アフリカ諸国首脳会議の成立背景
20世紀半ば、アフリカ大陸では急速に脱植民地化が進み、多くの新興独立国家が誕生しました。第二次世界大戦後、アジア諸国に続いてアフリカでも民族独立運動が高揚し、1950年代後半から1960年代にかけて多数の国が独立を果たしました。しかし、独立直後のアフリカ諸国は、植民地支配の遺産として国境線が恣意的に引かれていたため民族対立を抱え、さらに経済的自立の難しさや冷戦構造の影響も受けていました。
このような状況の中で、アフリカ諸国は相互の協力と連帯を強め、大陸全体の発展を目指す必要に迫られました。その象徴的な取り組みが「アフリカ諸国首脳会議」です。アフリカの指導者たちは、共通の課題に取り組むために首脳レベルで集まり、政治・経済・安全保障に関する方針を協議する枠組みを模索しました。その結果、1963年にアディスアベバで開催された首脳会議を機に、アフリカ統一機構（OAU）が設立されることとなったのです。
OAU設立と首脳会議の役割
1963年5月、エチオピアの首都アディスアベバに32か国の代表が集まり、歴史的な「アフリカ諸国首脳会議」が開催されました。この会議の結果、アフリカ統一機構（Organization of African Unity, OAU）が設立され、アフリカにおける地域協力の枠組みが正式に整えられました。
OAUは、主権尊重・領土保全・内政不干渉を原則としつつ、アフリカの統一と発展を目指しました。首脳会議はその最高意思決定機関とされ、大陸の主要な課題を討議する場となりました。特に独立闘争を支援する役割が重視され、南部アフリカの植民地支配やアパルトヘイト体制に対する批判と連帯が首脳会議で繰り返し表明されました。
また、国境問題や内戦などの調停にも首脳会議は関与しました。もっとも、OAUは「内政不干渉」の原則を強調したため、各国の内戦や独裁政治に対して積極的に介入することは困難でした。それでも首脳会議は、アフリカの団結を国際社会に示す象徴的な場となり、大陸の国際的地位向上に寄与しました。
冷戦期と地域紛争における首脳会議の活動
冷戦期、アフリカは米ソ両陣営の影響下に置かれ、代理戦争やイデオロギー対立の舞台となりました。アフリカ諸国首脳会議は、こうした冷戦構造の中でアフリカ自身の主体性を維持しようと努めました。多くの国は「非同盟中立」を掲げ、米ソいずれにも全面的には依存せず、大陸の独自性を強調しました。
一方で、実際にはアンゴラ内戦やエチオピア・ソマリア戦争など、冷戦の影響を受けた地域紛争が頻発しました。OAU首脳会議はしばしばこれらの紛争を議題としましたが、加盟国間の利害対立や干渉を避ける原則のため、実効的な解決策を提示することは難しかったといえます。それでも、国際社会においてアフリカの声を代表する場としての首脳会議の役割は一定の重みを持ちました。
また、経済協力の促進も重要なテーマでした。1960年代後半以降、アフリカ諸国は経済的依存から脱却し、大陸内部の貿易や産業の育成を目指しました。首脳会議ではしばしば「自立的発展」が訴えられ、地域経済共同体の設立が議論されました。これらの動きは後にアフリカ連合（AU）や地域経済共同体（ECOWAS、SADCなど）の基盤となりました。
アフリカ連合（AU）への発展と歴史的意義
OAUは冷戦期を通じてアフリカの統一を象徴する存在でしたが、その限界も指摘されました。内政不干渉を重視したため、加盟国の独裁や人権侵害に十分対処できず、また経済協力も思うように進展しませんでした。そのため、冷戦終結後の新しい国際秩序の中で、より強力な地域組織への発展が求められるようになりました。
2002年、OAUは改組され「アフリカ連合（African Union, AU）」が発足しました。AUは人権保護や紛争解決により積極的に取り組む姿勢を打ち出し、アフリカ諸国首脳会議も引き続き最高意思決定機関として機能しています。AU首脳会議は、平和維持活動や人道的介入、地域経済統合など、従来のOAUを超えた幅広い課題に対応しています。
総じて、アフリカ諸国首脳会議は大陸の独立と団結の象徴であり続けました。その歴史は、アフリカが外部の圧力に対して主体的に対応しようとした努力の軌跡であり、現代に至るまで大陸の政治的・経済的協力の基盤を形成しています。アディスアベバでの最初の会議から今日のAU首脳会議まで、その意義はアフリカ統合の象徴として変わらぬ重みを持ち続けているのです。
