「ジュネーヴ会議」とは、スイスのジュネーヴで開かれた国際会議の総称ですが、世界史用語としては、ふつう1954年に開かれた、インドシナ戦争と朝鮮戦争後の国際秩序を話し合った会議を指すことが多いです。この1954年のジュネーヴ会議では、フランスとベトナム民主共和国（ホー＝チ＝ミン側）とのあいだの戦争終結が話し合われ、その結果としてインドシナ地域（ベトナム・ラオス・カンボジア）の独立と、ベトナムの南北分断を定めた「ジュネーヴ休戦協定」が結ばれました。
同じ会議では朝鮮戦争後の問題も取り上げられましたが、こちらは南北の対立が激しく、統一や恒久的な平和体制には至らないまま終わります。つまりジュネーヴ会議は、一方でフランスの植民地支配の終わりとインドシナ諸国の独立を確認する場であると同時に、他方で冷戦構造の中で分断国家が固定していく過程を示す場でもあったと言えます。
また、ジュネーヴではその後も軍縮や中立国に関する会議が開かれ、「ジュネーヴ会議」という言葉が複数の出来事を指す場合もあります。この解説では、まず一般的に世界史で出てくる1954年ジュネーヴ会議の概要と参加国、決定内容を整理します。ついで、その背景にあるインドシナ戦争と朝鮮戦争、冷戦構造の動きについて触れます。さらに、その後のジュネーヴにおける軍縮会議などにも簡単にふれ、「ジュネーヴ会議」という用語が持つ広がりもあわせて説明していきます。
1954年ジュネーヴ会議の基本的な位置づけ
1954年ジュネーヴ会議は、第二次世界大戦後の冷戦初期において、アジアの戦争と植民地支配をめぐる問題を国際的に処理しようとした会議です。会議が開かれた直接のきっかけは、フランスがインドシナでベトミン（ベトナム独立運動勢力）と戦っていた第一次インドシナ戦争の行きづまりでした。長引く戦争はフランス本国にとって大きな負担となり、国内世論の反発も高まっていたため、戦争終結に向けた国際的な枠組みが必要とされていたのです。
会議には、フランス、ベトナム民主共和国（北ベトナム）、アメリカ、ソ連、中国、イギリスなど、冷戦を主導する大国と関係諸国が参加しました。形式上の議長国はイギリスとソ連で、両者が会議の運営を担う形がとられました。アメリカは共産主義の拡大を警戒しつつも、「朝鮮戦争に続いてインドシナでも本格参戦することは避けたい」という事情があり、直接的な全面介入には慎重でした。
ジュネーヴ会議では、インドシナ問題と朝鮮問題が別々の議題として扱われました。インドシナ問題では、すでにディエンビエンフーの戦いなどでフランス軍が苦戦していた状況が反映され、フランス側に妥協を迫る力が働きます。一方、ベトナム民主共和国側には、軍事的優位を背景に大きな譲歩を求める声もありましたが、中国やソ連は「アメリカとの全面衝突は避けたい」という思惑から、ある程度の妥協をうながす役割を果たしました。
結果として、ジュネーヴ会議は、インドシナ戦争の終結と、それにともなう領域・政治体制の整理に関して一定の合意に達します。その一方で、朝鮮問題については決定的な進展を得られず、南北分断という冷戦の象徴的状況が固定されることになりました。このため、ジュネーヴ会議は、「部分的成功と部分的失敗を併せ持つ会議」として評価されることが多いです。
インドシナ戦争の終結とジュネーヴ休戦協定
ジュネーヴ会議において最大の成果とされるのが、インドシナ戦争終結に関する「ジュネーヴ休戦協定」です。協定では、ベトナム、ラオス、カンボジアの三地域について、それぞれの独立と政治体制の枠組みが取り決められました。ここでは特に世界史で頻出となるベトナムに焦点をあてて整理します。
まずベトナムについて、ジュネーヴ休戦協定は、北緯17度線付近を境界線として、北側をベトナム民主共和国（ホー＝チ＝ミン政権）、南側をフランスの影響下にあるベトナム国（のちの南ベトナム）とする「暫定的な分割」を定めました。この分割は本来、あくまで一時的な措置とされ、全国規模の自由選挙を一定期間内（おおむね1956年をめどと想定）に実施し、その結果によって統一政権をつくることが合意されていました。
協定の内容には、軍隊の停戦と撤退、捕虜の交換、住民の移動の自由なども含まれます。実際に、協定成立後、多くの人びとが北から南へ、あるいは南から北へと移動し、政治体制や宗教を理由に自分の住みたい側を選ぼうとしました。この過程で、カトリック教徒を中心とする人びとが北から南へ移動するなど、人口構成にも大きな変化が生じます。
ラオスとカンボジアについても、ジュネーヴ協定はそれぞれの独立と中立的立場を確認しました。ただし、これらの地域でも、王政勢力、民族主義勢力、共産勢力などが複雑に入り交じっており、協定後も内部対立は完全には解消されませんでした。特にラオスは、のちに「ラオス内戦」と呼ばれる長期の不安定状態に入っていきます。
ジュネーヴ休戦協定は、形式的にはインドシナにおける植民地戦争を終結させ、フランスの支配からの独立を国際的に承認する役割を果たしました。この点で、アジア・アフリカの民族自決・脱植民地化の流れの中で重要な節目となります。しかし同時に、ベトナムの南北分断を制度的に固定してしまったことは、その後のベトナム戦争への伏線ともなりました。
