「ウィーン議定書（Final Act of the Congress of Vienna）」は、ナポレオン戦争終結後に開かれたウィーン会議の最終成果をまとめ、1815年6月9日に調印された包括的な国際文書の通称です。膨大な個別条約・宣言・協定を束ね、欧州の国境や国家体制、国際河川の航行、外交儀礼、スイスの永世中立など、19世紀前半の秩序を規定しました。なかでも、ドイツ連邦基本法（6月8日）やスイスの中立承認、ポーランド＝ザクセン問題の妥結条項、ネーデルラント連合王国（オランダと旧オーストリア領ネーデルラント＝ベルギー）の創設、ルクセンブルクの地位、イタリア半島の再編、外交官の席次規程、国際河川の自由航行原則、奴隷貿易廃止の共同宣言（同年2月）などが、ウィーン体制の骨格を成しました。議定書は単独の条約というより、相互に関連する多数の文書群の「結び紐」であり、以後の四国同盟・五国協調という会議外交と一体で運用されました。ここでは、背景と位置づけ、構成と主要条項、法的性格と運用、影響と評価の順にわかりやすく整理します。
背景と位置づけ：会議外交の「総決算」としての最終行為
1814年秋から1815年初夏にかけて、ウィーンにはオーストリア、ロシア、プロイセン、イギリス、敗戦国フランスのほか、ドイツ・イタリア諸邦やスイス、北欧、スペイン、ポルトガルなどの代表が集まりました。会議は、①正統王朝の回復、②勢力均衡の確立、③戦争の負担に対する補償—代償、という三原則に基づき、欧州地図の描き直しを進めました。だが実際には、ポーランド＝ザクセン、ドイツの枠組み、イタリアの帰属、ネーデルラントやルクセンブルクの編成、国際河川、外交儀礼など多方面の利害を微妙に接合する作業で、個別合意が積み上がるかたちで進行しました。
この多数の部分合意を束ねる「まとめ役」として作成されたのが、最終行為（Final Act）としてのウィーン議定書です。議定書は、会議期間中に署名・採択された諸文書を列挙・確認し、境界や地位を条項ごとに再掲して「どの取り決めが生きているか」を明文化しました。したがって、議定書は新たな原理を創出したというより、合意の全体像を法的に見える化し、後日の紛争に備える「参照台帳」として機能したのです。
構成と主要条項：国境・国家体制・国際ルールを束ねる
第一に、領土・国制に関わる柱となる条項です。フランスは第一次・第二次パリ条約の規模（最終的に1790年代初頭に近い線）へ縮小され、占領と賠償が課されました。北西では「ネーデルラント連合王国」が創設され、旧オーストリア領ネーデルラント（おおむね後のベルギー）とオランダが合邦し、フランス北東の防波堤として整えられました。ルクセンブルクは連合王国の国王が大公を兼ねる同君的関係とされつつ、ドイツ連邦の一員となり、要塞都市として戦略的地位を与えられます。
第二に、ドイツ世界の再編です。ナポレオンのライン同盟に代えて「ドイツ連邦（Deutscher Bund）」が創設され、35邦と4自由都市が緩やかに結合しました。これを定めたのが1815年6月8日付の「ドイツ連邦基本法（Bundesakte）」で、翌9日の議定書はその存在と効力を確認・組み込みました。連邦議会はフランクフルトに置かれ、議長はオーストリア代表が務め、プロイセンはラインラント・ヴェストファーレン等の獲得で西方に拠点を得ます。これは、プロイセンとオーストリアの均衡を前提に、対仏安全保障と内政監督を兼ねる仕組みでした。
第三に、東方（ポーランド＝ザクセン）問題の妥結です。ロシア皇帝を君主とする「ポーランド王国」が創設され、憲法と議会を持つ立憲王国としてワルシャワ公国の大部分を継承しました。クラクフは「自由市」となり、露・墺・普の共同保護下に置かれます。ザクセンは大幅割譲を免れつつ、一部領土をプロイセンへ譲りました。議定書はこの妥協に基づいて、境界線と地位の詳細を条項化し、列強間の均衡を確定しました。
第四に、イタリア半島の再編です。オーストリアはロンバルディア＝ヴェネツィア王国を直轄し、ピエモンテ＝サルディニア王国を強化、トスカナ・モデナ・パルマにはハプスブルク系諸家、中央には教皇領が回復されました。ジェノヴァはピエモンテに編入され、ティレニア沿岸とアルプスの要衝が再配列されます。これらはのちのイタリア統一運動の出発条件ともなりました。
第五に、スイスの「永世中立」承認です。旧来の州連合が再編され、アルプスの要地をめぐる争奪を回避するため、列強がスイスの中立と不可侵を共同で保証しました。議定書はスイス領域の画定とともに、その恒久中立性を国際合意として明記します。
第六に、北欧の編成です。デンマークはナポレオン期の選択の代償としてノルウェーを失い、スウェーデン王を共通の君主とする「ノルウェー＝スウェーデン同君連合」が成立しました。ノルウェーは憲法と議会（ストーティング）を維持しつつ、対外的にはスウェーデンと一体とされました。
第七に、海上・植民の調整です。イギリスはマルタ、ケープ、セイロンなど航路上の戦略拠点を確保し、イオニア諸島は英の保護下で合衆国的な体制を取ります。これらは主としてパリ条約との連動で確定され、議定書は列挙・確認の役割を果たしました。
