「国際連盟不参加（アメリカ）」とは、第一次世界大戦後にウィルソン大統領が主導して設計した国際連盟に、当のアメリカ合衆国が最終的に加盟しなかった出来事を指します。1919年のパリ講和会議で連盟規約はヴェルサイユ条約に組み込まれましたが、米国上院が批准を拒否したため、世界最大級の経済・軍事大国は連盟の枠外にとどまりました。背景には、憲法上の権限配分に基づく上院の強い条約審査権、集団安全保障に関する第10条をめぐる主権侵害・軍事関与への懸念、党派対立（民主党のウィルソンと共和党指導者ロッジの確執）、世論に根強い反介入主義やモンロー主義の伝統などが絡んでいます。米国の不参加は、国際連盟の抑止力と財政・政治的正統性を損ない、1930年代の危機対応力の弱さへとつながりました。他方で、米国は全く孤立したわけではなく、ワシントン海軍軍縮会議などの個別多国間外交や、戦間期の経済・金融政策、国際公衆衛生や難民支援などでは実質的な関与を続けました。
以下では、批准拒否に至る国内政治のドラマ、法的・制度的論点、外交と世論の相互作用、そして不参加が国際秩序と戦間期の危機に及ぼした波及効果を、整理して解説します。
批准拒否の背景：憲法、党派対立、そして第10条への不信
アメリカ合衆国憲法は、外交権を大統領に与える一方、条約の成立には上院の3分の2の同意を必要とします。1918年の中間選挙で共和党が上院多数を奪回したことで、民主党のウィルソン政権は、講和条約と連盟規約の批准をめぐり、野党指導者ヘンリー・カボット・ロッジ（上院外交委員長）の同意を得なければならなくなりました。
争点の核心は、国際連盟規約第10条でした。そこでは、加盟国が他国の領土保全・政治的独立を尊重し、侵略に対して「連盟理事会の勧告に従って」共同で行動する責務が示されます。反対派は、これは事実上の「自動参戦義務」を生み、議会の戦争宣言権を空洞化させると主張しました。支持派は、理事会の勧告は法的拘束力を持たず、米国の参戦には憲法上引き続き議会の承認が必要だと反論しましたが、主権と軍事介入をめぐる不安を消すには至りませんでした。
ウィルソンは、連盟規約の原案維持に固執し、ロッジが提出した一連の「拘束的予約（Reservations）」—とくに第10条の米国義務を議会の事前承認に明確に従属させる修正—を受け入れませんでした。1919年秋、ウィルソンは全国遊説で批准支持を訴えますが、途中で脳卒中に倒れ、以後は政務から事実上離脱します。大統領の不在と強硬姿勢は、折衝の余地を狭め、党派間の妥協は崩壊しました。
1919年11月と1920年3月、上院は二度の採決で条約批准を否決しました。ロッジの予約付き案にも、ウィルソンが求めた無条件批准案にも、3分の2は届きませんでした。こうして、米国はヴェルサイユ条約と連盟規約の締約国にならず、講和は1921年の別個条約（対独・対墺条約）によって処理されることになります。
世論と思想：モンロー主義、ワシントンの遺訓、反介入主義の力学
批准拒否はワシントンの政争だけでは説明できません。世論には、米州と欧州の政治を切り分けるモンロー主義（1823年）や、ジョージ・ワシントンの「外国との恒常的同盟を避けよ」という遺訓に由来する反介入主義の伝統が根強くありました。第一次世界大戦への参戦（1917年）は例外的な「民主主義のための戦い」として正当化されたものの、戦後の幻滅（死傷者、戦時統制、赤色恐慌、経済不安）は、恒常的な欧州関与への警戒心を再燃させます。
移民国家アメリカの内部構成も作用しました。東欧・中欧からの移民・その子孫を中心に、旧大陸の複雑な民族・国境問題に巻き込まれることへの反発があり、連盟の集団安全保障がもたらしうる「遠い戦争への引力」を懸念する声は、党派を越えて広がりました。禁酒法や女性参政権、公民権、労働紛争など国内改革課題が山積するなか、「海外介入より国内の安定を」という優先順位も共有されました。
加えて、ウィルソン個人の政治手法も世論形成に影響しました。高邁な理想主義（十四か条）と道徳的言説は支持を集めた一方で、実務的妥協への柔軟性の不足、敵味方二分法のレトリックは、反対派の結集を促しました。新聞・雑誌・講演会といったメディア空間では、連盟は「世界政府」への踏み台だとする警告と、「戦争の歯止め」だとする期待が激しく交錯しました。
国際秩序への影響：大国不在の抑止力低下と代替的多国間主義