とくに注目すべきなのは、アメリカと南ベトナムがジュネーヴ協定を完全には受け入れず、「自由選挙が行われればホー＝チ＝ミン側が勝利してしまう」との懸念から、統一選挙の実施に消極的だったことです。これにより、定められたはずの全国選挙は実現せず、南北の対立は解消されないまま、しだいに緊張が高まっていきました。ジュネーヴ協定の「一時的分割」が実質的な恒久分断に変わり、そこにアメリカの軍事的関与が深まっていく過程が、1960年代以降のベトナム戦争となるのです。
朝鮮問題とジュネーヴ会議の限界
1954年ジュネーヴ会議では、朝鮮戦争（1950〜53年）の停戦後の処理も重要な議題となりました。朝鮮半島では、1953年に板門店で休戦協定が結ばれ、軍事境界線（北緯38度線付近）と非武装地帯が設定されていましたが、南北を統一する恒久的な政治的解決はまだ得られていませんでした。
ジュネーヴ会議では、北の朝鮮民主主義人民共和国と南の大韓民国、さらにアメリカ、中国、ソ連など関係国が参加し、朝鮮半島の将来について話し合う場が設けられました。しかし、南北双方は互いの体制を認めず、「自分こそが朝鮮唯一の正統政府である」と主張して譲りませんでした。冷戦構造の中で、アメリカと中国・ソ連がそれぞれ南北を後ろ盾としていたこともあり、政治体制の違いを埋める妥協点は見出せませんでした。
その結果、朝鮮問題については、ジュネーヴ会議はほとんど実質的な進展を生み出すことができませんでした。統一選挙の実施や国連監視下での政治プロセスなども案としては議論されたものの、南北双方が条件に同意せず、会議は事実上の決裂に終わります。こうして朝鮮半島の分断状態は固定化され、今日に至るまで続いていることになります。
このことは、ジュネーヴ会議の限界を象徴する事例とされています。インドシナ問題では、フランスの戦争継続能力の限界と、ソ連・中国の「アメリカとの全面対決回避」という利害が一定の妥協点を生み出す背景となりましたが、朝鮮問題では、南北双方のイデオロギー対立と大国の思惑がより鋭く衝突し、合意形成が困難だったのです。
結果として、ジュネーヴ会議は、一方ではフランス植民地支配の終焉とインドシナ諸国の独立を確認する「脱植民地化の節目」となり、他方では朝鮮半島分断の固定化を通じて「冷戦構造の深刻さ」を浮き彫りにした場ともなりました。この「成功と失敗の両面」を理解しておくことが、世界史でジュネーヴ会議を学ぶ際のポイントになります。
その後のジュネーヴ会議と国際政治における意義
「ジュネーヴ会議」という言葉は、1954年の会議だけではなく、その後もジュネーヴで開かれたさまざまな国際会議を指す場合があります。とくに冷戦期には、軍縮や中立国の地位、地域紛争の調停などをめぐって、ジュネーヴで何度も重要な会議が行われました。
たとえば、1955年には、アメリカ・ソ連・イギリス・フランスの首脳が集まった「四大国首脳会談（ジュネーヴ・サミット）」が開かれ、核兵器や安全保障について意見交換が行われました。ここでは具体的な軍縮合意には至らなかったものの、冷戦の緊張緩和（デタント）への手がかりを探る試みとして位置づけられます。また、1960年代にはラオス中立化をめぐる会議、さらに後には中東問題やアフガニスタン問題など、地域紛争を協議する場としてジュネーヴが何度も選ばれました。
こうした経緯から、「ジュネーヴ会議」という言葉自体は、ある特定の年・特定の議題ではなく、「国際社会が武力衝突を避け、会議と交渉によって問題解決を試みる場」という象徴的な意味を帯びるようになっています。もちろん、実際の会議がいつも成功するわけではなく、大国同士の利害がぶつかれば合意が成立しないことも少なくありません。それでも、「まずジュネーヴに集まって話し合おう」という発想が繰り返されてきたこと自体、国際政治における多国間協議の重要性を示しています。
スイスが永世中立国として戦争に直接参加しない立場をとっていること、ジュネーヴに国際連合欧州本部や多くの国際機関が集まっていることも、「紛争当事国にとって比較的受け入れやすい会議の場」としてジュネーヴが選ばれる理由の一つです。軍事同盟や大国の首都ではなく、比較的中立的な都市で会議を行うことで、当事者間の心理的なハードルをいくらか下げようとする意図もあります。
世界史で「ジュネーヴ会議」という用語が出てきたときには、まず1954年のインドシナと朝鮮問題に関する会議を指しているのか、それとも他の時期の軍縮・紛争調停会議を指しているのか、文脈を確認することが大切です。そのうえで、ジュネーヴという都市が長期にわたって「国際協議の舞台」として使われてきた歴史的背景を思い出すと、一つ一つの会議の意味がより立体的に見えてきます。
ジュネーヴ会議は、武力衝突と冷戦対立、植民地支配の終焉と民族自決、そして国際協調の模索といった、20世紀世界史の主要テーマが凝縮された出来事です。インドシナの独立とベトナム分断、朝鮮半島の分断、軍縮や中立化をめぐる交渉などを通じて、「国際社会はどこまで戦争を防ぎ、どこまでしか防げなかったのか」という問いを投げかける場としても理解することができます。
