「国際連盟脱退（イタリア）」とは、ムッソリーニ体制下のイタリアが、エチオピア侵略をめぐる国際連盟の制裁と国際世論の非難を背景に、1937年に連盟から離脱した出来事を指します。第一次世界大戦後、戦勝国の一員として国際秩序の中心にいたはずのイタリアが、やがて孤立と強権化の道をたどり、枠外へ自ら退いていった象徴的な転換でした。連盟の制裁は決定打を欠き、侵略の抑止には十分でなかったものの、イタリアは経済・外交面での制約と名誉の失墜を強く意識し、枠組みそのものを「敵視」する選択をしました。この脱退は、国際連盟の弱点を露わにする一方、ファシズム諸国のブロック化を加速させ、第二次世界大戦へと傾斜していく国際政治の流れを決定づける一幕でもありました。
以下では、イタリアの対外政策と国際連盟との関係の変化、エチオピア侵略と制裁の経緯、脱退決定の内外要因、国際政治や国内社会への影響、そして歴史的評価までを、わかりやすく整理して説明します。
第一次大戦後のイタリアと国際連盟：期待と不満の出発点
イタリアは第一次世界大戦の戦勝国でしたが、パリ講和会議での領土分配をめぐり「勝利なき勝利（Vittoria mutilata＝不完全な勝利）」という不満を抱えました。ダルマチア沿岸やフィウメ（リエカ）問題などで期待に届かない成果しか得られず、国内では対外強硬論と民族主義が勢いを増します。1922年にムッソリーニ率いるファシスト党が政権を握ると、対外的威信回復と帝国拡張を目指す路線が色濃くなりました。
同時期の国際連盟は、紛争の平和的処理と集団安全保障を掲げる新機構として機能し始めていました。イタリアは創設メンバーとして参画し、ジュネーヴの枠組みで一定の役割を果たしますが、1923年のコルフ島事件（ギリシャとの対立に際してイタリアが武力で圧力をかけた事案）では、連盟ではなく列強外交（国際連盟外のロカルノ的調整）を通じて解決が図られ、ムッソリーニは「力の政治」の有効性を確信する一面もありました。以降、イタリアは連盟を有用と見なしつつも、国益がかかる場面では枠組みを迂回する傾向を強めていきます。
エチオピア侵略と国際連盟の制裁：抑止の限界と政治的反発
1935年、イタリアはアフリカ東部のエチオピア帝国（当時のアビシニア）に対する侵略戦争を準備・開始します。発端には国境紛争（ワルワル事件）などがありましたが、実質的には帝国拡張と国内支持の動員、資源獲得、国際的威信の回復が狙いでした。エチオピアは国際連盟加盟国であり、皇帝ハイレ・セラシエはジュネーヴの総会で訴えを行い、「集団安全保障」の理念に従った支援を求めました。
連盟はイタリアの行動を侵略とみなし、1935年秋から経済制裁（武器禁輸、特定品目の貿易制限、金融取引の制限など）を発動します。これは連盟史上でも比較的強い措置でしたが、石油禁輸やスエズ運河封鎖など決定打は見送られました。英仏は対独抑止のためにイタリアを敵に回したくないという思惑から、制裁の範囲を抑制しつつ、宥和的妥協案（ホーア＝ラヴァル案）を模索します。結果として、制裁はイタリア経済に心理的・物流的な打撃を与えたものの、戦争遂行を止めるには至らず、1936年5月にアディスアベバが陥落、イタリアは「イタリア帝国」成立を宣言しました。
この過程で、ムッソリーニ政権は国際連盟と英仏の「偽善」を強調し、国内では自給自足を旨とする「アウタルキー（経済自立）」のスローガンを掲げて制裁に対抗しました。連盟の制裁は、イタリアの経済をゆさぶる一方で、政権の求心力を高める副作用を生み、対外強硬と枠組み離脱の世論を刺激する結果にもなりました。
脱退決定の内外要因：孤立の自覚、独日接近、スペイン内戦
1936年以降、イタリアの外交は決定的に「枢軸」へ傾きます。ドイツとの間でローマ—ベルリン枢軸を形成し、1937年には反コミンテルン協定へ参加して日本とも政治的連携を強めました。スペイン内戦（1936–39）では、イタリアはフランコ側を大規模に支援し、英仏の不干渉政策と鋭く対立します。こうした一連の動きは、国際連盟の理念（不戦・集団安全保障・紛争の平和的解決）と正面から矛盾し、イタリア自身が連盟の内側に居続ける意義を感じなくなる過程でもありました。
