安南都護府（あんなんとごふ）は、唐代にベトナム北部（紅河デルタ一帯）を統治するために設置された辺境軍政機関で、679年に交州都督府を改編して成立した行政区画です。中国史の用語としての「安南」は「南を安んずる」を意味し、帝国の外縁部を制度的に組み込む発想を端的に示しています。治所は当初の宋平（のちの大羅・升龍、現在のハノイ付近）に置かれ、州県と羈縻州の併用によって現地社会を取り込みながら、防衛と徴税、交通の維持を担いました。
都護府は、唐が内陸と海域を結ぶ交易動脈を確保する上で重要な節点でした。南シナ海と雲南・広西をむすぶルートが交錯する紅河デルタは、塩・香料・陶磁・金属資源などの流通にとって要衝であり、唐朝は軍政官（都護）や刺史、時に節度使を派遣して秩序維持に努めました。制度上は「都護」が対外・民政を司り、非常時には「節度使（経略使・経略統軍使など）」が軍事を統括する二本立てが採られ、時期によって兼任・統合が行われました。
安南都護府の存在は、単なる軍事拠点にとどまらず、唐朝の冊封・朝貢体制の南縁を実地で支える「現場の官庁」でもありました。唐の儀礼体系のもとで周辺の首長や在地有力者に官爵や印を授与し、彼らを州県・羈縻州の枠に組み入れることで、相対的に低コストの統治を実現しようとしたのです。もっとも、この枠組みは常に安定していたわけではなく、現地の反乱、山地勢力の動き、海上勢力の台頭、周辺王国（チャンパや南詔）との緊張に左右されました。
成立背景と制度の骨格
安南都護府の直接の前史は、622年に設置された交州総管府、624年の交州都督府です。679年、唐はこの地域の軍政・民政の一体運用を強化するため、安南都護府に改編しました。唐が辺境に置いた「都護府」は、しばしば六都護府の一つとして列挙され、他に安西・北庭・安北・安東・単于などが知られますが、いずれも帝国の周縁で軍事・外交・民政を横断的に処理する特務的機関でした。安南の場合、対外関係の焦点は海上交通と山地交易路の結節であり、加えて雲南方面からの圧力に備える必要がありました。
治所は紅河デルタの中核都市に置かれ、記録上は宋平（ラ・タイン）—大羅—升龍と城郭・都市機能が段階的に整備されていきます。767年には外敵の襲撃に備え、城郭（羅城）の築造が進められたことが伝わり、以後の都市発展の基盤となりました。人口・行政区画に関しては、8世紀頃に13州・39県・32羈縻州を管下としたと推定され、直轄の州県制と、首長を官職に組み込む羈縻体制の併用という「二層統治」が特徴でした。これは、デルタ部の稲作平野と、周縁の山地・海域社会の性格差に対応するための制度的工夫でもあります。
官人任用では、中央から派遣される都護・刺史のほか、一定の間隔で在地エリートを登用する仕組みが運用され、税制も内地より軽い負担を原則としました。これは辺境統治のコストと効果の均衡を図るための措置であり、在地社会の自律性を一定程度認めつつ、唐の官僚制に組み込む試みでした。ただし、任地が遠隔であること、海上勢力や山地勢力との関係調整が難しいことから、官人の能力と人的ネットワークに統治の安定が強く依存するという脆さも抱えていました。
なお、安南都護府は757年に一時「鎮南都護府」と改称され、760年には旧称に復しました。これは同時期の内外情勢の緊張を反映する措置で、対南方統治の軍事色を強める意図があったと見られます。唐の政治・軍事用語はしばしば情勢に応じて名称や権限が変動し、実態を読み解くには具体的な年代の確認が欠かせません。
統治の実態：在地社会・反乱・周辺勢力
安南都護府の統治は、デルタ部の稲作平野に住む住民と、山地の諸集団、沿岸・海域のネットワークという異なる生活世界を束ねる作業でした。徴税や労役の割当は、地理的・社会的条件を踏まえて調整されましたが、時に官人の強引な課税や交通負担の増大が反発を生み、反乱に至ることもありました。7世紀末から8世紀前半にかけては、在地の指導者が蜂起して都護を殺害する事件も記録され、統治の難しさが露わになっています。
8世紀前半には、税制の変更や労役の過重負担に端を発する大規模な反乱が発生し、都護府の継続的な軍事行動と在地勢力の調略が不可欠となりました。さらに南方のチャンパ王国との緊張が高まり、沿岸航路の安全確保のために水軍の強化や城郭整備が進められます。これに伴って軍事費が膨張し、現地住民の負担は一層重くなるという悪循環も生じました。
9世紀に入ると、雲南を拠点とする南詔が急速に勢力を拡大し、四川—雲南—紅河デルタを結ぶ内陸交易路を掌握しようとして、安南への圧迫を強めました。863年には南詔軍が安南都護府を一時占領し、唐の支配は根底から揺らぎます。唐廷は反攻を断行し、名将の指揮下で軍事的に安南を奪回しますが、紅河デルタの「唯一の要衝」性は相対化されつつありました。ベトナム中部から海南島に抜ける海上交易路の発展により、地域の経済地理が変化していたのです。
