ケベック（Québec）は、カナダ東部に位置する最大の面積を持つ州と、その中枢都市ケベック・シティ（旧称ケベック市）を指す語として用いられます。セント・ローレンス川の峡谷（フランス語の「狭い＝Québec」に由来）を押さえる要地であり、先住民世界の交易動脈と大西洋をつなぐ扉口として発達しました。17世紀にフランスが拠点を築いて以来、ケベックはフランス語・カトリックを核とする社会のアイデンティティと、英語・プロテスタントを中心とする北米世界との共存・競合の最前線に立ち続けてきました。七年戦争の帰趨、アメリカ独立革命への反応、19世紀の自治と連邦形成、20世紀の静かな革命（Quiet Revolution）と民族運動、言語法と住民投票など、ケベックの歴史は政治思想・宗教・経済・文化が交錯する濃密な舞台です。今日のケベックは、仏語圏の保持と国際化、資源・製造・知識産業のバランス、先住民族との関係再構築、移民社会の設計など、多面的な課題に取り組む地域として世界史の文脈でも重要な位置を占めています。
地理と起源：セント・ローレンスの門、先住民世界の結節点
「ケベック」の語源は、先住民アルゴンキン語群の語に由来し「川が狭まる所」を意味するとされます。セント・ローレンス川が大西洋から内陸へ深く入り込み、ケベック・シティの崖上（アブラハム平原）で水路が狭窄する地形は、軍事・交易上の要衝でした。先住民社会にとってこの川は、五大湖—ハドソン湾—大西洋—内陸平原を結ぶ大動脈で、イロコイ語族（セントローレンス・イロコイアン）、後にフレンチ・アライアンスに参加するアルゴンキン系やフルーロン（モントリオール周辺）、フランスと同盟を結ぶウェンダット（ヒューロン）など、多様な集団が季節移動と通商を重ねていました。
16世紀末から17世紀初頭にかけて、フランスは北米に「ヌーヴェル＝フランス（新フランス）」を形成し、1608年、サミュエル・ド・シャンプランがケベックに恒久拠点を築きます。ここは毛皮交易の基地であると同時に、宣教と農耕の実験場でもありました。セーニョリー制（領主—農民の帯状農地）により川沿いに細長い区画が並び、耕地と運河・道路が川面に向かって開かれる特異な景観が生まれました。ジェズイット、ウルスラ会などの修道会は学校・病院を設け、カトリック共同体の礎を築きます。
ヌーヴェル＝フランスの拡大と英領化：七年戦争、ケベック法、二つのロイヤリティ
17〜18世紀、ヌーヴェル＝フランスはセント・ローレンス本流から五大湖・ミシシッピ流域へと通商圏を拡げ、毛皮・ミサンガ交易と砦のネットワークで英領十三植民地と競合しました。七年戦争（北米戦線ではフレンチ・インディアン戦争）で、1759年のアブラハム平原の戦いにおいて英軍がケベックを攻略、1763年のパリ条約でフランスはカナダを割譲します。英領化後、1763年王室宣言は英法と英語化を志向しましたが、住民多数を占めた仏語カトリック共同体の統合は容易ではありませんでした。
転機となったのが1774年のケベック法（Quebec Act）です。これはフランス民法（私法）とカトリック信仰の自由を承認し、仏語共同体の制度的存続を認める代わりに英王への忠誠を確保する妥協でした。領域の拡張（オハイオ方面）も含んだ同法は、南の英領十三植民地では「専制の拡張」と受け取られ、アメリカ独立革命の不満要因の一つになります。独立戦争期には大陸軍が1775年にケベックを攻撃しましたが失敗し、ケベック住民の多くは英王党（ロイヤリスト）として残留しました。戦後、十三植民地からのロイヤリストが北へ移住し、英語共同体がカナダ内で拡大します。
1791年の憲法法でケベックは上・下二つのカナダ（Upper/Lower Canada）に分割され、下カナダ（現ケベック州の核）では仏語カトリック的制度が維持されました。1837〜38年には英本国の統治と寡頭支配に反発する蜂起（パトリオット反乱）が発生し、植民地改革派の指導者パピノらが自治権拡大を訴えます。鎮圧後、1840年の連合法で上下カナダは合併し、英語優越を意図した制度改編が行われましたが、1848年には責任政府が導入され、自治の枠は徐々に広がります。
カナダ連邦と20世紀：教会から国家へ、静かな革命と民族運動
1867年、英領北米植民地の連合（ドミニオン・オブ・カナダ）が発足し、ケベックはオンタリオ、ノバスコシア、ニューブランズウィックとともに初期の構成州となりました。19世紀後半から20世紀前半のケベック社会は、カトリック教会が教育・医療・慈善を広く担い、農村共同体と大家族を理想とする「サン＝ジャン＝バティスト」の保守的文化が色濃く、工業化が進むモントリオール周辺では英系資本の影響が強いという二重構造が続きます。両大戦期の徴兵問題では仏語系の反発が激しく、カナダ国家への忠誠・義務のあり方が問われました。