米国の不参加は、国際連盟の抑止力・財源・権威に大きな空白を生みました。経済規模・金融力・海軍力を備えた米国が理事会に不在であることは、違反国にとってのコスト計算を軽くし、制裁や仲裁の重みを減じました。日本の満州事変（1931）やイタリアのエチオピア侵略（1935）など、1930年代の重大危機で連盟が有効な抑止・執行を欠いた背後には、米国の政治的・軍事的「不在感」が影を落とします。
とはいえ、米国は完全な孤立を選んだわけではありません。1921–22年のワシントン海軍軍縮会議では、英・日・仏・伊等と主力艦保有比率（5:5:3など）や中国の主権尊重・門戸開放の原則を定め、アジア太平洋の軍拡競争に歯止めをかけました。これは連盟外での、しかし制度化された多国間合意の成功例です。また、ドーズ案（1924）・ヤング案（1929）でドイツ賠償問題の金融再編に深く関与し、連邦準備制度・ウォール街の資本が欧州復興を支えました。国際保健や難民支援、麻薬規制の分野でも、米国は連盟の外縁や別建ての国際委員会・条約に参加し「選択的国際主義」を展開しました。
しかし、こうした分野別関与は、集団安全保障の欠落を埋めるには不十分でした。危機の際に迅速に制裁や軍事的措置を調整する機構としての連盟は、最大の潜在的「最後の担い手」を欠いたまま試練にさらされ、結局は第二次世界大戦の勃発を防げませんでした。
法制度の視点：予約と留保、議会主権、主権制約へのアレルギー
ロッジは、連盟規約に対する一連の拘束的予約を通じ、（1）米国の義務は常に議会の決定に従属すること、（2）モンロー主義への干渉を排すること、（3）移民・関税など国内政策への連盟の関与を否定すること、などを明記しようとしました。国際法上、留保（reservation）は条約義務の範囲を自国にとって調整する一般的手段ですが、規約の根幹を崩す留保は他国に受け入れ難く、ウィルソンも「骨抜き」とみなして拒否しました。
議会主権と主権制約の問題は、戦後の国際連合でも再燃します。1945年の国連憲章批准では、米国は自衛権や安保理の権限、国内司法との関係に関する理解宣明（understandings）を付した上で同意し、NATO条約でも武力行使は憲法手続に従うとの条項が置かれました。つまり、連盟不参加は米国の恒久的孤立を意味しませんでしたが、「主権の外部拘束」に対する制度的アレルギーは、以後も米外交の枠組みを形づくる重要な要素となりました。
経済と社会の位相：繁栄の1920年代、大恐慌、ニューディールと対外姿勢
1920年代の米国は大量生産と消費文化の拡大で繁栄しましたが、農業不況や所得格差、金融の過熱と脆弱性も抱えていました。1929年の大恐慌は失業と銀行破綻を連鎖させ、国内優先の政治を強めます。フランクリン・ルーズベルト政権は、ニューディールで国内救済・金融規制・公共事業に注力し、対外的には相互通商協定法（1934）で関税引下げの二国間交渉を進め、汎米関係では「善隣政策」を掲げました。これは、連盟を介さないが、選択的で実利的な国際関与の一形態でした。
同時に、1930年代半ばの一連の中立法は、戦争当事国への武器輸出や貸付を制限して紛争への巻き込まれを避ける枠組みを作り、反介入主義の世論を制度化しました。これらは、欧州とアジアの危機に対する米国の初動を鈍化させ、枢軸側の既成事実化を容易にする副作用を生みました。
不参加の帰結と歴史的評価：欠席のコストと「後継制度」への教訓
アメリカの国際連盟不参加は、制度設計上の「大国合意の欠落」がもたらす脆弱性を顕在化させました。提唱者の不在は、規範の説得力と執行の見通しを弱め、連鎖的に参加国の信頼とリスク選好に影響しました。結果として、連盟は経済・衛生・労働・難民などの分野で一定の成果を上げつつも、集団安全保障の中核任務では決定的に力不足でした。
他方で、この経験は第二次世界大戦後の国際連合の設計に直接の教訓を与えました。米国は今度は創設から深く関与し、上院の批准を得るための政治的下準備も入念に行われました。安保理の常任理事国・拒否権という大国合意の制度化、経済・社会・人権の広範なネットワーク、専務理事国（事務総長）と専門機関の自律性といった要素は、「米国不在の穴」を埋めるどころか、米国が中核的担い手となるよう設計されました。
総じて言えば、米国の連盟不参加は、理想と主権、国内政治と国際制度、道義と実利が交錯する場所で生じた歴史的選択でした。その選択は、短期的には国内主権と自由裁量を守ったかに見えましたが、長期的には国際秩序の不安定化を通じて、より大きな介入と犠牲（第二次世界大戦）を招く一因ともなりました。制度の内部で拘束を受け入れ、執行の責務を分かち合うことの難しさと必要性を、戦間期のアメリカの経験は静かに教えています。
