王党派の反乱とは、君主の権威や王統の継続を支持する勢力が、現政権や革命勢力に対して蜂起した出来事の総称です。多くの場合、王権の回復・強化、継承権の争いの解決、宗教秩序の防衛、地域の慣習的権利の保護などを旗印に掲げます。イギリス内戦期の王党派蜂起、フランス革命期のヴァンデ蜂起とシュアン運動、スペインのカルリスタ戦争、ポルトガルのミゲリスタ内戦、イタリアや東欧の復辟運動などが代表例です。これらは単なる「王様支持」の情念ではなく、税・徴兵・宗教・地方自治・財産権といった具体的利害と深く結びついていました。以下では、概念の射程と典型的な事例、社会的基盤と戦術、結果と影響を整理して説明します。
概念の整理――何をもって「王党派の反乱」と呼ぶか
王党派の反乱は、無条件に旧体制の回復を求める行動だけを指すわけではありません。第一に、継承権をめぐる内戦型（スペインのカルリスタ戦争、ポルトガルのミゲリスタなど）があります。ここでは、王家の特定分枝の正統性をめぐって武力衝突が生じ、地方共同体や宗教勢力が特定候補を支持して動員されました。第二に、革命・共和政に対抗する反革命型（フランスのヴァンデ蜂起、ブルターニュのシュアン運動、イギリス内戦期の王党派蜂起など）があります。第三に、占領・傀儡体制期の復辟志向型（19世紀イタリア諸邦の反乱やハプスブルク領の各種蜂起の一部）も含められます。共通項は、王位または王権を政治秩序の核とみなし、それを基準に制度と正統性を再構築しようとする点です。
王党派の反乱は、思想だけではなく「動員の仕組み」に注目することで具体的に見えてきます。たとえば、教区・司祭・修道会のネットワーク、地方の有力家門やギルド、狩猟や民兵の伝統、密輸や海運の回路などが、情報伝達と兵站の基盤になります。宣誓・ミサ・巡礼・聖遺物といった宗教儀礼、戴冠・紋章・王旗の掲揚などの象徴操作は、人々の忠誠心を可視化し、地域の団結を強めました。逆に言えば、王党派の反乱は、象徴と制度、地域社会の組織が噛み合った時に初めて大規模化するのです。
典型的事例――イギリス、フランス、イベリア半島
イギリス内戦（17世紀）では、チャールズ1世および王政復古後の王位を支持する王党派の蜂起が各地で発生しました。初期の内戦では、地方貴族やジェントリ、英国国教会の聖職者と信徒が、国王の権威・慣習法・教会制度の維持を掲げました。王党派は騎兵と地方動員に強みがありましたが、議会派のニューモデル軍が税財政と軍制の近代化を進めると劣勢に追い込まれます。内戦後もスコットランドやイングランド各地で王党派の散発的反乱が続き、王政復古（1660）に至る政治交渉の背景圧力として働きました。ここでは、王党派の反乱が単に軍事的抵抗ではなく、儀礼・宣伝・亡命ネットワークを含む総合戦であったことが重要です。
フランス革命期のヴァンデ蜂起（1793年～）は、王党派反乱の典型として世界史教科書でも頻出です。徴兵制（全民皆兵）の導入、教会財産の没収と聖職者民事基本法による宗教統制、地域共同体の慣行破壊が、信仰深い西部農村の反感を強く刺激しました。指導者は必ずしも旧貴族だけではなく、農民指導者や地方の小地主、聖職者が混成し、白い王党旗や聖心のシンボルを掲げました。政府軍との戦いは正規戦とゲリラ戦が交錯し、シュアン（ chouans ）として知られるゲリラは、夜襲・待ち伏せ・情報戦を得意としました。反乱は一進一退を繰り返し、苛烈な弾圧と和解の政策が交互に行われ、最終的には軍事的に鎮圧されましたが、復古王政以降も記憶と政治文化として長く残りました。
スペインのカルリスタ戦争（19世紀）は、王位継承（サリカ法の解釈）をめぐって内戦が三度にわたって起こった例です。カルリスタは、カトリック信仰・地方的自治（フエロ）・伝統的身分秩序の擁護を掲げ、バスク・ナバラ・カタルーニャなどの山間・農村部で根強い支持を得ました。義勇兵・民兵の機動戦術を駆使し、都市を拠点とする自由主義政府と長期にわたって争いました。ポルトガルのミゲリスタ内戦（1828–34）もまた、絶対王政的な王弟ミゲルを支持する勢力と立憲主義を支持する勢力の対立で、王党派の反乱が「立憲か専制か」という制度選択と結びつく典型です。