1960年代、ジョン・レスアージュ政権のもとで始まる静かな革命（Révolution tranquille）は、教会支配の弱体化、教育の世俗化、高等教育の拡充、医療・社会保障の公的化、電力公社ハイドロ・ケベックの整備と北部水力資源の開発など、国家主導の近代化を押し進めました。フランス語共同体の経済的自立（「ケベック人によるケベックの支配」）が掲げられ、銀行・保険・公営企業・労働組合が新たなエリート層を育てます。文化面ではシャンソン、映画、演劇、文学が開花し、モントリオールは北米仏語文化の旗艦都市となりました。
民族運動は政治の中心課題として台頭します。1968年にケベック党（Parti Québécois）が結成され、仏語の地位保障と主権（独立）志向を掲げて勢力を伸ばしました。1977年、PQ政権の下で成立したフランス語憲章（通称ビル101）は、仏語をケベックの唯一の公用語と定め、商標表示・企業内言語・教育（移民の子どもの就学言語）に仏語の優越を制度化しました。1980年の主権—連合を問う住民投票は否決（約60%が反対）されましたが、1995年の第二回住民投票は賛成49.42%、反対50.58%という僅差の結果となり、国内外に衝撃を与えます。
連邦レベルでは、1982年の憲法制定（憲法愛国化）にケベック州政府が署名せず、のちのミーチ・レイク合意（1987）とシャーロットタウン合意（1992）が頓挫するなど、憲法的位置づけを巡る対立が続きました。21世紀に入ると、ケベック国家（ケベック民族）を「統一されたカナダの中の国民」と認定する連邦議会決議（2006）など、象徴的な調整が試みられています。経済面では水力発電、アルミ精錬、航空宇宙（ボンバルディアを中心に）、木材・紙パルプ、AI・ゲーム開発・映像産業（モントリオール集積）などが柱となり、北部資源開発（プラン・ノール）は環境・先住民族権との調整課題を抱えつつ進められています。
言語・文化・先住民族と現代の論点：多言語社会の設計と記憶の再編
ケベックの独自性の核はフランス語です。連邦の公用語は英仏二言語ですが、ケベック州は仏語を唯一の公用語とし、公共サービス、教育、企業活動に仏語の優先を組み込んでいます。これは仏語共同体の継続と文化産業の強化に資する一方、移民統合や企業の国際競争力、カナダ全体の流動性とどのように両立するかという課題をともないます。言語法は時代ごとに見直され、表示義務や教育の入口規制、職場の仏語化などで調整が繰り返されています。
文化面では、文学（ミシェル・トランブレ、マリー・クレール・ブラン）、映画（ドゥニ・アルカン、ドゥニ・ヴィルヌーヴ、グザヴィエ・ドラン）、音楽（フェリックス・ルクレール、セリーヌ・ディオン）、コミックやアートが国際的な評価を受け、冬のカーニバルやサン・ジャン・バティストの日、アイスホッケーの熱狂が生活文化を彩ります。都市としてはモントリオールが多文化・大学・クリエイティブ産業の中心、ケベック・シティは官庁街と世界遺産の旧市街、シャーブルックやガティノー、三河（トロワ＝リヴィエール）などが地域拠点となっています。
先住民族との関係は、歴史的な和解のプロセスが進行中です。北部のヌナヴィクではイヌイットが自治機構を持ち、クリ—とのジェームズ湾・北ケベック協定（1975）は大規模水力開発と権利保障の枠組みを定めました。1990年のオカ危機は、モホーク共同体の土地権をめぐる対立が国家と広域社会の記憶に深い爪痕を残し、以後、土地請求、文化復興、言語継承、児童福祉、刑事司法の公平に関する取り組みが拡大しています。ケベック史の再編は、先住民の主体的視点を取り込むことで、毛皮交易や宣教、戦争を一方的な「出会い」として描く従来像を更新しつつあります。
移民社会としてのケベックは、連邦の多文化主義と異なる「インターカルチュラリズム（相互文化主義）」を掲げ、共通の公共言語として仏語を据えつつ多様性の共存を目指します。ムスリム女性の顔面ヴェール着用や宗教的シンボルに関する公共部門の中立法など、ライシテ（政教分離）の解釈を巡る議論は熱を帯び、宗教自由と平等、公共性の定義を社会に問いかけています。気候・環境では、水力中心の電源構成を強みに電動化とグリーン水素、バッテリー・EVサプライチェーンの誘致が進み、カーボンニュートラルを巡る州—連邦—米北東部の越境協調も重要性を増しています。
ケベックを歴史用語として捉えるとき、単なる地域名ではなく、帝国—民族—連邦—自治の四つの文脈が重なり合った「多層の場」であることが見えてきます。川の狭間に築かれた砦から、仏語圏の都市文明、そして多文化・多民族の民主社会へ——ケベックの歩みは、言語と宗教、資源と産業、記憶と和解のテーマを、北大西洋世界の長期的な変化と響き合わせて考えるための好例なのです。
