「イタリア政策」とは、主として中世の神聖ローマ皇帝がアルプス以南のイタリア（帝国イタリア、ロンバルディア・トスカナ・教皇領・シチリアなど）に対して行った一連の対外・対内政策の総称を指します。皇帝がローマでの帝冠戴冠を受ける慣行、北イタリア都市の富と交通の掌握、教皇権との主導権争い、そして帝国法の適用・行政再編をねらって反復的に実施された遠征（イタリア行＝イタリエンツーク）と政治工作の全体をまとめて呼ぶ言い方です。高校世界史や受験用語ではとくに、皇帝がイタリア問題に深入りすることでドイツ本土（帝国北部・中部）の統制が手薄になり、諸侯・都市の自立と領邦分裂を促した要因として語られることが多いです。
この語は単なる「対外政策」ではなく、皇帝位の正統性と密接に結びついていました。帝国（レーフ）を統べるドイツ王がローマで教皇から戴冠されて初めて「ローマ皇帝」として国際的威信を得る、という中世的秩序の下では、イタリアは権威の源泉であり、同時に財政や法権（レガーリア）の回収地でもありました。ゆえにオットー大帝からフリードリヒ1世バルバロッサ、フリードリヒ2世に至るまで、皇帝は繰り返しアルプスを越えて介入し、都市同盟、諸侯、教皇と複雑な駆け引きを展開しました。その帰結として、イタリアではコムーネ（都市共同体）やシニョーリア（有力者政）など独特の政治形態が伸張し、ドイツ側では領邦化と大空位時代の混乱、1356年の金印勅書による選帝侯体制の固定化などの長期的影響が生まれます。
以下では、用語の射程と時代区分、具体的施策と対立軸、イタリア社会の反応と構造変化、そしてドイツ・イタリア双方への帰結を順に整理し、「イタリア政策」がなぜ中世政治秩序の要所であり続けたのかを、できるだけ平易にたどります。
用語の射程と時代区分：誰の、いつの「イタリア政策」か
「イタリア政策」は狭義には、神聖ローマ皇帝の対イタリア干渉を意味します。もっとも早い典型は、10世紀のオットー1世がイタリア王位を請求してローマで帝冠を受けた一連の行動に見られます。以後、オットー朝・サリエル朝・シュタウフェン朝と続き、皇帝権はたえずイタリアへの軍事・司法・財政的関与を試みました。11世紀の叙任権闘争の過程では、皇帝対教皇の対立がイタリアの都市・貴族を二分し、皇帝派（ギベリン）と教皇派（ゲルフ）という長命の陣営構図が定着します。
12世紀後半、フリードリヒ1世バルバロッサは「帝国法（レヒト）」の再確認を掲げ、1158年のロンカリアの帝国会議でボローニャの法学者たちを動員し、通行税・関税・鑄貨権などレガーリアの一括回収を宣言しました。これに対し、北イタリアのコムーネはミラノを中心にロンバルディア同盟を結成し、1176年のレニャーノの戦いで皇帝軍に打撃を与えます。1183年のコンスタンツの和議では、都市側の自治と帝国への名目的服従・上納が折衷され、皇帝のイタリア支配は「交渉と妥協」を要する段階に入ります。
13世紀、フリードリヒ2世はシチリア王位を併せ持つ「二重王権」を背景に、南北からイタリアを統合しようと試みました。1231年のメルフィ法典（コンスティトゥツィオーネス）は南イタリアに中央集権的行政を敷き、北では1237年のコルテヌオーヴァでロンバルディア同盟に勝利して権威を示しましたが、教皇との対立は激化し、1248年のパルマ包囲戦の失敗、1250年の皇帝死去を経て、帝国は「大空位時代」（概ね1250〜1273）に沈みます。皇帝不在の間、ドイツでは諸侯が自立し、イタリアでは都市間抗争とシニョーリア化が加速しました。
その後もルートヴィヒ4世やカール4世らが対イタリア行を試みますが、14世紀には教皇のアヴィニョン移住やペスト流行、都市内抗争の激化が重なり、古典的な「帝国のイタリア政策」は持続可能性を縮めます。最終的に金印勅書（1356）は選帝侯の権限を法制化し、皇帝選出におけるローマ教皇の関与を形式上切り離すことで、戴冠のためのイタリア行に依存しない制度へと転換しました。これにより、イタリア政策は中世盛期のような「帝国秩序の必須要件」から、選択的・象徴的な意味合いへ比重を移していきます。
皇帝のねらいと手段：戴冠・法権・財政・同盟操作
皇帝がイタリアに固執した理由は大きく四つに整理できます。第一に、ローマでの帝冠戴冠という「権威の儀礼」です。国際秩序において「ローマ皇帝」の称号は独自の威信を伴い、対皇侯・対外諸国の統御に不可欠と見なされました。第二に、北イタリア都市の経済力です。アルプス越えの交易路とポー川流域の市場、金融業・毛織物業の集積は、帝国財政の魅力的な源泉でした。第三に、法権（レガーリア）の回収と帝国法の再確認です。通行税・関税・鑄貨権・市場権・橋梁権などの再掌握は、皇帝の実権を裏づけました。第四に、教皇権と諸侯・都市の関係調整であり、イタリアはまさにその交点でした。
手段面では、軍事遠征に加えて、法的・行政的仕掛けが重要でした。バルバロッサはロンカリアでローマ法学の権威を動員して「帝国法の復権」を宣言し、都市の自治権を契約化しました。フリードリヒ2世は南イタリアに王令裁判所、常備官僚、徴税機構を整備し、王権直轄のハンティング・レジデンスや港湾（ブリンディジなど）を結ぶ通信・軍事ネットワークを築きました。また、婚姻政策（例：シュタウフェン家とノルマン系シチリアの結合）や、都市内派閥（ゲルフ／ギベリン）の支援配分、総督（ポデスタ）や帝国代理人の派遣も、政治的テコとして用いられました。
