古典派経済学（こてんはけいざいがく、Classical Economics）は、18世紀後半から19世紀にかけてイギリスを中心に成立・発展した経済思想で、市場の価格メカニズムと個々の利己心（自己利益の追求）が、競争と制度のもとで社会的な調和や富の拡大をもたらす、と考える枠組みです。アダム・スミスを起点に、リカード、マルサス、セイ、J.S.ミルらが体系化し、産業革命期の現実を背景に「市場」「価値」「分配」「貿易」「政府の役割」をめぐる基本概念を整えました。古典派は万能ではなく、失業や景気循環、貧困や格差への対応では弱点も抱えましたが、のちの経済学（マルクス経済学、限界革命を経た新古典派、ケインズ経済学など）を方向づける出発点になりました。今日の私たちが当たり前に使う言葉――見えざる手、比較優位、セイの法則、賃金基金、地代、自由貿易――の多くは、この伝統の産物です。本稿では、成立の流れ、理論の骨格、政策論と制度観、批判と継承という観点から、専門用語に偏りすぎないように整理して解説します。
成立と展開――スミスからミルへ、産業革命が生んだ学のかたち
古典派の出発点は、1776年のアダム・スミス『国富論』です。スミスは、人々が自らの利益を求めて取引する過程で、価格が需要と供給を調整し、生産要素が最も生産的な用途に移動していく仕組みを描きました。彼が強調したのは、分業による生産性の飛躍、競争がもたらす規律、そして「見えざる手」と呼ばれる自発的秩序の働きです。国家は夜警国家に徹せよ、という単純な主張ではなく、司法・治安・公共事業・教育など、民間では供給が難しい公共財の提供を役割としました。
19世紀初頭、デヴィッド・リカードは価値と分配を精緻化しました。彼は長期的な均衡における相対価格を、主として生産に必要な労働量（と資本の投入期間）で説明し、利潤・賃金・地代の分配関係を理論化しました。土地が限られる社会では、劣等地の耕作が進むにつれて収穫逓減が生じ、差額地代が発生する、とする議論は有名です。また、国際貿易では、各国が相対的に得意な財に特化すれば、たとえ一方がすべての財で絶対的に不利でも双方が利益を得られる――比較優位の原理――を提示しました。
トマス・ロバート・マルサスは、人口と食糧の関係に注目しました。人口は幾何級数的に増える一方、食糧は算術級数的にしか増えないため、賃金が上がると人口増を通じて再び賃金が下がる、という「人口法則」を唱え、貧困救済の在り方に警鐘を鳴らしました。彼はまた、有効需要の不足が不況を引き起こす可能性を主張し、供給が需要を自動的に生み出すとするセイの法則に反論した点でも特筆されます。
ジャン＝バティスト・セイは、生産者が生産する行為自体が所得を生み、同額の需要を誘発する、という関係を強調しました（通称「セイの法則」）。この見方は、長期的には供給力こそが豊かさを規定するという古典派の楽観を支えましたが、短期の景気後退や恐慌の説明には弱く、のちにケインズが批判します。
ジョン・スチュアート・ミルは、前代の理論を整理・統合し、自由と功利の倫理に根ざした政策論を提示しました。彼は価値や分配の理論を受け継ぎつつ、労働者の結社や協同組合、教育・女性の権利など社会改良の視点を加え、自由主義の人間観を広げました。こうして古典派は、産業革命の現実（工場制、都市化、国際貿易の拡大）に応答しながら、19世紀の「標準経済学」として確立していきます。
理論の骨格――市場、価値、分配、貿易のメカニズム
市場と価格の役割：古典派は、価格が希少性と選好を反映し、資源配分を導く信号だと考えます。競争が働く市場では、過剰供給の財は価格が下がって生産が縮小し、品不足の財は価格が上がって生産が拡大します。利潤を求める企業と、賃金・利子・地代を得たい家計が出会うことで、全体として効率的な配分が促進される、という見取り図です。