第八に、国際河川の自由航行原則です。ライン、ネッカー、マイン、モーゼル、エムス、ヴェーザー、エルベ、オーデルなどの航行について、利害関係国の共同委員会の設置、通行税・関門・技術基準の統一などを定め、「内陸の海上交通」を共用資産として管理する先例を作りました。これは後世の国際河川委員会の原型であり、経済統合の萌芽でもありました。
第九に、外交儀礼・席次の規定です。大使・公使・代理公使・代理使節などの階級と席次、到着順優先の原則、儀礼的争いを避けるための一般規則が整えられました。これにより、宮廷社会の名誉序列が外交実務を混乱させる事態を抑止し、会議外交の円滑化に資しました。
第十に、奴隷貿易廃止に関する共同宣言との結合です。1815年2月には列強が奴隷貿易の速やかな廃止をうたう宣言を採択しており、議定書はこれを参照・確認し、海上取り締まりや各国立法の進捗を促す足場となりました（実効化には時間差があり、完全廃止は各国で時期が異なります）。
調印・法的性格と運用：文書群の再確認と「協調体制」の手引き
ウィーン議定書の調印は1815年6月9日、主要列強のほか多数の当事国代表が署名しました。翌10日にナポレオンがワーテルローへ向けてパリを出発しており、歴史的には「百日天下」末期の緊迫したタイミングです。議定書は多数の付属文書—二国間・多国間条約、宣言、規則—への参照を内包し、当事国ごとに効力の範囲が異なる条項を包含します。したがって、議定書それ自体は一つの包括条約というより、会議成果の「目録兼確認書」であり、各条項の実効性は対応する個別条約の批准・履行にリンクしました。
運用の面では、1815年の四国同盟（英・露・墺・普）、1818年にフランスを加えた五国協調が、議定書で確認された秩序の管理主体となりました。列強はアーヘン（1818）、トロパウ（1820）、ライバッハ（1821）、ヴェローナ（1822）などの会議で、革命や地域紛争への対応を協議し、必要に応じて共同介入・調停を行いました。ドイツ連邦議会はカールスバート決議（1819）を通じて大学・出版の監督を強化し、スイスの中立は列強の共同保証により維持されました。ライン航行の管理には国際委員会が置かれ、関税・通行・技術の標準化が進みます。
同時に、議定書の静態的な国境線は、民族運動や自由主義の台頭と相剋しました。ギリシア独立（1821–29）やベルギー独立（1830）は、当初の配置を修正しつつも、会議的調停で戦域を限定することに成功しました。とはいえ、1848年の「諸国民の春」、1859年の伊統一戦争、1866/70年の独統一戦争を経て、ウィーン体制の中核は更新を迫られていきます。議定書は長期安定の枠を与えましたが、その枠外で生まれつつあった「国民国家」や「人民主権」の圧力には十分に応答できなかったのです。
意義と限界：地図・ルール・会議の三層で残した遺産
ウィーン議定書の意義は三層にわたります。第一に「地図」の層です。フランスの再囲繞、ネーデルラント連合王国、ルクセンブルクの特異な地位、ドイツ連邦、ロンバルディア＝ヴェネツィア、スイス中立、ノルウェー＝スウェーデン同君連合、ポーランド王国／クラクフ自由市など、19世紀前半の紛争の座標軸を与えました。とりわけ、プロイセンがライン西岸を得て工業化の基盤を確保したこと、ルクセンブルクが連邦要塞として位置づけられたことは、のちの独仏関係に長い影を落とします。
第二に「ルール」の層です。国際河川の自由航行、外交儀礼の標準化、共同保証や会議による危機管理、奴隷貿易廃止の宣言に見られるように、国家間の反復的協調を可能にする基本規範が整えられました。これはのちのハーグ会議、国際連盟、国際連合といった多国間枠組みの先駆として評価されます。ヨーロッパ内の制度に限られた側面はあるものの、海上交通や外交慣行の標準化は広域に波及しました。
第三に「会議」の層です。多国間交渉の運営技術、すなわちアジェンダ設定、争点の分割・順序づけ、非公式接触と公式文書化の往復、社交空間の活用など、近代外交の作法が確立しました。タレーランが「正統性」を論拠に敗者フランスに発言権を回復させ、メッテルニヒが社交と手順管理で利害を調停し、カッスルレーが海上国家として全体安定のために介入の限度を定めた実践は、今日の「プロセス・デザイン」に通じます。
他方、限界も明白です。議定書は王朝と国家の枠組みを優先し、諸民族の自己決定や市民的自由の要求を二次化しました。会議と警察による秩序維持は一定の平和をもたらしたものの、抑圧の記憶と不満を蓄積し、1848年以降の連鎖的爆発の背景となります。また、英の海上優位や露の東欧影響圏といった「非対称」も内在し、完全な均衡ではありませんでした。奴隷貿易廃止の宣言も、人身売買・植民地支配の実態改善には時間を要しました。
それでも、ウィーン議定書は「戦後処理の標準形」を提示した点で画期的でした。戦争の勝敗だけでなく、持続可能な境界とルール、協議のプロセスを同時に設計し、当事者の多様な利害を一つの文書群へ織り上げる手腕は、以後の国際政治の参照枠となります。つまり、ウィーン議定書は、地図（どこまでが誰のものか）、ルール（どう使い、どう通るか）、会議（どう決め、どう直すか）の三点セットを残したのです。その遺産は、19世紀ヨーロッパの安定と保守の象徴であると同時に、現代の多国間主義の遠い源流として、今日もなお歴史の背後に息づいています。
