革命裁判所（Tribunal révolutionnaire）とは、フランス革命期に設置された非常裁判所で、いわゆる「恐怖政治」を制度として支えた中心機関です。王政打倒と対外戦争、内乱という危機のただ中で、反革命の容疑者を迅速に裁くために常設化され、パリのコンシェルジュリーを主舞台として多数の被告に有罪判決と死刑（ギロチン）を宣告しました。通常の訴訟保障を大きく制限し、陪審（参審員）と検事が主導する簡易手続を採用した点が特徴で、マリー・アントワネット、ジロンド派、エベール派、ダントン派など、革命内部の政敵も数多く法廷にかけられました。1794年のいわゆる「プリアリアル22日法」（共和暦II年）で弁護権や証拠審理がさらに圧縮され、死刑か無罪かの二者択一に近い判決様式が広まると、裁判所は恐怖の象徴として頂点に達しました。テルミドールのクーデタ後に制度は急速に失速し、最終的に廃止されますが、その記憶は「革命が法をどう変えたのか」を考える主要な手がかりとして残りました。
革命裁判所は、治安と革命防衛の名の下で、平時の法の原則（推定無罪、弁護の権利、独立の裁判官、証拠に基づく審理）を縮減した制度でした。一方で、陪審（参審員）による「人民の意思」の反映や、公開法廷・速やかな判決という理念も掲げられ、当時の非常時感覚のなかで一定の正当化が与えられました。こうした矛盾と緊張の上に成立・運用されたのが革命裁判所であり、その実像をたどることは、革命のエネルギーが法と権利に与えた影響を理解するうえで欠かせません。本稿では、制度の成立背景、組織と手続、主要事件と人物、規範と現実のねじれ、終焉と歴史的評価を、できるだけ明快に整理します。
成立の背景と創設：非常時の「人民の裁き」を常設化
革命裁判所は1793年3月、対外戦争の拡大（第1次対仏大同盟）とヴァンデ地方の王党派反乱、パリ・コミューンの急進化、経済混乱などが重なる非常時に創設されました。国民公会は、地方ごとに乱立する臨時法廷や群衆の私的制裁（九月虐殺の記憶）がさらに暴走することを恐れ、「統一された公的装置」として反革命勢力を迅速に裁く必要があると考えたのです。創設時、裁判所は共和国家義に反する犯罪（裏切り、王党派陰謀、買い占めと物価破壊、軍務妨害など）を所掌し、予審・本審・上訴の簡略化が図られました。
革命政府の中枢として公共の安全委員会（公安委員会）と一般保安委員会が監督・指示を行い、逮捕・送致の権限を強化しました。パリの本庁に加えて地方にも「特別裁判所」が設けられることがあり、革命裁判の均一化と動員が進みます。制度は「人民主権」と「国家存立の危機」を同時に根拠とし、通常の治安判事・陪審・刑事法廷を迂回する非常経路として機能しました。
組織と手続：参審員と検事、証拠・弁護の圧縮
革命裁判所の構成は、裁判長・判事に加えて参審員（陪審）数名、そして強い権限を持つ公訴検事によって支えられました。なかでもアントワーヌ・カンタン・フーキエ＝タンヴィルは長期にわたって検事を務め、告発状の起草、尋問の方向付け、弁護の制約に大きな影響を与えました。手続は公開を原則としましたが、証拠提出の厳密さや反対尋問の機会は限定され、政治的事件では「人民感情」「革命精神」の名で広範な心証が採用されがちでした。
当初から弁護人は置かれうる制度でしたが、急進化が進むにつれて弁護の余地は狭められます。転機となったのが共和暦II年プリアリアル22日法（1794年6月10日）で、これは革命裁判所の権限と手続を抜本的に改定し、予審の省略、証拠形式の緩和、陪審の心証重視、弁護側証人の制限などを明文化しました。事実上、判決は「無罪」か「死刑」に二分され、拘禁刑や罰金、追放などの中間刑は大幅に削られます。これにより審理は急速化し、同年6～7月の短期間に有罪・死刑判決が急増しました。
被告の層は広範でした。王党派・聖職者にとどまらず、投機商人、食糧輸送の妨害者、兵站破壊容疑者、さらには革命内部の派閥（エベール派の急進左派、ダントン派の穏健派）や、言論・出版に関わる人物までが対象となり、「反革命」の概念は政治状況に応じて拡張されました。大量の予防拘禁と密告の奨励は、社会に広い恐怖と疑心を生み、治安と自由の均衡が崩れていきます。
主要事件・人物：王妃の審理、派閥粛清、そしてテルミドール
革命裁判所の象徴的事件として、マリー・アントワネットの裁判（1793年10月）が挙げられます。王妃は国家反逆と国庫浪費、対外通謀などの容疑で起訴され、短期間の審理ののち有罪・死刑となりました。証拠の脆弱さや、道徳的非難を混ぜた尋問は、司法の政治化を印象づけました。続いてジロンド派議員団、王党派の首領格、パリの急進派ジャーナリストらが次々と法廷に立たされ、革命の「敵」が司法の形式を通して排除されていきます。
