サウジアラビア王国は、アラビア半島の大部分を統治する立憲ではない世襲王政国家で、イスラームの二大聖地メッカとメディナを守護する宗教的権威、世界有数の石油・ガス資源に依存する経済力、そして近年は経済多角化と社会規範の緩和を掲げる改革路線（ビジョン2030）で注目される国です。建国の核には、18世紀に中央アラビアで結ばれたサウード家と宗教改革者アブドゥルワッハーブの同盟があり、20世紀初頭にアブドゥルアズィーズ（イブン・サウード）が半島を統合して現在の王国を成立させました。本項では、成立と体制、経済と社会、外交・安全保障、そして近年の改革までを、専門用語をできるだけ噛み砕いて説明します。全体像としては、〈宗教（正統性）〉〈資源（財政）〉〈部族・地域（社会統合）〉〈改革（将来設計）〉の四つの軸が互いに絡み合う国だと理解すると掴みやすいです。
成立と歴史：宗教同盟から半島統合へ
王国の思想的・政治的源流は、18世紀半ばのナジュド（中央アラビア）にあります。宗教家ムハンマド・イブン・アブドゥルワッハーブが唱えた敬虔主義的改革（後に「ワッハーブ派」と称される潮流）と、地元首長ムハンマド・イブン・サウードの同盟は、宗教的純化と政治的結集を結びつけ、第一次サウード国家を生み出しました。その後オスマン帝国の反攻で一度は解体し、19世紀に第二次サウード国家として再興するも内紛で弱体化します。
20世紀初頭、アブドゥルアズィーズ（通称イブン・サウード）が1902年にリヤドを奪還し、遊牧・定住の垣根を越えて戦士集団（イクワーン）を糾合、同盟・戦闘・婚姻を駆使して支配圏を広げました。1920年代半ばにヒジャーズ（メッカとメディナを含む西部）を掌握し、1932年「サウジアラビア王国」成立を宣言します。ここに〈宗教権威—王権—部族連合〉の三位一体が国家の骨格として固まりました。
1938年の東部州での油田発見は、国家の運命を決定づけました。第二次世界大戦・戦後の需要拡大とともに石油輸出は急伸し、王国は財政・外交・社会のあらゆる面で「資源国家」としての性格を強めます。1960年代以降の産油国連携（OPEC）や1970年代のオイルショックを経て、同国は世界エネルギー市場の価格・供給安定で中心的役割を担うようになりました。
20世紀後半以降も王位はサウード家内で継承され、宗教機関（ウラマー）との協働、地域・部族名望家の包摂、官僚制の拡充という形で国家運営が続きます。1979年のメッカ大モスク占拠事件やイラン革命は宗教と治安の再強化を促し、1990–91年の湾岸戦争、2003年以降のテロ対策は安全保障体制の近代化を加速させました。21世紀に入ると原油価格の変動と人口増、若年層の拡大を背景に、経済多角化と社会の近代化が国家戦略の柱になります。
政治体制と宗教：王政・ウラマー・法秩序の三角形
サウジアラビア王国は世襲王政で、国王が首相を兼ね、王家の王子たちが主要省庁・州知事を占めます。1992年に公布された「基本統治理」は憲法に相当する性格を持ち、王位継承の原則、国家原理（コーランとスンナに基づく統治）、諮問評議会（シュラー評議会）の設置などを明記しました。議会制民主主義とは異なり、政党・選挙による政権交代は制度化されていませんが、諮問評議会や地方評議会が政策討議・行政監督の一部を担います。
法秩序の中心はイスラーム法（シャリーア）で、とりわけハンバル派法学の伝統を基礎に、宗教法学者（ウラマー）が司法・教育・宗教行政に大きな影響を与えてきました。王権は宗教権威と相互補完関係にあり、宗教は統治の正統性を支え、王権は宗教制度の維持と治安・財政の提供を通じて宗教的生活空間を保障します。近年は宗教警察（ムタワー）の権限縮小、娯楽・文化活動の解禁など、社会規範の運用に柔軟性が増しつつありますが、表現・結社の自由や刑事司法の運用などは依然として国家統制が強い領域です。
地方統治は、州知事（多くは王族）と部族・名望家、官僚が協働する仕組みで運営されます。ベドウィン（遊牧）と定住社会の接合、地域差（東部・紅海沿岸・南西部）の調整、シーア派住民を含む宗教的多様性の取り扱いなど、社会統合の課題は政治の現場で常に意識されています。
経済と社会：資源配分の社会契約から多角化へ
