インド帝国の成立とは、東インド会社による統治体制が崩れ、イギリス王冠による直接統治へと切り替わり、さらにヴィクトリア女王が「インド女帝」の称号を帯びることで帝国の名と枠組みが確定していく過程を指します。時期としては、1857年のインド大反乱を転機に、1858年のインド統治法による王冠統治の開始、1860年代の制度再編、そして1876年の王号法による女帝号付与までを中核とみなすのが一般的です。これにより、英領直轄州と多数の藩王国を宗主権の下で束ねるモザイク型の体制が整い、行政・司法・軍事・財政・儀礼を総合した「帝国」の機構が動き出しました。成立の意味をつかむには、反乱の背景と余波、王冠統治の法的決定、制度と人事の入れ替え、藩王国を包摂する宗主権の技法、そしてダーバールや貨幣銘文など象徴政治の導入まで、段階的に理解することが大切です。
背景と転機：会社統治の行き詰まりと1857年の衝撃
インド帝国成立の直接の契機は、1857年のインド大反乱でした。19世紀前半、東インド会社は軍事と条約を通じて版図を急拡大し、併合政策（失権の原理など）によって藩王国を直轄地化しました。これにより、宮廷・藩王・士官・祭祀に依存していた多くの人々の生計が揺らぎ、農村でも土地制度の再編と徴税強化が階層を直撃しました。都市の職人・商人は市場と関税の変化に翻弄され、軍のセポイたちは待遇と宗教規範をめぐる不安から不満を募らせます。エンフィールド銃の薬包をめぐる風説は、こうした不満の導火線となり、メーラトの蜂起からデリー奪取、アワド・カーンプル・ジャーンシーなど各地の抗戦へと火の手が広がりました。
反乱は翌1858年までに鎮圧されましたが、会社統治の正統性は致命的に傷つきました。ロンドンの政界・世論は、商業会社に広大な領土統治を委ねる仕組み自体の欠陥を直視せざるを得ず、統治主体の全面的な切り替えへと舵を切ります。この「反乱→再設計」という連鎖が、インド帝国成立の出発点でした。
王冠統治の開始：1858年インド統治法と行政の再出発
1858年、イギリス議会はインド統治法を可決し、東インド会社を統治主体から外して、国王（女王）名による直接統治を開始しました。ロンドンには新たにインド省が設けられ、その長であるインド相が、デリー（当初はカルカッタ）に置かれたインド総督（副王）とその評議会を指揮・監督する体制が整えられました。これにより、商業的利益を最優先する会社組織から、責任の所在が明確な官僚的行政へと軸足が移り、予算・人事・軍事・外交（対藩王国を含む）が、ロンドン—デリーの二重中枢で動く仕組みになります。
新体制は、政治的にも社会的にも「過ちの是正」をアピールしました。宗教の不干渉の原則が明確化され、宣教師活動と行政の距離が意識的に取られるようになります。併合策の見直しも進み、忠誠を示した藩王国の地位は原則として保障され、「失権の原理」は棚上げされました。他方、治安と軍制は再編され、欧州兵の比率引き上げ、砲兵・要衝の本国軍による掌握、連隊の構成バランス調整などが徹底されます。通信・電信・鉄道の整備は、反乱再発防止と行政の迅速化のための優先事項とされました。
法制度の面では、1860年のインド刑法典（IPC）をはじめ、証拠法・刑事・民事訴訟法の法典化が推進され、各地の高等法院を頂点とする裁判機構が整えられます。地方統治では、ディストリクト・コレクター（徴税兼治安判事）を中核とする県政が再訓練・再配置され、飢饉や疫病に対応する行政マニュアルも整備されました。これらの制度整備は、帝国国家の「骨格」を形作り、後に独立国家に引き継がれる行政・司法の基盤となっていきます。
藩王国の包摂と宗主権：モザイク連邦としての枠組み
インド帝国の成立のもう一つの柱は、藩王国の包摂と宗主権（パラマウンシー）の制度化でした。王冠統治は、直轄地だけで帝国を構成するのではなく、大小560前後に及ぶ藩王国を条約と儀礼によって束ねました。藩王は内政の相当部分で自治を保持しますが、外交・防衛・通信・鉄道・通商などの核心領域は副王政府の監督下に置かれ、必要に応じて在地のレジデント（駐在官）が日常的に干渉しました。