このほか、ナポリやピエモンテ、オーストリア帝国の諸民族地域、ロシア帝国の辺境でも、王家や皇帝家への忠誠を旗印にした反乱や鎮圧が繰り返されました。王党派の反乱は、革命の大波に対して「地域の慣行と宗教・家族の秩序を守る」運動として現れやすく、農村社会の自律と中央集権の衝突という側面を多分に帯びます。
社会的基盤と戦術――誰が、どうやって戦ったのか
王党派の反乱は、社会のどの層が主役になるかによって性格が変わります。貴族や大地主が主導する場合、私的家臣団や領主権を通じた動員が中心となり、騎兵力や城塞の掌握が鍵となります。農村共同体が主役の場合、教区を単位にした連絡網、村役人や司祭の指導、地域の祭礼・市を利用した集合が基本となり、地形の熟知を生かしたゲリラ戦・待ち伏せが得意です。都市の王党派は、職人ギルドや商人、王室依存の官僚層が核となり、印刷物・噂・演説による宣伝戦と、市街のバリケードや武装集団の結成が目を引きます。
戦術面では、王党派は正規軍との「非対称戦」を迫られることが多く、物資確保・兵站維持・情報戦が勝敗を左右しました。徴発と課税は住民の心を離反させやすいため、王党派はしばしば「略奪の規律」を課し、共同体の支持を保とうとしました。象徴面では、王冠や百合、白い旗、聖像や聖心など、視覚的記号が人々の忠誠を結びつける装置として用いられました。宣誓やミサ、嘆願書といった儀礼は、軍事行動を正当化すると同時に、内部の規律を維持する役割も果たします。
一方、王党派は外部支援に頼る場面が少なくありません。亡命貴族の資金、外国の王室・教会からの援助、密輸網や海外港湾都市との連携が、武器・弾薬・紙・印刷機・医薬品の供給を担いました。これに対し、政府側は辺境封鎖、海上封鎖、恩赦・懐柔、住民移転や焼き討ちといった苛烈な対抗策を講じ、宣伝面でも王党派の「反動」「迷信」を糾弾しました。情報の近代化（新聞・ビラ・警察報告）は、王党派の動きを可視化し、奇襲の効果を削ぐ要因にもなりました。
結果と影響――敗北ののちに何が残ったか
王党派の反乱は、軍事的には敗北する例が多いですが、政治文化と制度には長い影を落としました。第一に、立憲主義の妥協が進みます。王政復古期のイギリスやフランスでは、王位の回復と同時に議会・権利章典・選挙制度の調整が進み、王権は儀礼的・調停的役割へと位置づけ直されました。第二に、宗教政策の見直しが起こります。ヴァンデやカルリスタの経験は、信教と国家の関係をめぐる現実的妥協（コンコルダートや地方特権の一部維持）を促しました。第三に、地方自治・慣習法の扱いが再設計され、中央集権と地域権利のバランスが再交渉されました。
敗北にもかかわらず、王党派の記憶は象徴と儀礼の形で保存されました。追悼行事、記念碑、巡礼、歌や物語は、のちの政治運動の言語資源となり、復辟請願や選挙動員、文化運動に再利用されます。地方社会では、反乱に参加した家族や村落の記憶が、結婚や商取引、自治の慣行にまで影響することがありました。さらに、亡命者コミュニティは国際政治の中で情報・資金・人的交流の結節点となり、次の危機の際の動員基盤として機能しました。
王党派の反乱は、革命や自由主義の進展を一方向的な進歩として描く見方に対するカウンターでもあります。国家形成の過程で、王位・宗教・地域社会が持つ統合力は無視できず、急進的改革が社会の耐性を超えると、旧秩序の名のもとで反動ではなく「生活防衛」としての反乱が起こりうることを、歴史は何度も示しています。王党派の反乱を理解するには、理念対立だけでなく、徴兵・課税・司法・宗教・土地制度といった生活の回路に下りて、具体的に検討する必要があります。
名称の使い分けにも注意が要ります。日本語の「王党派の反乱」は包括的表現であり、英語史料では Royalist risings、Legitimist uprisings、Carlist Wars、Miguelist War、Vendée uprising など、個別名で記されます。各事例の宗教・地方特権・継承法の文脈を押さえると、王党派の反乱という大枠の中での多様性が見えてきます。単純に「王政復古を望む保守の暴発」と決めつけるのではなく、どのような制度選択と社会連合が動いたのかを読み解くことが、個別史料の理解を助けます。