価値理論（労働価値説）：スミスやリカードは、交換価値の長期的決定を労働量に求めました。短期的には需給で価格が上下しても、競争と資本移動を通じて価格は「労働価値」に収れんする、と見ます（ただしスミスは「二つの価値概念」を併存させ、労働で測る価値と、労働・利潤・地代へ分配される「自然価格」とを区別しました）。この労働価値説は、後にマルクスに継承され、新古典派の主観価値説に批判されることで経済学の大転換を生む土台になりました。
分配論（賃金・利潤・地代）：リカードは、社会の余剰が労働者の賃金、資本家の利潤、地主の地代にどう配分されるかを分析しました。労働市場の均衡賃金には、生計費的な下限（生存賃金）が働くとされ、資本蓄積が進むにつれて地代の比重が増し、利潤率は低下する傾向がある、と論じます（長期停滞への懸念）。マルサスは「賃金基金説」を補強し、一定時点で支払える賃金総額には上限があるため、労働者の数が増えれば賃金は下がる、と説明しました（のちに批判され修正されます）。
セイの法則と有効需要：セイは「供給は自らの需要をつくる」と主張し、全体としての過剰生産は起こりにくいと考えました。個別市場の不均衡や一時的な在庫はあっても、価格と金利の調整で資金は投資へ回り、所得と需要は均衡に向かう、という見通しです。これに対しマルサスは、有効需要の不足（消費者の購買力不足）が全体不況を引き起こし得ると警告し、のちのケインズに接続します。
国際貿易（比較優位）：リカードは、各国が機会費用の低い財に特化することで、世界全体の生産量が増え、すべての国が利益を得られると論証しました。関税や数量制限は、国内特定集団を保護するかもしれませんが、長期的には全体の富を減らす可能性が高い、と位置づけられます。彼はまた、貴金属の流出入が物価と貿易収支を調整する「価格・賃金の国際的メカニズム」（価格・賃金均等化への力）を論じ、国際金本位制の理論的裏づけにもなりました。
資本蓄積と成長：古典派は、節約（貯蓄）と投資が資本蓄積を通じて生産力を高めると考えます。利潤が投資に回れば機械設備が増え、分業と技術の進歩が可能になり、国富が拡大します。利子率は資金の需給で決まるが、長期的には利潤率の低下や土地の制約が成長を鈍らせる恐れがある、とする悲観（定常状態への接近）も併存しました。
政策と制度――自由主義、政府の役割、貧困・労働・金融への視線
自由放任（レッセ・フェール）とその限度：古典派は、競争が働く限り、市場は自己調整的であり、政府の介入は限定すべきだと主張しました。とはいえ、スミス自身は、司法・安全保障・公共投資・教育・貧困救済の最小限の枠組みを国家の役割として認めています。彼は独占や同業者組合の共謀を厳しく批判し、特権や関税が競争を歪めると警戒しました。ミルはさらに、教育や女性の参政、労働者の組合や協同組合を擁護し、自由の実質化を図っています。
貧困と人口、救貧法：マルサスは、恣意的な貧困救済が人口増を促し、賃金を押し下げると主張しました。彼は「道徳的抑制」を唱え、教育と節制を通じて人口と資源の均衡を図るべきだとしました。覇権的で冷淡だと批判される一方、無差別な救貧政策の副作用を指摘した点は、政策設計に重要な論点を残しました。ミルは、貧困の構造的原因（教育・機会・所有）に光を当て、救済の制度化と自助の両立を模索しました。
労働・賃金・組織：古典派の一部は、労働組合の賃上げ要求が雇用を減らすと懸念しましたが、ミルは結社の自由と交渉力の均衡を評価し、労使対等の原則を支持しました。協同組合（労働者が資本の一部を所有し意思決定に参加する仕組み）に期待を寄せたのもミルです。工場法などの最低限の規制については、健康や教育という公共目的のために一定の介入を容認する考えが徐々に広がりました。