1794年春、政権内部の権力闘争は裁判所の舞台で頂点を迎えます。まずエベール派（極左）の扇動や経済政策を危険視した公安委員会は、彼らを逮捕・起訴し、法廷は死刑を宣告しました。続いて、対外和解や恐怖政治の緩和を主張したジョルジュ・ダントンとカミーユ・デムーランらも裁かれ、短期審理で断頭台に送られます。これらは「革命内部で革命が敵を作つていく」過程の劇的な場面でした。
プリアリアル22日法による加速は、やがて反動を招きます。裁判数と死刑宣告の急増、告発の恣意性、経済の混乱、宗教・慣習への過度の圧力は、政権の支持基盤に亀裂を生みました。1794年7月のテルミドール9日（共和暦II年）にロベスピエール派が打倒されると、革命裁判所の勢いは急速に失われ、フーキエ＝タンヴィル自身を含む関係者が逮捕・処刑されます。司法の名の下に行われた弾圧が、政治の転回とともに断罪された瞬間でした。
統計・空間・日常：断頭台の都市、地方裁判と「見せしめ」
パリの革命裁判所は最も知られていますが、地方にも特別裁判所や軍法会議が設けられ、反乱地域では「代表オン・ミッション（派遣議員）」の指揮下で迅速な審理と処刑が行われました。ナントでは溺死刑（縛り合わせた囚人を舟から沈める）が悪名高く、リヨンでは砲撃や銃殺が多用されました。これらは形式上裁判所の判決に付随する「執行の工夫」と称されつつ、実態は見せしめの集団処刑であった例も少なくありません。
統計の再構成は容易ではありませんが、1793～94年にパリ革命裁判所が下した有罪・死刑判決は、テルミドール前の数か月に集中して増加したとされます。職業・階層で見ると、貴族・聖職者だけでなく、店主や職人、農民、役人、兵士、芸術家、ジャーナリストなど、多様な人々が対象になりました。日常生活では、密告と監視が一般化し、服装（サン・キュロット風）、言葉遣い（〈市民〉の称号）、礼拝・祝祭の参加態度などが忠誠のサインとみなされる空気が生まれます。法廷はその空気を可視化する舞台であり、判決は政治的シグナルでもありました。
法と権利の論点：非常立法、推定無罪、弁護の権利
革命裁判所の経験は、法学・政治思想に重い問いを投げかけました。国家の存立が危機にあるとき、どこまで権利を制限してよいのか。〈人民の名〉で迅速な正義を実現するという名目は、しばしば手続の省略と証拠に基づく判断の軽視を正当化します。推定無罪は理念として掲げられても、〈革命の敵〉というラベルが先行すると、実務は有罪推定に傾きがちです。弁護の権利は「形式的には与えられているが実質がない」状態に陥り、裁判所は「法による政治」の装置と化します。
他方、1795年の共和暦III年憲法やのちの法整備では、テルミドールの反省から、陪審と裁判官の関係、逮捕・予審・弁護の手続、非常裁判所の制限が調整されました。革命は、権利宣言と非常立法の両面を抱える現象であり、革命裁判所はその二面性を凝縮して見せたと言えます。後世の法治国家は、〈非常時の例外〉をどう限定するか（時限・対象・監督）、〈平時への復帰〉をどう担保するかという課題を、この経験から学び取りました。
終焉と記憶：廃止、裁き直し、そして歴史叙述
テルミドール後、革命裁判所は権限を削がれ、やがて廃止されます。関係者の責任追及が進み、フーキエ＝タンヴィルらは逆に裁かれて処刑されました。旧被告の再審や名誉回復も一部で行われ、革命の正統性と暴力の境界が言説の争点となります。19世紀以降の歴史叙述は、共和主義・自由主義・社会主義・保守主義の立場によって、革命裁判所を「人民の正義の過激化」あるいは「国家テロの機械」と位置づけ、評価は大きく分かれました。
文化記憶の中では、ギロチンのシルエット、黒衣の検事、白い木綿帽の罪人、サン・キュロットの喚声、革命広場の見せ物、といったイメージが反復されます。文学・演劇・映画はしばしばこのイメージを強調し、法廷を政治劇の舞台として描きました。史料研究は、センセーショナルな印象を越えて、台帳・尋問記録・判決書・新聞を丹念に読み解き、誰が、なぜ、どのように裁かれたのかを再構成しています。そこから見えてくるのは、恐怖と忠誠の両義的な心理、制度の自己強化と崩壊、そして非常時における「法のかたち」の可塑性です。
総じて、革命裁判所は、革命という極限状況において「誰が敵か」を法で定義し、迅速に排除する仕組みを提供しました。それは安全と秩序をもたらした面があった一方で、権利と自由、証拠に基づく裁きという近代法の核心を毀損しました。制度の誕生から加速、頂点、反動、廃止に至る曲線は、政治と法の緊張がどのように制度を変形させ、また元に戻そうとするのかを物語っています。革命裁判所という用語は、単に過去の出来事を指すだけでなく、「非常時の正義」をめぐる普遍的な論点を今に伝えるキーワードでもあるのです。
