化の発達が進むなかで、人々は権威や伝統に無批判に従うのではなく、根拠と議論に基づいて政治・経済・宗教・教育・刑罰などを見直そうとしました。王権神授説や身分的特権への懐疑、言論の自由や信仰の寛容、市民の権利と立憲主義、教育の普及と合理的な政策、商業の自由と経済の法則など、さまざまな分野に波及したのが特徴です。啓蒙思想は一枚岩ではなく、温和な改良主義から急進的な平等論まで幅がありますが、共通する基調は「理性・経験・公開性（批判の可能性）」への信頼でした。これにより、百科全書の編纂、サロンやコーヒーハウスの議論、学会や新聞の誕生、司法と行政の改革などが各地で進み、のちの立憲革命や近代国家の制度形成に深い影響を与えました。
成立の背景：科学革命・宗教戦争後の秩序模索・出版文化
啓蒙思想が生まれた背景には、まず16〜17世紀の科学革命があります。天文学・物理学・生物学の諸分野で、観察と実験にもとづく知識が急速に蓄積し、自然界が法則に従って運動するという見方が広がりました。自然が神秘ではなく理解可能な秩序であるなら、社会や政治についても理性的に設計し直せるのではないかという連想が生まれます。宗教戦争がもたらした破壊と分裂は、信仰の一元支配に頼らずに共存する道＝寛容と政教分離の構想を後押ししました。
さらに、印刷技術の普及と出版市場の拡大が、思想の拡散に決定的な役割を果たしました。新聞・パンフレット・雑誌・書籍が相互に引用し合い、議論が「公開の場」で展開されるようになります。都市ではコーヒーハウスやサロンが生まれ、出自の異なる人々が政治や学問、芸術について討論しました。学会・アカデミーは、科学実験や測量、博物学の収集を制度化し、知を共同で蓄える仕組みを整えました。こうした「公共圏」の形成が、啓蒙の社会的基盤でした。
国家の側でも、財政と軍事の合理化が不可避になり、統計・地図・人口調査などの「知の道具」が政策に活用されました。この流れはしばしば「啓蒙専制」と結びつき、中央集権のもとで法典編纂・教育制度・宗教改革・産業振興が上から推進されます。すなわち、啓蒙は草の根の議論と国家的プロジェクトの双方から進んだのです。
核心概念：理性・自然法・寛容・公共性・進歩・教育
啓蒙思想の共通語彙には、いくつかの柱があります。第一は理性です。人間は経験と推論によって世界を理解でき、その知識を用いて制度を改善できるという信念が、迷信や呪術、非合理な慣行への批判を正当化しました。第二は自然法・自然権の観念で、生命・自由・財産（あるいは幸福追求）といった権利は人に本来的に備わり、国家はそれを保護するために存在するという発想です。これにより、権力は契約にもとづく委任であるとされ、恣意の統治に対する制約が理論化されました。
第三は寛容と信教の自由です。多様な信念が共存する社会において、強制改宗や検閲は公共の安寧を損なうとされ、国家は個人の良心に立ち入るべきでないという議論が展開されました。第四は公共性で、議論や批判が広く開かれた場で行われるべきだという規範が強まりました。新聞の批評欄、学会の査読、公開講義、サロンの対話は、この規範の実践の場でした。第五は進歩の観念で、人間の歴史は教育と制度改革を通じてよりよい状態に向かい得ると考えられました。最後に教育の重視が加わります。読み書き算術から理化学、歴史、道徳に至るまで、普及教育と専門教育が社会全体の能力を引き上げるとされ、学校・図書館・博物館といった公共施設が整っていきました。
これらの柱は相互に支え合いながら、刑罰の合理化（拷問の否定・罪刑法定）、経済自由化（重商主義批判と市場の自律性の理論化）、政治の立憲化（三権分立や代議制）、家族やジェンダーに関する議論（教育機会や結婚の契約性の見直し）へと広がっていきます。
代表的著作と主張：多様な潮流の交差
啓蒙は一人の思想家の体系ではなく、複数の潮流の交差として理解すべきです。市民の権利と政府の正統性をめぐっては、社会契約論が大きな影響を与えました。人は自然権を守るために契約を結び、政府に権力を委ねるが、政府が信託に背けば抵抗権が生じるという考え方は、立憲主義と革命の理論的根拠を与えました。権力の分立は、立法・行政・司法の機能を分けて相互に抑制させる仕組みを提案し、専制の予防を狙いました。自由な議論と出版は、真理の探求に不可欠とされ、検閲の撤廃や宗教寛容の法制化を後押ししました。
経済思想では、労働と交換の自由が富を生み、価格は需要と供給の関係で形成されるという見方が定着しました。特権的独占や過度な関税は富の創出を阻害するとされ、商業・農業・製造業のバランスと分業が生産性を高めると論じられました。道徳哲学の領域では、人間には共感や同情の感情が備わり、社会秩序は利己心と共感の相互作用から自生的に生まれるという議論が展開され、強制ではなく制度設計と規範の内面化が重視されました。
