キューバ革命とは、1959年1月、フィデル・カストロを中心とする反バティスタ勢力がハバナを掌握して独裁政権を崩し、その後の数年で国家の性格を急速に変えた一連の政治・社会変動を指します。革命は、腐敗と格差が広がったバティスタ体制への反発、砂糖単作とアメリカ資本依存という経済構造の脆さ、ナショナリズムと社会正義への熱望が絡み合って生まれました。武装闘争の勝利自体は国内の文脈から理解できますが、直後に断行された急進的改革と米ソ冷戦への接続が、世界史的インパクトを決定づけました。要するに〈独裁打倒→急進改革→米国との対立→社会主義化と冷戦の前線化〉という連鎖がキューバ革命の骨格です。
背景と勝利まで――反独裁の蜂起から1959年の権力掌握へ
革命の直接の標的は、1952年にクーデタで復権したフルヘンシオ・バティスタ政権でした。彼の政権は、表向きは近代化と秩序を掲げながら、実際には選挙の不正、反対派への弾圧、米国資本と観光・賭博産業の癒着が目立ち、農村と都市下層の不満が蓄積していました。カストロは法学部出身の若手政治家として立候補を妨げられ、武装闘争へ傾斜します。
第一幕は1953年7月26日のモンカダ兵営襲撃です。これは軍事的には失敗し、カストロは逮捕・投獄されましたが、法廷での弁論「歴史は私に無罪を宣告する」で政治的存在感を強めました。恩赦で釈放されたのちメキシコに亡命し、ゲリラ指導者チェ・ゲバラらと合流して武装再起を図ります。
第二幕は1956年12月の小型艇グランマ号によるキューバ上陸と、シエラ・マエストラ山中での遊撃戦です。都市の地下組織（7月26日運動）や学生運動、労働者のストライキと連携しつつ、ゲリラは農村での支持基盤を広げ、バティスタ軍の士気低下と地方政権の空洞化を招きました。1958年末には全土的な攻勢が功を奏し、1959年1月1日、バティスタは国外逃亡、反体制勢力は首都へ進入して政権を掌握しました。
この時点でカストロは必ずしも「共産革命」を公然と掲げていたわけではありません。合言葉は独裁打倒、腐敗一掃、主権回復、社会正義でした。ただし、反体制連合の中核にいた7月26日運動は、土地改革・富の再配分・独立志向を強く打ち出しており、体制転換の方向は早くから急進的でした。
改革と対外対立――土地改革・国有化・米国との断絶、そして社会主義宣言
政権掌握後、政府は矢継ぎ早に改革へ踏み出します。1959年5月の第一次農地改革法は大土地所有を解体し、一定面積以上の所有地を接収・再配分しました。つづいて多国籍企業・国内寡頭の所有する製糖精製、通信、電力、石油精製、銀行など主要部門が段階的に国有化され、家賃引き下げや教育・医療の無償化が進みます。識字率向上のための全国的な識字キャンペーン（1961年）は、若者と教員が農村へ赴き、文盲率を劇的に下げた象徴的事業でした。
この急進路線は、当然ながらアメリカ政府と利害対立を深めます。砂糖買付の削減・禁輸措置などの経済圧力が強まり、1961年4月には、亡命キューバ人部隊を主体とする「ピッグス湾（コチーノス湾）侵攻」が発生しました。侵攻はキューバ軍と民兵により短期間で撃退され、カストロは直後に「革命の社会主義的性格」を宣言します。米国の経済封鎖（いわゆるエンバルゴ）は恒常化し、キューバは経済・安全保障の面でソ連圏への接近を強めました。
こうして1962年、世界は「キューバ危機」に直面します。ソ連の弾道ミサイル配備計画が米国に発見され、核戦争瀬戸際の緊張の末に撤去と米軍の対キューバ侵攻見送りが取引されました。危機は回避されましたが、キューバは米ソの駆け引きの対象となった苦い記憶を残し、同時に、小国が反米・社会主義路線を採る象徴的存在となりました。
