「キリスト教の国教化」とは、ローマ帝国においてキリスト教（とりわけニカイア信条にもとづく“正統”信仰）が国家の保護と規範の中心に据えられ、他の宗教・教派より優越的地位を持つ体制へ移行したことを指します。転換点は西暦380年のテオドシウス1世によるテッサロニキ勅令で、これに続く391〜392年の一連の法令で異教祭儀の公的実施が禁じられました。ここでいう「国教化」は、313年のミラノ勅令に代表される“公認”（信教の自由と財産返還）を越えて、国家が「どの信仰を正統とみなすか」を明示し、法と行政によって教会組織を支え、異端・異教を抑制する段階に進んだことを意味します。以後、都市の司教は公共善の担い手として重みを増し、バシリカは行政・慈善・司法の交差点となりました。他方、異教神殿の閉鎖や祭儀の禁止、異端への制裁は、宗教多元性の縮減と宗教権威と皇帝権力の緊密化という新たな緊張も生みました。以下では、国教化の背景と勅令の内容、法制度と社会の変容、異教・異端をめぐる対立と文化影響、そして長期的な位置づけを整理して解説します。
背景と転換：テッサロニキ勅令と391–392年法
4世紀の前半、ローマ帝国は313年の公認を経て、キリスト教を含む複数宗教が共存する寛容体制に移行しました。しかし帝国の統治は依然として不安定で、皇帝位の争奪、軍事的危機、財政負担に揺れていました。宗教面では、キリスト論をめぐるアリウス派とニカイア派の対立が帝国政治を巻き込み、皇帝ごとに方針が揺れ動いたため、統一的秩序の構築が課題でした。この環境のもと、東方の正統派司教たち（特にアレクサンドリアやコンスタンティノープル）は、ニカイア信条にもとづく信仰を「帝国の正統」として固定化するよう皇帝権に働きかけます。
380年、テオドシウス1世はテッサロニキ勅令（Cunctos populos）を発し、ローマ主教（教皇）ダマススとアレクサンドリア主教ペトロの信仰に従うこと、すなわち父と子と聖霊の三位一体を同一本質とするニカイア派の信仰を、帝国の「正統信仰（カトリカ信仰）」と宣言しました。ここでキリスト教は単なる合法宗教ではなく、「国家が標準と認める教え」として位置づけられ、異端（アリウス派など）は法的に不利な扱いを受けることになります。
続いて391年と392年、テオドシウスは異教祭儀に対する禁止令を段階的に公布しました。これにより、公的な犠牲供犠、神殿での礼拝、占卜などが違法化され、神殿や像への寄進・維持も制限されます。すべての異教行為が一夜にして消えたわけではありませんが、国家の保護と財政支援は断たれ、都市の宗教景観は急速にキリスト教化しました。
法制度と社会の再編：教会特権、司教の公共性、法典化
国教化は、法制度のレベルで教会と聖職者の地位を引き上げました。まず、教会の法人格と財産保有が強化され、寄進・遺贈が広く認められました。司教や聖職者には市政負担（公共役務）からの免除、訴訟における一定の特権、教会裁場（エピスコパーレ）の仲裁機能などが付与されます。慈善（ディアコニア）は制度化され、貧民・孤児・やもめ・巡礼者への配分、施療院・救護施設の整備が、都市行政と連携して展開されました。
次に、宗教規範が公法へ組み込まれます。異端規制法は、公職就任資格の制限、礼拝施設の没収・移管、司教任命の無効化など具体的措置を含みました。これらは『テオドシウス法典』（438年）に編纂され、国家が「正統信仰の保護者」であるという理念が法文化として固着します。同時に、皇帝は公会議の召集者・執行者としての役割を強め、教義紛争の裁定に関与しました。325年のニカイア公会議の前例はありましたが、381年のコンスタンティノープル公会議以降、この関与は一層制度化されます。