こうした情勢の中、唐は安南統治の再編に踏み切り、866年以降、軍政色の強い編制へと比重を移します。都市防衛の強化と行政の再配置は一時的に治安を回復させましたが、末期には内乱や官人の離反も相次ぎ、中央の統制は次第に弱まりました。遠隔地統治の構造的限界が、帝国の衰退と重なって表面化した形です。
人物史の観点から付言すれば、日本の遣唐使として知られる阿倍仲麻呂（唐名・晁衡）が8世紀後半に安南の統治職に就いたと伝えられるなど、同地域は唐の官僚キャリアにおける重要な任地でもありました。これは、辺境統治が単なる「左遷の地」ではなく、高度な調整力と軍政手腕を要求される重責のポストであったことを物語っています。
静海軍への改編と自立化の流れ
南詔侵攻後の再征服を経て、安南の統治枠は9世紀後半に「静海軍（靜海軍、ジンハイ軍）」へと再編されました。名が示すとおり、海上秩序の安定と軍事防衛を最優先に掲げる体制で、節度使を頂点とする軍政が中核となります。形式上は唐の一行政区であるものの、実質的には節度使の裁量が大きく、在地の有力者や豪族、軍閥化した部将が政治空間を占めるようになりました。
唐末から五代の混乱期には、中央の権威が低下するとともに、静海軍は半自立化の傾向を強めます。905年頃には、名目上は節度使として唐（および後梁）に連なるものの、実際には在地勢力の均衡の上に成り立つ独自の政権運営が進みました。939年、白藤江の戦いで南漢を破った呉権（ゴー・クエン）の勝利は、長い中国支配（いわゆる「北属期」）の終幕を画し、のちの丁朝・前黎朝・李朝へと続く独立王朝の時代を切り開きます。安南都護府—静海軍の枠組みは、この自立化への助走路としての性格を帯びつつ歴史的役割を終えました。
この移行過程は、単線的な「支配—解放」の物語ではなく、交易路の再編、港市の発展、在地エリートの興隆、文化・宗教の受容（仏教・道教・在地信仰の複合）といった多元的な変化の集積として理解すべきです。唐の官僚制や文物は現地に深く浸透し、文字文化・行政技術・都市計画などの面で後世の大越国家形成に長期の影響を与えました。一方で、山地や海域のネットワークは唐の制度の「外側」にも生き続け、独自の政治文化が併存しました。
このような二重性は、後の冊封体制におけるベトナムの位置づけにも反映されます。明・清の時代になっても、中国側は慣例的に「安南国」や「安南国王」という称号を用いましたが、現地の王朝は自らを「大越」「越南」「大南」と称し、対外儀礼と内政の間で用語が使い分けられました。唐代の安南都護府は、こうした外称—内称の二重構造の原初的な起点として理解できます。
用語・地名・史料上の注意点
第一に、「安南」は時代・文脈で意味が大きく変わる語である点に留意が必要です。唐代の安南都護府は紅河デルタ中心の行政単位でしたが、近世以降の中国史料では独立ベトナム王朝を指す外称としても用いられ、さらに近代のフランス語“Annam”は中部ベトナムの保護国名を意味しました。したがって史料を読む際には、「いつ」「どの言語共同体の」用語かを特定する作業が不可欠です。
第二に、治所・都市名の変遷にも注意が要ります。安南都護府期の中心は宋平—大羅—升龍へと発展し、のちのハノイへ至ります。史料によっては、ラ・タイン（La Thành）、大羅城、昇龍城など多様な表記が並立し、同一地点でも時期により名称が異なります。城郭整備や水軍強化の記述は、外敵の出現や交易路の変化と連動しており、政治軍事史だけでなく、環境史・経済地理の観点から読むと理解が深まります。
第三に、官職名の読み分けです。都護は辺境の民政・外交を包括する職で、節度使は軍事の統括者ですが、安南では情勢に応じて両者が同一人物に集中することもありました。唐後期には経略使・観察使などの臨時官が設けられ、権限配置が弾力的に変わります。人物史では阿倍仲麻呂（晁衡）が任地に赴いた例が知られますが、任官の具体的な官等・在任年次については史料間に差があるため、参照先を明示して扱うのが望ましいです。
最後に、安南都護府の歴史的意義を理解する鍵は、「帝国の制度」と「在地の社会」が接合・摩擦・再編を繰り返すダイナミクスにあります。唐側の視点からは辺境統治の合理化装置として、在地から見れば交易と安全保障をめぐる交渉の場として機能し、その矛盾が反乱や外敵侵攻のたびに露呈しました。静海軍を経て自立王朝の時代へと至る長い過程は、単なる反唐運動の累積ではなく、制度・経済・文化が絡み合う複合的な歴史変動として捉えるべきものです。