この包摂は、単なる法的関係にとどまりません。藩王に対する叙勲・称号・礼遇のレベルが厳格に序列化され、年次の謁見や巡幸、記念行事が忠誠の儀礼として設計されました。財政面では、鉄道敷設や公共事業のための借款・保証が整えられ、教育・衛生・司法の「標準化」が藩王国内部にも広がります。1921年には藩王の合議機関として「藩王院（チェンバー・オブ・プリンシズ）」が設置され、儀礼と合議の場が制度化されました。こうして帝国の成立は、「直轄—藩王領」というモザイクを、法・財政・儀礼の束で一体化させるプロセスでもあったのです。
女帝号と象徴政治：1876年王号法、ダーバール、貨幣・勲章
制度の骨格に「名」と「形」を与えたのが、1876年の王号法（Royal Titles Act）でした。これによりヴィクトリアは「インド女帝（Empress of India）」の称号を帯び、以後のイギリス君主が「王・皇帝（女王・女帝）」の二重の肩書を併せ持つことになります。称号はペルシア語・ウルドゥー語で「カイサル＝イ＝ヒンド」と訳され、ムガル的・イスラーム的な宮廷語彙に接続する形で在地の儀礼空間へ浸透しました。
新王号の顕示は、1877年の第1回デリー・ダーバールで頂点に達します。副王リットンの主催で、藩王・官僚・英印軍が一堂に会し、閲兵・叙勲・勅語の朗読を通じて「帝国」の可視化がなされました。1903年、1911年にも大規模なダーバールが行われ、とくに1911年には国王夫妻が臨席して首都のデリー移転が宣言され、新都ニューデリーの建設が始まります。貨幣・切手・印章・官用文書には「IND IMP」などの略号が刻まれ、勲章（スター・オブ・インディア、インディアン・エンパイア勲章）が忠誠と序列の記号として機能しました。象徴政治は、王冠統治の実務を支える「見える権威」として、帝国成立の仕上げを担ったのです。
インフラ・法・知の装置：帝国国家を駆動させた実務の整備
帝国の成立は、紙の上の制度だけでは完結しませんでした。鉄道・港湾・運河・電信の整備は、軍の展開と市場統合、行政命令の遠距離伝達を可能にし、帝国国家を日常的に駆動させる回路を作りました。統計局と国勢調査、測量局（サーベイ・オブ・インディア）、地籍・土地台帳、耕地・収量統計、疫病報告といった「数える技術」は、政策決定と徴税・治安の根拠を提供し、社会を分類し、可視化する装置となりました。裁判制度の整備と弁護士・判事の育成、大学の設置と高等教育の拡充は、近代的エリート層を育て、のちの民族運動の舞台ともなります。
飢饉と公衆衛生の経験もまた、帝国成立期の制度に刻印を残しました。19世紀末の飢饉を教訓に、救済規程・公共土木・米価統制の指針が整備されますが、財政規律と自由放任の思想が対応を遅らせる局面もありました。都市では上下水・衛生・住宅の課題が、農村では灌漑・用水と土地制度が、統治の「現場」を規定し続けます。こうした実務の積層が、帝国という巨大機構を現実に動かしたことは、成立史の重要な一面です。
成立の帰結と展望：改革と抑圧の二重性、近代インドへの継承
インド帝国の成立は、安定と秩序、法の整備、インフラ拡充といった近代国家的成果をもたらす一方、財政移転（ホーム・チャージズ）、選挙制の限定、出版・集会の規制、軍事動員といった支配の技法を強化しました。宗派別選挙区や身分法の宗教別運用は、代表性と分断を同時に育み、後の政治対立の伏線ともなります。とはいえ、1858—1876年に形づくられた行政・司法・インフラ・統計の枠組みは、独立後のインド共和国に相当程度継承され、憲法と民主主義の下で再解釈・再編成されました。
要するに、インド帝国の成立は、反乱の危機管理としての国家再設計、藩王国を包摂する宗主権の発明、そして象徴政治による権威の可視化という三つの層が折り重なった出来事でした。1858年の王冠統治開始で制度の骨格が定まり、1876年の女帝号で「帝国」という名が与えられ、その後のダーバールと都市空間（ニューデリー）で視覚化が完成していきます。この過程を丁寧にたどることで、インド帝国がなぜ、どのように成立したのかが、立体的に見えてくるのです。