国内では、革命体制の制度化が進みます。革命防衛委員会（CDR）などの大衆組織が地域社会に張りめぐらされ、人民権力の名の下に政治動員と監視のネットワークが構築されました。カトリック教会や一部インテリへの圧力、報道の統制、政党の統合によるキューバ共産党の結成といった政治的集中も進行します。教育・医療の普及、乳児死亡率の改善、スポーツ・文化の振興は成果を上げる一方で、言論の自由と多元主義は著しく制限されました。
経済路線と社会のゆらぎ――砂糖依存、計画化、対外援助と「特別期間」
経済では、砂糖単作からの脱却が課題とされましたが、世界市場・技術・資本制約のもとで構造転換は難航しました。1960年代末には「1970年砂糖一千万トン収穫」キャンペーンが総動員で試みられましたが、目標未達に終わり、その反動で計画の現実路線化が進みます。ソ連は砂糖の優遇買付と石油供与でキューバ経済を下支えし、キューバは医師や教師の派遣、アフリカ・中南米への軍事・民生援助で国際的プレゼンスを高めました。とりわけ1970～80年代のアフリカ介入（アンゴラ内戦など）で、キューバは「第三世界連帯」の象徴的役割を担います。
他方で、国内の生活は慢性的な物資不足と配給に悩まされ、観光の規制・緩和、外貨導入、農業協同組合の再編など、政策は振幅を伴いながら調整されました。1980年のマリエル事件（大量出国）は、体制への不満と亡命希望の顕在化を示し、国内統合の難しさを露呈します。
1991年のソ連崩壊は、キューバ経済を直撃しました。貿易と援助の急減はエネルギー・食料・輸送の危機を招き、「特別期間（経済非常時）」と呼ばれる長期の緊縮・耐乏が始まります。政府は自転車通勤の奨励、有機農業の拡大、ドル併用や観光開放などで生き延びを図り、医療・教育の基礎は維持されたものの、生活水準の後退と不平等の再拡大が問題化しました。以後、経済は段階的自由化と国家部門の再集中の間で揺れ続けます。
思想・国際的影響・評価――反帝国主義の旗と統治のコスト
キューバ革命は、世界の反植民地・反独裁運動に強い象徴効果を持ちました。チェ・ゲバラの肖像は、ゲリラ戦略と「新しい人間」論のアイコンとなり、ラテンアメリカやアフリカ、アジアの解放運動に影響を与えました。医療・教育の国際協力は、南南協力の成功例として語られ、災害時の医療団派遣や医学生の受け入れは今日まで続く成果です。スポーツや文化（音楽・映画・バレエ）も、人口規模を超えた国際的存在感を示しました。
しかし同時に、政治的自由の制約、反体制派への拘束、独立メディアの欠如、出国の制限など、人権面の問題は国際的批判の対象となりました。革命の正当性を支えた対米対立のレトリックは、国内の多元的議論を痩せさせ、政策の誤りを訂正する柔軟性を損なう副作用も生みました。経済構造は依然として外部条件に脆弱で、観光とニッケル、医療サービス輸出、亡命者送金に依存する比率が高く、外的ショックに脆い体質は克服されていません。
評価は、しばしば二極化します。擁護する立場は、革命が識字・医療・人種差別是正・対外医療援助で顕著な成果を出した点を強調し、反省を求める立場は、政治抑圧・経済非効率・個人の自由の制限を指摘します。歴史的に妥当な理解は、この両面を併せ呑むことにあります。すなわち、キューバ革命は、〈独裁と従属の構造に抗して国家と社会を作り替えた〉一方で、〈統治と経済の持続可能性、自由と平等の均衡〉において重いコストを伴った、と言えるでしょう。
キューバ革命という用語に出会ったら、（1）1953–59年の武装闘争と独裁打倒、（2）1959–62年の急進改革と米国との決裂、（3）冷戦下での社会主義体制の制度化、（4）ソ連崩壊後の適応、という四つの段階を意識して読むと、出来事の連関がはっきりします。さらに、砂糖と土地、米国資本と主権、教育・医療と政治的自由、ナショナリズムと国際主義――これらの対概念の張り合いを見取ることで、革命の複雑な輪郭が見えてきます。単純な礼賛や否定ではなく、歴史の具体に即して、成果と限界を同時に捉える視点が大切です。