王国の経済は長らく原油・ガス収入に依存してきました。国営サウジアラムコは上流（探鉱・採掘）から下流（精製・石化）まで統合管理を行い、財政歳入・外貨獲得の中核を担います。資源から得た「地代（レンツ）」は、税負担を低く抑えつつ、インフラ（道路・港湾・電力・水）、教育・医療、住宅、公共部門雇用、補助金（燃料・電力・水）などの形で国民に配分され、いわゆる〈レンティア国家〉型の社会契約を形作ってきました。
ただし人口増と原油価格の変動は、長期的持続性を揺さぶります。このため政府は「ビジョン2030」を掲げ、非石油部門の拡大、民間主導の成長、国家投資ファンド（PIF）を通じた戦略投資、国営資産の一部上場・民営化、観光・エンタメ・スポーツ・物流・鉱業・再生可能エネルギー、水素・CCUS（炭素回収・利用・貯留）などの新産業育成を加速しています。紅海沿岸の観光圏、巨大スマートシティ計画（ネオムなど）、港湾・空港のハブ化は、外資誘致と雇用創出を狙う旗艦プロジェクトです。
労働市場は特殊です。建設・製造・サービス・家事労働で外国人労働者の比率が高く、国民雇用を増やす「サウダイゼーション（自国民雇用化）」政策が続いています。教育は高学歴化が進み、STEMやビジネス教育、職業訓練が拡充される一方、若者の失業やミスマッチは課題として残ります。女性の社会参加は近年顕著に拡大し、自動車運転の解禁、就業・起業支援、スポーツ・文化分野での活躍など、公共空間での可視性が高まりました。宗教規範のもとでの家族法・相続・監護と、職場の慣行・企業統治との調整は、制度整備の重要テーマです。
社会サービスの持続性の観点からは、補助金の見直し（燃料・電力・水の段階的価格適正化）、付加価値税などの非資源歳入拡大、デジタル政府による行政効率化、医療・教育の質の向上、住宅供給と都市交通の改善が並行課題です。環境面では、水資源の制約（海水淡水化と電力コスト、地下水の持続性）、都市のヒートアイランドと砂嵐、メタン削減・フレアリング抑制、自然保護区の整備が重要になっています。
外交・安全保障と近年の改革：地域秩序のキープレイヤー
外交の基軸は三つあります。第一に、〈聖地の守護者〉としての宗教的正統性です。巡礼（ハッジ・ウムラ）の運営は宗教的役割であると同時に、巨大な都市管理・保健・交通の課題でもあり、ここでの成功は国際的信頼を高めます。第二に、〈湾岸の安全保障の要〉としての役割です。湾岸協力会議（GCC）での調整、イランとの緊張と対話、周辺紛争への関与と仲介、国境・海上輸送路の安全確保、ミサイル・ドローン対策、テロ対策など、同国は地域秩序の中心に位置します。第三に、〈エネルギー市場の安定化〉です。OPECおよびOPEC+の枠組みの中で生産調整を主導し、価格の乱高下を抑えつつ自国財政の安定を図ります。
対外関係では、米国との長期的な安保協力を柱にしつつ、欧州・アジア（中国、日本、韓国、インド等）との投資・技術・エネルギー協力を多角化しています。武器調達、防空網の近代化、サイバー・情報分野の連携は継続課題で、国内産業育成（軍需産業の国産化）とも連動しています。人権・表現の自由・法手続の透明性をめぐる国際的論争は、投資環境や外交イメージにも影響するため、法制度の予見可能性・企業統治・コンプライアンス環境の整備が重要です。
近年の改革（ビジョン2030）は、生活の風景を大きく変えつつあります。映画館・コンサート・スポーツイベントの開催、観光ビザの拡充、考古遺産・自然公園の整備、女性の就労・起業促進、スタートアップ支援、国有企業の一部上場と資本市場の整備—これらは、〈経済多角化〉〈社会の活性化〉〈国家能力の強化〉を一体で進める試みです。同時に、改革の持続可能性には、非資源歳入の拡大、教育と雇用の接続、法の支配と権利保障、地域・所得・性別の格差是正、環境・水・エネルギーの統合政策といった基盤整備が不可欠です。
まとめると、サウジアラビア王国は、宗教的正統性・資源による財政力・部族と都市をつなぐ統合力・改革を駆動する国家投資という四輪で走る国家です。各輪のバランスが崩れると不安定要因が増し、巧みに噛み合えば地域秩序と世界経済に安定効果をもたらします。ニュースの背後で働くこの構造を押さえておくと、個々の出来事—巡礼者数、OPECの決定、近隣国との和解、国営企業の上場、女性スポーツ大会の開催—が立体的に理解できるようになります。