金融と通貨：古典派は、金属貨幣（のち金本位）を軸に、信用と紙幣の供給が物価に与える影響を重視しました。貨幣数量説（マネーの量が長期の物価水準を決める）や、中央銀行の割引率政策が国内の信用と国際収支を調整するという見取り図は、19世紀の金融制度の背骨になります。短期の失業や信用収縮に対しては、当初は市場調整に委ねる傾向が強く、景気循環への能動的対策は十分ではありませんでした。
自由貿易と保護論争：古典派はおおむね自由貿易を支持しました。関税や航海法は国内の一部利益を守るが、消費者と全体の富を損なう、と見ます。イギリスでは穀物法（高関税）廃止をめぐる議論で、リカードの比較優位に基づく自由化論が世論を動かし、1846年の撤廃につながりました。一方、幼稚産業保護論など、短期的な保護の正当性を主張する反論も並行します。
批判と継承――マルクス、限界革命、ケインズ、そして今日の射程
マルクスの批判：マルクスは、古典派の労働価値説を継ぎつつ、それを搾取論へ展開しました。資本が労働から剰余価値を引き出す仕組み、資本蓄積の競争が利潤率低下と危機を生む傾向、階級対立の不可避性を強調し、自由競争の調和的イメージに異議を唱えました。これは古典派の核心に対する体系的な対案で、以後の経済思想を二分する源流になります。
限界革命と新古典派：1870年代、ジェヴォンズ、メンガー、ワルラスらが、価値は労働ではなく「主観的効用」と限界（最後の一単位の効用）で決まると主張し、価格は需要と供給の相互作用で決まるとする理論体系（新古典派）を打ち立てました。古典派の分配論は、要素の限界生産力に基づく理論へ置き換えられ、個人の選好と厚生の分析が中心に移ります。それでも、競争・自由貿易・資本蓄積の重要性という古典派の直感は、新古典派に受け継がれました。
ケインズ革命：1930年代の大不況は、セイの法則や市場の自己調整への信頼を揺るがしました。ケインズは、投資の不確実性と貨幣愛（流動性選好）が金利を下限で固定し、有効需要が不足すると失業が長期化し得ると論じ、財政・金融政策による総需要管理を提唱しました。これはマルサスの洞察と響き合い、古典派の長期均衡志向に対して短期の調整メカニズムを補完する発想でした。
制度派・歴史学派・実証の進展：19〜20世紀には、制度や歴史の文脈を重視する潮流（ヴェブレン、ミッチェル、ドイツ歴史学派）が、抽象理論に偏りがちな古典派の弱点を補いました。競争が成立する前提（情報、取引コスト、法制度、文化）を吟味し、市場の成果が制度設計に依存することを明らかにしました。
今日の射程：現代経済学は、ゲーム理論、情報の非対称性、行動経済学、マクロの新古典派合成など、多様な進化を遂げましたが、古典派の問い――市場はどこまで信頼できるか、分配はどう決まるか、貿易は誰を利するか、政府は何をすべきか――は色褪せていません。競争政策や規制改革、国際貿易協定の設計、財政規律と社会保障のバランスといった政策課題にも、古典派の視点は基準を与えます。たとえば、比較優位はグローバル・バリューチェーン時代にも応用可能でありつつ、移動しにくい人々の再訓練・社会保険とセットで考える必要がある、というように、古典派の知恵を現代の制度と結び直す作業が求められます。
日本への受容に目を向けると、明治期の自由民権運動や殖産興業政策の議論でスミスやミルが広く読まれ、戦後の高度成長期にも自由貿易・競争政策の根拠として参照されました。同時に、社会政策・労働法制の整備、財政・金融の安定化といった〈制度の裏付け〉なしに市場の力は働かないことも、歴史的経験として学ばれています。
総じて、古典派経済学は、単なる歴史的遺物ではなく、市場社会を理解し設計するための「基礎文法」を提供する伝統です。長所は、分業と競争が生む創造的な力への信頼、価格の役割の明快な理解、国際分業の利益の論証にあります。短所は、短期の不況や不完全競争、格差・環境・ケアといった市場の外部にある価値への目配りが弱い点でした。だからこそ、古典派を学ぶことは、現代の政策論争において、何が市場に任せられ、何が制度設計を要するのかを見極める素地を与えてくれるのです。