都市社会では、司教が市民共同体の代表として台頭しました。議会（キュリア）に代わる都市の顔として、穀物配給、災害救援、捕虜解放の身代金支払い、税務交渉など公共課題に奔走する司教の姿は、アウグスティヌスやアンブロシウスの書簡からも読み取れます。教会堂は宗教空間であると同時に、裁判・調停・布告・寄進の場でもあり、都市の中心機能を担いました。
異教と異端：衝突・調停・文化的連続
国教化は、異教・異端との関係を大きく変えました。異教神殿の閉鎖・転用は各地で進み、ときに破壊や略奪を伴いました。アレクサンドリアのセラピス神殿の破壊（391/392年頃）は象徴的事件で、群衆運動・司教の指導・行政の容認が複雑に絡みました。他方で、神殿建築の素材が教会堂に再利用され、祭礼のカレンダーや地方の慣習がキリスト教暦へ吸収されるなど、文化的連続も見られます。地方社会では、農村の伝統祭祀が長く残り、司教は説教・規制・折衷策を通じて「浄化」を進めました。
異端対策では、アリウス派・ドナトゥス派・アポリナリオス派などが対象となりました。とりわけ北アフリカのドナトゥス派には社会的基盤が強く、会談・論戦・行政措置が繰り返されました。アウグスティヌスは説得を重視しつつも、一定の強制（法の威嚇）を正当化する議論を展開し、教会の一致と公共秩序のための限定的介入を擁護しました。こうして「正統／異端」の線引きは、神学と法、説教と警察権が交差する領域で運用されます。
一方、皇帝権と司教権の関係は単純な従属ではありません。390年、テッサロニカでの虐殺事件後、ミラノの司教アンブロシウスはテオドシウスに公的悔罪を求め、皇帝はこれに応じて教会での赦しを受けました。これは、国教化後も司教が道徳権威として皇帝に対し発言できることを示す有名な場面で、権威の相互牽制という側面を浮き彫りにします。
建築・時間・知の変容：バシリカ、暦、学校
宗教景観の変化は視覚的です。バシリカ型教会堂が帝都・大都市・地方中心地に次々と建てられ、殉教者聖堂（マルティリウム）や洗礼堂（バプティステリウム）が付属しました。モザイクと壁画は、三位一体、キリストの権威、聖人崇敬を視覚化します。神殿や浴場の跡地が教会に転用され、都市の中心線が再設計されました。暦の面でも、主日の休息（321年の勅令に続く普及）や復活祭・諸聖人祭の定着により、市民生活のリズムがキリスト教化します。
教育では、カテキズムと説教が識字・記憶・弁論の技法を支え、司教座学校や修道士の学舎が知の拠点になりました。古典教育（文法・修辞）は捨てられず、むしろ教父たちはギリシア・ローマの学芸を「洗礼」してキリスト教文化に組み込みました。これにより、古典的教養とキリスト教神学が混交する学術世界が形成され、後の中世大学へと連なります。
長期的な位置づけ：寛容から規範へ、宗教と国家の距離
国教化は、宗教と国家の関係を「寛容中心の並存」から「正統規範の制度化」へと移しました。その成果は、慈善と教育の制度化、都市社会の再編、公共倫理の普及といった形で現れました。他方、宗教的少数者（異教徒・異端）への圧力や、宗教問題の政治化、教義紛争への国家介入という負の側面も不可避でした。以後の世紀には、帝国分裂、ゲルマン諸王国のキリスト教化、ビザンツ帝国の神学論争、ラテン西欧の教皇権の自立など、さまざまな局面で「誰が正統を定義するのか」「国家はどこまで関与するのか」という問いが反復されます。
現代の視角から見ると、380年の宣言と391–392年の禁止令は、宗教自由の理念と宗教共同体の公共性の確立、そしてその対価としての多元性の収縮という、二つの力学をはらんでいました。国教化の歴史を丁寧に読むことは、宗教と国家の適切な距離、公共善と信教の自由の均衡、宗教的真理の主張が法と権力を介するときに生じる効果を考える上で、貴重な参照枠となります。
