四カ年計画（しかねんけいかく、Vierjahresplan）は、ナチス・ドイツが1936年に打ち出した国家経済・軍需優先の統制計画で、約4年で戦争遂行に耐える「自給自足（アウトバーンではなくオータルキー＝経済的自立）」体制と軍備の飛躍的増強を成し遂げることを目標にしました。最高責任者（「四カ年計画全権」）にはヘルマン・ゲーリングが任命され、原材料配分・価格賃金統制・輸入外貨管理・投資誘導・労働力動員など、政府・党・軍・大企業を横断する強権的手段が集中されました。合成燃料・合成ゴム・鉄鋼・軽金属・機械・肥料などの戦略物資の増産が柱で、ヒトラーの「四年で戦争準備を完了せよ」という政治命令を経済に翻訳した装置だと言えます。1933年のシュハトによる『新経済計画（ニュー・プラン）』が外貨節約と輸入管理で景気回復を演出したのに対し、四カ年計画は回復段階を超えて全面的な再軍備・自立化に踏み込んだ点に特徴があり、以後の侵略戦争・占領地収奪経済を結びつける中核の政策枠組みとなりました。
背景と目的――世界恐慌後の回復から、全面再軍備・自給化へ
1929年の世界恐慌はワイマール経済を直撃し、失業と企業倒産、資本逃避が連鎖しました。1933年に政権を握ったナチ党は公共事業（アウトバーン建設など）と軍備拡張、為替管理や輸入許可制、賃金・価格の統制で短期的な雇用・生産の回復を実現します。ただし、輸入原料・食糧への依存は大きく、再軍備の加速は外貨不足を悪化させました。ここで対外貿易・投資を慎重に管理しつつ、国防を最優先する方向へ舵が切られます。
1936年夏、ヒトラーは党大会の演説で「四年でドイツ経済を戦争に耐える状態にする」ことを宣言し、同年10月に四カ年計画を公式化しました。目的は大きく二つです。第一に、軍備の重点分野（陸海空の装備・弾薬・燃料）を最短で拡大すること。第二に、外貨不足と原材料リスクを回避するため、合成代替と国内資源の開発で輸入依存を減らすことです。ヒトラーはこれを「政治が経済を指揮する」原則の具現化と位置づけ、平時の市場均衡よりも将来の戦時持久を優先させました。
指揮体制と政策手段――ゲーリング全権、配分と統制のネットワーク
四カ年計画の最高機関は、ゲーリングを長とする「四カ年計画本部」でした。ここには、軍需省・経済省・農業省・労働省・航空省・鉱工業部門の代表、国家労働指導部（ドイツ労働戦線）やSS・国家計画機関の担当が結集し、個別省庁の権限を越えて資源配分を決める権力が集中しました。外貨の割当、輸入許可、物資の強制供給、価格・賃金の凍結、投資の許認可、工場転換命令など、計画遂行のための「命令経済」的手段が制度化されます。
政策手段は、（1）原材料・エネルギーの配分（鉄鋼・石炭・コークス・非鉄金属・ゴム・石油・木材）、（2）合成代替の推進（石炭液化による人工石油、IGファルベンのブナ〈合成ゴム〉、人造繊維・人造油脂）、（3）基幹企業の統合・国家企業の拡大（レヒスヴェルケ・ヘルマン・ゲーリング＝巨大国営鉄鋼コンツェルン）、（4）農業の増産（自給率引上げ、義務供出と価格統制、肥料増産）、（5）労働力配分（技能訓練・女性と若年層の動員、職域移動の統制）、（6）技術開発（航空機・自動車・化学・合成燃料の研究資金）、に整理できます。
同時に、ナチ体制特有の「カオスの中のヒエラルキー」も顕著でした。ゲーリングは軍需大臣シュペーア（1942年以降）や経済官僚、軍部、党官僚と競合・折衝を繰り返し、権限の二重・三重化が常態化します。これが非効率を生む一方、トップの意向が即座に特定分野へ資源を流し込む「柔軟性」も生みました。結果として、航空・装甲・弾薬など軍需のボトルネック解消には一定の成果が出る反面、民需と外貨の逼迫が慢性化します。
重点分野の実相――合成燃料・合成ゴム・鉄鋼・軽金属・農業
合成燃料（人工石油）：ドイツは原油資源に乏しく、海上封鎖に脆弱でした。そこで石炭を原料に水素添加（ベルギウス法）やフィッシャー＝トロプシュ法で液体燃料を製造する大型プラントが建設されます。これは航空燃料・自動車燃料・潤滑油の戦略的供給源となり、戦時には占領地からの原油・石炭と合わせて自給比率を高めましたが、建設コストと電力・水素需要は莫大で、空襲にも脆弱でした。
合成ゴム（ブナ）：天然ゴムの輸入を代替するため、IGファルベンがブタジエン系合成ゴム（Buna）を増産します。タイヤ・履帯・シール材など軍需に直結し、石炭化学と結びつく合成化学の大型投資が進みました。ただし、品質・コストの課題は残り、戦時に至るまで天然ゴムへの依存は完全には解消されませんでした。
鉄鋼・軽金属：軍備拡張の基礎資材として粗鋼・型鋼の増産が急務となり、低品位鉱の利用や新高炉の建設、粗鋼から特殊鋼への転換が進みます。国営コンツェルン「レヒスヴェルケ・ヘルマン・ゲーリング」は東部の低品位鉱山開発に乗り出し、既存のクルップやティッセンと並ぶ巨大プレーヤーに成長しました。航空機向けにはアルミニウムの増産が優先され、電力多消費の電解精錬所が拡張されます。