一方、連盟側でも、エチオピア併合後に制裁を解除（1936年夏）したものの、イタリアとの信頼は回復しませんでした。英仏は対独抑止を優先し、地中海の安定確保の観点からイタリアとの関係修復を試みましたが、ムッソリーニは「帝国の承認」と「干渉の拒否」を国際的に追認させることを重視し、連盟の権威を受け入れるつもりは薄かったのです。こうして、イタリアは1937年末、国際連盟からの脱退を通告し、連盟の枠外で独自の地域秩序づくり（バルカン・地中海・アフリカの影響圏拡大）を進める道を選びました。
脱退の背後には、国内政治の論理もありました。エチオピア征服はファシズム体制の人気を高める「国民統合の物語」として機能し、連盟による制裁と非難は、その物語に敵対する「外の圧力」として描かれました。ムッソリーニは、対外強硬路線と経済の統制（為替管理、輸入代替、公共事業）を組み合わせて支持を固め、枠組み離脱を「国家の自尊心の回復」として演出しました。
脱退の影響：国際政治のブロック化と連盟の威信低下
イタリアの脱退は、国際連盟の威信低下を象徴する出来事でした。日本（1933年脱退）に続き、主要国が相次いで枠組みから離脱したことで、「普遍的な集団安全保障」という連盟の理念は実体を失っていきます。英仏はイタリアを国際枠組みに引き留めることに失敗し、対独戦略の選択肢は狭まりました。逆に、ドイツはイタリアを確実な同盟相手として取り込み、枢軸陣営の軍事・外交協調は強化されます。
地中海・アフリカ情勢においては、イタリアの帝国支配が国境紛争・反乱・住民移動を引き起こし、英仏植民地との緊張を慢性化させました。スペイン内戦への介入は、地中海の海上交通と沿岸都市に不安定要因を持ち込み、非干渉委員会の枠組みを形骸化させました。国際連盟は、こうした複合危機に対し決定的な手段を持たず、ジュネーヴでの討議は次第に空洞化します。
同時に、イタリア国内ではアウタルキーの限界が露呈し、慢性的な外貨不足・物資逼迫・技術停滞が進みました。連盟脱退そのものが経済制裁を直ちに呼び戻したわけではありませんが、国際金融・貿易のネットワークから距離を置くことは、中長期的に競争力を弱めました。軍事力の増強と帝国維持のコストは、やがて第二次世界大戦での持久力不足となって跳ね返ってきます。
歴史的評価：連盟の限界と教訓、そして「脱退」という選択の意味
イタリアの国際連盟脱退は、制度の側から見れば「抑止の不全」と「執行力の弱さ」を浮き彫りにしました。連盟は経済制裁という非軍事手段を動員しましたが、石油・運河など決定的手段の欠如、主要国の利害不一致、時間のかかる手続が致命的でした。侵略の早い段階で強力な合意と実行ができなければ、制度は「口先だけ」の印象を強め、違反国の離脱を促す逆効果にもなりうることが示されました。
一方、イタリア側の選択の意味は、国際秩序に対する態度の転換にあります。脱退は短期的には主権の自由度を高め、国内動員と帝国の既成事実化を助けましたが、長期的には市場・技術・資本・外交関係という「見えにくい公共財」から自ら切り離される行為でもありました。結果として、枢軸の一体化は進んだものの、戦争の泥沼に深く足を踏み入れる帰結を招き、敗戦後には帝国の崩壊と国内の政変が避けられませんでした。
この事例から得られる教訓は、国際機構が侵略に対処する際の「速度・統一・決定打」の重要性、そして違反国を国際社会の外へ追い出すだけでなく、修正へ誘導する「回帰の回路」を設計する必要性です。後継の国際連合は、常任理事国と拒否権を備えた安保理、経済制裁の精緻化、人権・人道・開発の多層的ネットワークなど、連盟の限界を踏まえた装置を整えました。しかし、今日でも迅速さと合意形成の両立は難題であり、イタリア脱退の歴史は、制度が政治の現実とどう折り合いをつけるかという普遍的な課題を突きつけ続けています。
要するに、1937年のイタリアの国際連盟脱退は、連盟の規範と執行の溝を広げ、ファシズム諸国のブロック化を加速させた転回点でした。エチオピア戦争、制裁、宥和、枢軸形成という一連のプロセスを一体として捉えることで、制度と権力政治の相互作用がどのように世界大戦へと収斂していったのかが、立体的に理解できるのです。