しかしこれらの手段は、つねに「費用と時間」の問題につきまといました。アルプス越えの長距離行軍、傭兵と補給の確保、冬営と橋梁建設は莫大なコストを要し、その間ドイツ本土では王権の不在が諸侯の自立を助長します。皇帝の巡幸王権は、広域を動き回ることで存在感を示す一方、常住の官僚制や常設軍の欠如を露呈し、結果として「イタリアに深入りするほどドイツ統治が緩む」というジレンマを内包していました。
イタリア社会の反応：コムーネの自立と教皇・皇帝・諸勢力
北イタリアでは、11〜12世紀に都市共同体（コムーネ）が成熟し、商人・手工業者・地主・騎士層の協議を基盤とする自治が発達しました。都市は周辺農村への課税・裁判・軍役動員を広げ、城塞や市庁舎、司教座聖堂を中心に「自治の装置」を整えます。皇帝のイタリア政策は、これら都市の自立と衝突しつつも、結果的に自治を法的に承認させる契機ともなりました。コンスタンツの和議はその典型で、都市は皇帝への形式的忠誠と上納を認められる代わりに、内部行政と軍事組織の自律を保持しました。
政治文化の面では、ゲルフ（教皇派）とギベリン（皇帝派）の対立が都市政治を二分しました。これは単なる宗派対立ではなく、都市の経済利害、貴族・新興商人の権益、地方豪族との関係、近隣都市との競合など多層の要因が絡み合う「便宜的同盟」でもありました。ある都市が皇帝派に回っても、情勢により教皇派へ転じることは珍しくなく、派閥はしばしば家門間の抗争や塔屋の築造（いわゆる「ギベリンのギザ付き胸壁」など象徴表現）を伴いました。内戦の長期化は、やがて有力者個人の支配（シニョーリア）や傭兵隊長（コンドッティエーレ）の台頭を促し、自治の担い手の性格を変化させていきます。
南イタリアとシチリアでは、ノルマン王国からホーエンシュタウフェン王権、さらにアンジュー家へと政権が移るなかで、中央集権的行政と封建的軍役の折衷体制が整えられました。フリードリヒ2世のメルフィ法典は、封建契約と王令法を結びつけ、王権裁判・森林保護・通商規制などを明文化しました。これに対し教皇は「包囲網外交」で南北から皇帝を牽制し、十字軍の号令や破門を政治手段として動員しました。イタリア半島は、宗教的権威と世俗的支配の綱引きがもっとも濃密に交差する舞台だったのです。
都市経済の側面では、ロンバルディアやトスカナの商人・銀行家がアルプスを越える金融ネットワークを拡大し、皇帝・教皇・諸侯のいずれにも資金を貸し付けました。戦争は破壊であると同時に、軍需と財政需要を通じて金融と物流の高度化を促し、保険・手形・帳合決済などの技術は各都市の連携を密にしました。皇帝の介入はしばしば関税・通行税を再編し、街道と橋の整備を促したため、交易の「制度的基盤」を整える効果も併発しました。
長期的帰結：ドイツの領邦化とイタリアの都市国家秩序
ドイツ側の帰結としてよく指摘されるのは、皇帝権の分散化と領邦国家化の進展です。イタリア遠征に資源と時間を費やす間、ドイツ本土では大司教領・修道院領・世俗諸侯・自由都市が固有権を拡張し、帝国議会（ライヒスターク）の合議原理が強まりました。大空位時代には、複数の対立王が並立し、選帝侯が国王選出を主導する慣行が定着します。1356年の金印勅書は、この現実を法制化して選帝侯団の地位・特権・選挙手続を明文化し、皇帝位の継承をローマ戴冠から切り離すことで、対イタリア依存の度合いを下げました。結果として、近世初頭のドイツは多元的な領邦国家群として近代を迎えることになります。
イタリア側では、都市自治の承認と派閥抗争の持続が、14世紀以降のシニョーリア体制と地域大国（ミラノのヴィスコンティ／スフォルツァ、フィレンツェのメディチ、ヴェネツィア、教皇領、ナポリ王国など）へと収斂しました。皇帝の直接支配は希薄化する一方、「皇帝からの認可状」や称号授与は都市君主の正統性資源として利用され続け、名目的な宗主権と実質的自立の併存という秩序が固定化します。この構造は、のちのイタリア戦争（1494年以降）でフランスやハプスブルクが介入する際の前提ともなり、中世の「イタリア政策」で培われた都市・教皇・外来王権の三つ巴の力学が、近世の国際政治に継承されました。
思想・制度の面でも余波は大きく、ボローニャやパドヴァの法学はローマ法を再発見して体系化し、皇帝と都市の争いは「権力の根拠」を問う実践的法学を育てました。皇帝が法によって自らの権限を正当化し、都市が契約と特許状で権利を主張するという相互作用は、後世の主権論・条約論の土台となる考え方を先取りしています。道路・橋・関税の再編は、空間統治と法的秩序の連結を強め、複合国家のマネジメントという課題を可視化しました。
総じて「イタリア政策」は、皇帝の過剰な野心や失策の物語ではなく、中世ヨーロッパの制度的制約と機会の中で合理性も不合理性も併せ持った長期の試行錯誤でした。権威の儀礼・財政・法・宗教・都市社会が一つの地理的空間で重なり合った結果、ドイツでは分権秩序が、イタリアでは都市国家的秩序が強化され、それぞれが後世の政治文化の「型」として残ったのです。ここに、中世史でこの用語が頻出する理由があります。