機械・兵器：航空機・戦車・火砲・車両の生産系列で、標準化と工程の流れ化が志向されました。四カ年計画期はまだ設計競争や小ロット多品種の段階が残り、真の大量生産は1942年以降のシュペーア体制で本格化しますが、前段として工作機械・工具・計測の基盤整備が進みました。
農業・食糧：外貨節約の観点から穀物・油脂・飼料の自給率引き上げが試みられ、農業組織の統制、価格保障と義務供出、肥料（窒素）の増産が推進されました。しかし、労働力の軍需移行と機械・肥料の軍需優先で農業は慢性的に資材不足となり、都市の食生活は潜在的な抑圧を抱えることになります。バターや肉の消費は抑制され、「銃かバターか」の二者択一が政治宣伝でも論点化しました。
財政・金融・労働の動員――見えない赤字、統制と誘導の仕組み
再軍備・合成投資の巨費は、通常の税収では賄えませんでした。1930年代半ばには、国債発行や中央銀行の信用供与に加えて、軍需支払いの先延ばしを可能にする手形（有名なメフォ手形など）や特別会計を活用し、財政赤字の「見えなくする化」が進みます。これにより物価の表面安定と失業の解消を両立させましたが、潜在インフレと資材不足は蓄積しました。賃金は凍結・抑制され、職場では労働編成の再配置が命令的に行われます。
労働市場では、ドイツ労働戦線（DAF）が労使関係を統合し、賃金交渉は実質的に封じられました。技能訓練（職業学校・国家労働奉仕団）や女性・若年層の動員、農村から都市への組織的移動が行われます。労働時間の延長や残業の常態化、休日の統制により、軍需部門の人手不足を補います。失業率は目に見えて低下しましたが、それは統計上の操作（公共作業・軍への吸収）と自由な職業選択の縮小を伴うものでした。
対外部門では、クリアリング協定や二国間貿易で外貨節約を徹底し、戦略物資の輸入は国家が優先的に配分します。南東欧（バルカン）からの食糧・原料輸入は、のちの政治的従属関係の布石ともなり、東方生存圏（レーベンスラウム）構想に現実味を与えました。
成果と限界――「政治の優位」の成功と矛盾
四カ年計画は、軍需のボトルネック解消と特定分野の能力増強において短期的成功を収めました。航空機・戦車・弾薬の生産能力は当初より大きく伸び、合成燃料・ゴム・アルミの供給基盤が整います。失業は急減し、建設投資が雇用と技術蓄積を促しました。対外依存の縮減は限定的ながら進み、封鎖に対する耐性は一定程度高まりました。
他方、限界も明確でした。第一に、資源と外貨の制約は消えず、民生の抑圧と潜在インフレが累積しました。第二に、計画と現場の乖離、官僚・党・軍・企業の権限争いが非効率を生み、標準化の遅れや投資の重複が発生しました。第三に、合成代替は高コストで、平時の競争力は乏しいままでした。第四に、農業・食糧の脆弱性は克服されず、結局は占領地からの収奪に依存する戦時体制へ滑り込みます。
歴史学の議論では、ナチ経済を「政治が一方的に指揮した（政治優位）」とみる立場と、「構造的な資源制約と国際環境が戦争を強いた」とみる立場が対置されます。いずれにせよ、四カ年計画は、戦争準備を最優先する国家の意思が、短期的成果と中長期的歪みを同時に生み出す典型例でした。
戦争への接続――占領地の収奪、強制労働、シュペーア体制へ
1939年の対ポーランド戦で戦時体制に入ると、四カ年計画は占領地の資源・食糧・労働力を組み込む枠組みに拡張されます。東欧の穀物・家畜・木材、ノルウェーの鉱石、フランスの工業力、オランダ・ベルギーの港湾機能などが、軍需と本国生活の支えとされました。労働力不足は占領地住民・戦争捕虜・ユダヤ人・強制収容所囚人の強制労働で補われ、人道に対する罪が経済機構の中枢に組み込まれていきます。
1942年以降、軍需相シュペーアが生産の合理化・標準化・重点集中を強化し、航空機・兵器の量産はピークを迎えますが、その基盤には四カ年計画期の設備・技術・統制ネットワークが横たわっていました。連合軍の戦略爆撃と補給線寸断、原料の枯渇が進むと、合成燃料プラントやアルミ電解は致命的な打撃を受け、終局に向けて崩壊が加速しました。
用語整理と位置づけ――ニュー・プランとの違い、計画の実効性
まとめとして、関連用語を整理します。①「新経済計画（ニュー・プラン）」はシュハトの外貨・貿易管理（1934）で、短期の回復・輸入節約に主眼がありました。②「四カ年計画」（1936）は、軍備と自給化を最優先し、命令経済的手段を総動員する中期枠組みでした。③「四年で戦争準備」というスローガンは政治命令であり、厳密な数量目標と一対一ではありません。実効性は分野間でばらつきが大きく、化学・軽金属・軍需では顕著、農業・外貨面では限定的でした。④「ゲーリング全権」は省庁横断の統制権を持ち、国家企業（レヒスヴェルケ）や合成化学を梃子に産業地図を書き換えました。
四カ年計画は、近代の戦時経済に先立つ「準戦時経済」の典型であり、政治が市場と企業を直接動員するメカニズムを理解する格好の素材です。同時に、その「成功」は人権侵害と侵略の準備と不可分であったこと、短期の生産拡大が長期の破局の地ならしとなったことを、史実ははっきり示しています。四カ年計画を学ぶことは、国家目標が経済の配分と自由をどのように変えるのか、その代償がどこに転嫁されるのかを考える手がかりになるのです。