刑事法では、公開裁判・証拠主義・拷問の廃止・刑罰の軽重の均衡・見せしめの残虐刑の否定などが一体の改革提案として提示されました。教育論では、子どもの発達段階に応じた学び、感性と理性の調和、経験を通じた道徳形成が説かれ、徒弟制や身分による教育制限の緩和が求められました。宗教論では、理神論（創造神の存在を認めつつ啓示宗教の奇跡や教義権威を相対化する立場）や、個人の良心の自由を基盤とする信仰モデルが現れました。
地域別の展開：フランス・イギリス・ドイツ圏・スコットランド・東欧・ロシア・アメリカ
フランスでは、百科全書の編纂が象徴的なプロジェクトでした。職人技術や科学知識、法と政治、宗教批判まで、多くの分野を体系的に紹介し、世俗的・合理的な世界観を普及させようとしました。サロン文化は女性の主宰者（サロニエール）を中心に学芸と政治をつなぎ、都市の討論空間を育みました。
イギリスとオランダは、比較的早期に議会主権・宗教的寛容・出版の自由を制度化し、コーヒーハウスと新聞が市民的公開性を担いました。スコットランド啓蒙は、教育水準の高さを背景に、道徳哲学・経済学・歴史学で大きな影響を与え、感情と制度の相互作用、分業と市場の自生的秩序、進歩の段階史といったテーマを発展させました。
ドイツ語圏では、小邦分立の状況のもとで大学と学会が中心となり、理性の自己反省と批判（批判哲学）、宗教と理性の調停、自然科学の制度化が進みました。東欧・ロシアでは、中央集権的な改革（行政・法・教育）が先行し、宗教組織や貴族制との調整が課題となりました。アメリカ植民地では、宗教的多元性と自営農民の自治伝統が合わさり、自然権・代表なくして課税なし・抵抗権といった原理が独立革命を方向づけました。
制度と社会実践：立憲・経済・刑罰・宗教・公共圏
啓蒙の理念は、具体的な制度と実践に翻訳されました。政治では、権利章典や憲法、議会制、行政責任、司法の独立が整えられ、法の支配が掲げられます。経済では、行商の自由や企業の創設、特許制度の整備、測量と統計にもとづくインフラ投資、穀物市場の規制緩和などが段階的に実施されました。刑罰では、拷問・見せしめ刑の縮小、監獄の衛生改善、罪刑法定・適正手続の徹底が目指されました。宗教面では、特定教派の国教的特権が相対化され、少数派教派が法的保護を得る事例が増えます。
公共圏では、検閲の緩和にともなって新聞・雑誌が増え、書店と貸本屋、読書クラブが普及しました。文学・演劇・風刺画は政治批評の媒体となり、科学デモンストレーションや公開講義は「見世物」と「教育」の境界を越えて人気を博しました。慈善団体や学会は資金と人材を集め、病院・孤児院・予防接種・貧民学校といった社会事業を支えました。
限界と批判：ジェンダー・植民地・理性の暴走・文化の上下
啓蒙思想は普遍人間を前提にしましたが、実際には女性・奴隷・無産者・植民地住民を十分に包摂できていませんでした。女性の教育と公的発言の拡大を求める声は早くから存在したものの、法制度の平等化は遅れがちでした。植民地に関しても、普遍的権利の理念と帝国的支配の現実の間には緊張があり、異文化を「未開から文明への段階」として序列づけるまなざしが広まりました。理性の力への過信は、時に伝統や宗教、地域共同体の知恵を軽視し、急進的改革が反発や暴力を招く場面も生みました。
批判は同時代から存在し、感性・伝統・共同体の重視を掲げる思潮（ロマン主義や歴史主義）も登場します。また、理性の自己反省を徹底し、手段と目的の関係、科学と倫理の境界、公共性の条件を吟味する方向も生まれました。つまり、啓蒙は対立物を生むと同時に、自らを批判するための規範（公開性・反省）も提供したのです。
グローバルな受容と波及：アジア・イスラーム世界・ラテンアメリカ
18〜19世紀、啓蒙の語彙と制度は世界へ広がりました。日本では蘭学や洋学を通じて自然科学・兵学・医学・産業技術が導入され、近代の法・教育・行政の整備に結びつきました。清朝では考証学が文献学と自然知の厳密さを重んじ、科挙の枠内で理性と実証の価値を強めました。インドやイスラーム世界では、教育改革や法の近代化が試みられ、宗教と国家の関係、家族法の見直しが議論されました。ラテンアメリカでも、学会・印刷・自治の伝統と結びついて独立運動の思想的土台が醸成されました。
ただし、受容は一様ではなく、各地域が独自の社会条件に合わせて選択的に取り入れ、折衷と反発を繰り返しました。啓蒙を単純な「西洋化」と同一視するのではなく、翻訳・批判・適応のプロセスとして捉える必要があります。
まとめ：多声的な合理主義としての啓蒙思想の像
啓蒙思想は、理性への信頼、公開された議論、制度改革への意志という三つの軸を持ちながら、温和な改良と急進的平等、宗教的寛容と理神論、国家主導の改革と市民的自発の運動といった多様な方向へ枝分かれしました。科学の方法と出版・討論の文化を基盤に、権利・法・経済・教育・宗教・刑罰など社会全体の分野に影響を広げた点がその特徴です。限界や矛盾、批判も併走しましたが、まさにそれらとの往復の中で、啓蒙思想は歴史の中で具体的な制度や慣行へと形を変え、各地域の現実に応じてさまざまな相貌を見せました。ひとことで定義し尽くせない「多声的な合理主義」として捉えると、その姿がより立体的に見えてきます。
