王権神授説（おうけんしんじゅせつ）とは、「国王の統治権は神から直接に授けられたものであり、その正統性の最終根拠は神意にある」とする思想・教説を指します。君主は臣民から権力を委託されたのではなく、あくまで神から委任されており、ゆえにその地位は世俗の合議や契約によって創設・取消されないという理解が核心です。とくに16～17世紀のヨーロッパ（フランス、イングランド、スペインなど）で体制理念として整えられ、内戦や宗教対立の渦中で王権の一体性と不可侵性を理論化する役割を果たしました。王の責任は最終的に神に対して負うのであって、臣民は王に服従する義務をもつ――この上下関係の非対称性が、王権神授説の政治的含意です。他方で、実際の統治は慣習法・諮問機関・課税承認など多層の調整を伴い、教説そのものも時代と地域の事情に応じて多様に解釈・運用されました。本稿では、概念の輪郭、形成史と思想的資源、儀礼と統治実務、批判理論の展開、地域比較、近代以降の変容という観点から、わかりやすく整理します。
定義と射程――「神から王へ」「王から臣民へ」という正統性の矢印
王権神授説の要点は、正統性の矢印が「下から上」ではなく「上から下」に向くことです。すなわち、政権は人民・諸身分・都市の合意から生じるのではなく、神に由来し、その神的委任が王という人格に集中して流下すると考えます。臣民の服従は王と人民の契約の履行ではなく、神意への服従の一環として要請され、抵抗権は原則として否定されます。王が不正や暴政に陥った場合も、裁きは最終的に神の手段（摂理・天罰・摂理的歴史の推移）に委ねられ、人為的な反乱の正当化は抑制されます。
この主張は、王権の「世俗権力としての有効性」を保障する機能と、宗教的権威の「象徴資源」を動員する機能を兼ね備えます。内乱や宗派対立が続く社会で、唯一の統合点として君主に正統性を集中させ、課税・軍事・裁判権の一体化を支える論理として効果を持ちました。反面、王の不都合を抑制する制度的装置が弱まる危険、少数派・異端の自由を圧迫する危険も常に孕みました。
形成史と思想的資源――聖書・古典・中世教会法から近世理論へ
王権神授説の知的資源は多岐にわたります。古代では『旧約聖書』のサムエルによる王の油注ぎ（アノインティング）の場面が典拠となり、神が王を選び、預言者がそれを告知するという図式が示されました。キリスト教世界では、皇帝や王に対する「神のしもべ」としての位置づけ（ローマ人への手紙13章）も頻繁に引用され、権威に服すること自体が宗教的義務とされました。
中世ラテン世界では、ローマ皇権と教皇権の優位をめぐり「二つの権威」論（ゲラシウス1世の二剣論を母型とする）や「王冠は司祭職に従属するか」論争が続き、叙任権闘争期には、王権の由来・制約・教会の役割が精緻に議論されました。ここでの焦点は、王権が神に由来するという点では多くが一致しつつも、教会がその授与・監督を媒介するのか、王が直接に神意の被授与者なのか、という媒介の強弱でした。
近世初頭、宗教改革と対抗宗教改革、君主国内の宗派対立、常備軍と税制の整備という文脈のなかで、王権神授説は体制思想として再構成されます。フランスではジャン・ボダンが主権の不可分性を提示したのち、司教であるジャック＝ベニーニュ・ボシュエが『聖書政治論』で王権の神授と不可侵を説き、王は「神に対する代理者」であると理論化しました。イングランドではスコットランド王ジェームズ6世（のちのイングランド王ジェームズ1世）が『王権の真の法』で、王は神の下僕であっても臣民の被造物ではないと主張し、サー・ロバート・フィルマーは『家父長権論』で、家父長的支配から王権を導く系譜論を展開しました。これらはいずれも、宗派内戦と議会勢力の伸長に直面した王権側の思想的武装でした。
儀礼・象徴と統治実務――聖油の塗油、戴冠、王の二つの身体
王権神授説は書斎の理論にとどまらず、儀礼・象徴体系として可視化されました。フランス王はランス大聖堂における戴冠式で聖なる油（サント・アンプル）により塗油され、旧約の王たちにならう「神の恩寵による王（Roi par la grâce de Dieu）」として顕示されました。イングランドでも戴冠式はカンタベリー大主教が執行し、油注ぎ・王権の指輪・宝玉・王笏の授与など、聖俗の象徴を重ねる構成でした。これらの儀礼は、王位の法的継承（血統・議会承認など）に宗教的不可視の重みを付与し、臣民に対する超越的オーラを形成しました。
法思想の面では、「王の二つの身体」（エルンスト・カントロヴィチの命名）が示唆的です。すなわち、王には死すべき自然人としての身体（肉体）と、国家の継続を体現する法的・象徴的身体が重なっており、後者は君主の死を超えて持続する、という観念です。これは王権神授説と相性が良く、王位の継続性・不可侵性・王家の特別な法地位（大逆罪・王権免責）に理論的根拠を与えました。
もっとも、実務の統治は象徴のみによりません。諸身分会・議会の招集、課税の承認、慣習法・王令の整合、地方統治の委任、宗教政策の調整――こうした地道な制度運用の上に、神授のオーラが乗っていました。したがって、王権神授説の採用＝無制限専制ではありません。歴史上の多くの王権は、神授の語彙で正統性を主張しつつ、制度的妥協の技術を欠かさなかったのです。
批判と対抗理論――抵抗権・契約・人民主権への道
王権神授説は、内戦・圧政の記憶とともに強い反発も生みました。宗教紛争期のフランスでは、ユグノー側やカトリック急進派の一部が「僭主に対する抵抗」を正当化する理論（モナコマック、たとえば『僭主に抗する論』）を展開し、統治権の由来を共同体の合意に求めました。カトリック神学者のスアレスやベッラルミーノも、統治権は神に由来するが、それは人民に全体として与えられ、人民から王へと委任されるのだ、と媒介を強調して王の無制限性を退けました。カルヴァン派の抵抗理論、ネーデルラント連邦の「離反詔書」（1581）が示す主権移譲の論理は、神授の語彙と人民の権利言説を接続する架橋でした。
イングランドでは、清教徒革命を経て『権利の章典』（1689）が制定され、王権の由来を「国民・議会の承認」に置き直す方向が明確になります。ジョン・ロックは『統治二論』で、フィルマーを名指しで批判し、自然権と社会契約に基づく政府観を提示しました。王は人民の信託を受けた執政に過ぎず、信託の濫用があれば人民に抵抗権・革命権があるとされ、王権神授説は理論的に退潮します。大陸でも、啓蒙の進展とともに王権正統性の根拠は合理化・世俗化され、ナポレオン期の「国民投票による承認」など別の正統化装置が模索されました。
こうした反論の広がりは、王権神授説を完全に消し去ったわけではありませんが、少なくとも「臣民に対する無制限の服従義務」という読まれ方を難しくしました。以後、君主制が存続する国でも、議会主義・立憲主義の中に君主の宗教的権威を限定的に位置づける方向が一般化していきます。
地域比較――中国の「天命」、日本の「万世一系」との違い
王権神授説はヨーロッパ起源の用語で、他地域の王権正統化と同一視はできません。中国の「天命」思想（天命思想）は、天（超越的秩序）からの委任という点で神授説に似ますが、天命は徳の喪失によって「革（あらた）められる」ことがあり、王朝交替を正当化する可逆性を含みます。これは「上から下」だけでなく「結果の検証による取消」が可能な秩序観で、原理的に抵抗や簒奪が道徳的に正当化されうる余地があります。ヨーロッパの王権神授説は、少なくとも16～17世紀の正統派において、臣民の抵抗権を否定し、王の責任の最終審級を神のみとする点で、より不可侵性を強調しました。
日本の天皇観は、神話における天照大神の子孫という系譜（万世一系）と、実際政治における律令・武家政権・立憲制の重層をもちます。宗教的系譜と政治的主権の実体はしばしば分離しており、近代以前にヨーロッパ型の「神授説」と同様の教説体系が整えられたとは言い難いです。近代国家形成期には国体論が宗教的・道徳的正統性を強調しましたが、それでも立憲君主制の枠組みの中で主権の担い手（天皇／国民）の関係が議論されました。したがって、用語としての王権神授説をそのまま東アジアに投影するのは慎重であるべきです。
イスラーム世界では、カリフやスルタンの正統性はシャリーア（イスラーム法）と共同体（ウンマ）の承認に根ざし、神意は啓典と法解釈に媒介されます。ここでも「神→王」直結というより、「法→共同体→統治者」という媒介の重みが大きく、王権神授説とは異なる論理系にあります。
近代以降の変容――立憲君主制と象徴化、そして語の今日的用法
18～19世紀、革命と国民国家の形成を通じて、王権神授説は政治理論としての中心地位を失います。君主が残る国々でも、主権は「国民」に存するという立憲主義が定着し、君主は「統治権の総覧者」「国家の元首」「象徴」として位置づけられるようになりました。戴冠・塗油・祈祷などの宗教儀礼は存続する場合もありますが、それは歴史文化の継承・国家統合の演出として理解され、法源としての神授は公法上の根拠から退きます。
それでも、王権神授説のレトリックは、人々の想像力を強く支配し続けました。絶対王政の叙述ではしばしば「王権神授」「官僚制」「常備軍」の三点セットで語られ、権威主義や反民主主義の批判語として「神授的王権」という表現が用いられます。ただし、歴史的文脈では、神授説を唱えた王の多くも実際には議会・身分制会議・地方エリートと妥協を重ねており、単純な専制の同義語ではありません。現代語として「オーソリタリアンな発言＝神授説」と短絡せず、正統性の根拠の置き方（神学的／契約的／国民主権的）の差異に注意するのが有益です。
思想史的には、王権神授説の退潮は、正統性の根拠が超越（神）から内在（人民・国民・法）へと移る大転換の一部でした。統治者の責任を神と良心に委ねるモデルから、制度・投票・司法審査・報道といった世俗のメカニズムで制御するモデルへの移行です。この移行は完全ではなく、宗教と政治の関係は今も揺れ動きますが、比較の基準として王権神授説を押さえておくことは、政治思想史を学ぶうえで有効です。
用語整理と学びのコツ――代表的著作・キーワードの手がかり
キーワードをまとめます。代表的理論家として、ボシュエ『聖書政治論』、ジェームズ1世『王権の真の法』、フィルマー『家父長権論』が挙げられます。対抗理論としては、モナコマック文献（『僭主に抗する論』等）、スアレス『法と神学の諸論』、ロック『統治二論』、オランダの「離反詔書」（1581）、イングランド『権利の章典』（1689）が要所です。儀礼の語彙として、塗油（アノインティング）、戴冠式、王の二つの身体。比較用語として、中国の天命、日本の万世一系、イスラームのウンマ承認とシャリーアなどを抑えると、試験や論述での応用が利きます。
理解のコツは、（1）「誰が誰に正統性を与えるのか」という矢印を図式化すること、（2）理念と運用（儀礼・法・課税・軍事）の重なりを追うこと、（3）反論と反作用（抵抗権・契約・立憲主義）の登場を時間軸で並べること、（4）地域比較で似て非なる概念を区別すること、の四点です。王権神授説は単独の教義ではなく、社会の不安と秩序の需要に応じて形を変えた歴史的なレトリックであり、そこにこそ面白さがあります。
