米騒動（こめそうどう、1918年）は、第一次世界大戦末期の物価高騰、とくに米価の急騰に対して全国各地の民衆が起こした大規模な抗議・実力行動の総称です。発端は富山県の漁村で生活を支える主婦たちが米の積み出しを阻止した出来事でしたが、たちまち日本列島を縦断して都市・鉱山・港湾・農村に広がり、警察や軍隊の出動を招く深刻な社会騒擾となりました。背景には、戦時景気の陰で進む賃金・生活の格差、流通段階での買い占め・売り惜しみ、シベリア出兵観測による投機、地方—都市の資源偏在といった複合的要因がありました。政府は取り締まりと価格抑制を併行させ、内閣は総辞職に追い込まれ、のちの米穀法（1921）や政党内閣の成立へとつながります。民衆の主体としては、主婦・漁民・港湾労働者・鉱山労働者・都市下層・農民など多様な人々が登場し、その組織と行動は地域ごとに異なる表情を見せました。本稿では、（1）背景と発端、（2）拡大の過程と行動の特徴、（3）政府・行政・企業の対応と制度化、（4）社会・文化への波及効果、の四つの観点から、米騒動をわかりやすく整理して解説します。
背景と発端――戦時インフレ、米価高騰、富山の主婦たち
第一次世界大戦（1914–18）の最末期、日本は戦場から離れていたものの、世界的な需給の乱れと国内の戦時景気の偏在によって、物価が総じて上昇していました。軍需関連産業や輸出産業は活況でしたが、賃金の上昇が遅れる分野や、都市への人口流入で住宅・食料費がかさむ層にとって、生活はむしろ苦しくなりました。とくに主食の米は、収穫の先行売り、流通段階での買い占め・売り惜しみ、地方から都市への優先出荷、輸送・保管コストの上昇が重なって、価格が急騰しました。
さらに1918年夏、政府のシベリア出兵方針が報道や風説で広まり、軍用糧秣の需要増が見込まれるとの観測から、米相場は一層の強含みとなりました。市場は投機色を強め、米屋や問屋の販売姿勢は硬化し、日々の買物を担う主婦たちが直面する生活の切迫は、いよいよ限界に近づきました。
発端として知られるのは、富山県の漁村・港町で起きた「米の積み出し阻止」です。地元の米を県外へ積み出す米商の動きに対して、「まず地元の口に入る米を」という素朴で切実な要求が掲げられ、主婦を中心とする人びとが浜や桟橋で抗議しました。要求は、価格の引き下げ、在庫の放出、計量の公正、現金売りの徹底など、生活防衛に直結するものでした。ここでの行動は、当初から暴力的であったわけではなく、共同の利害を守るための〈交渉〉と〈見せる圧力〉の組み合わせでしたが、当局や商人の対応によっては、押し問答が実力行使へとエスカレートする契機を孕んでいました。
この「浜からの声」は、報道・口コミ・旅する商人・漁民のネットワークを通じて瞬く間に拡散し、周辺地域の町村、さらには鉄道と港湾を介して大都市へと波及します。地域ごとの経済構造（漁業・鉱山・商港・繊維工場・農村）に応じて、要求と参加者の組み合わせは変化し、やがて全国的な社会運動の様相を帯びるに至りました。
拡大の過程と行動の特徴――主婦・労働者・農民、地域によって違う顔
米騒動の拡大過程では、参加主体の多様性と、地域による行動の性格の違いが顕著でした。沿岸部では、漁民家計を切り盛りする主婦と若者が先頭に立ち、桟橋や倉庫での出荷阻止、米屋・問屋への値下げ要求、町役場への陳情が主な形でした。港湾都市では、荷役労働者や日雇い労働者が加わり、倉庫の封鎖、列車・船舶の運行停止を狙う抗議、値札の改定を迫る群集行動が目立ちます。
鉱山・工業地域では、労働者の組織的動員が行動を支え、賃上げ要求や労働条件の改善と結びつく場合もありました。都市部では、学生・会社員・職工・失業者・下層町人など多彩な層が混じり、警察署・市役所・商業会議所・新聞社など公共性のある施設に対して、説明と是正を求める圧力が加わりました。農村では、地主・小作・自作の立場によって利益が対立する局面もありましたが、生活物資の高騰と公正な配給・計量の要求は、共通の合意点を提供しました。
行動の手段は、示威・請願・ボイコット・封鎖・略奪・破壊まで、幅を持って現れました。多くの地域で、初期の訴えは「値下げと在庫放出」「正札販売」「不公正な計量の是正」という具体的・即時的要求であり、当局や商人が誠実に応じれば収束し得る性格を帯びていました。ところが、警察の弾圧や不誠実な対応が反発を呼び、群集心理が一線を越えると、店舗破壊や放火、貨車の襲撃といった暴力的局面が生じました。これに対し、地方長官や市町村長が仲裁し、協定（価格・販売量・配給秩序）を取りまとめて沈静化した地域も少なくありません。
メディアは、米価の推移、問屋・米商の姿勢、主婦や労働者の動きを連日報じ、世論は二分されました。一方には、生活を守るやむなき抗議としての共感があり、他方には、秩序破壊・扇動・外部分子の関与を懸念する声がありました。実際、政治勢力や思想団体がどこまで関与したかは地域差が大きく、全体を「指令で動いた」とみなすのは適切ではありません。むしろ、地域の利害・役場や警察の対応・商人団体の姿勢が、騒動の質と持続を規定したと見られます。
治安面では、警察力だけで収拾できない場面が増え、やがて憲兵・軍隊の出動に至りました。軍の動員は、短期的には沈静化に資する反面、社会の緊張を長引かせ、犠牲や逮捕者を増やす副作用を伴いました。逮捕・起訴の対象は、暴力行為や放火、公共物破壊などの現行犯が中心でしたが、後日の取調べで扇動や共謀を問われた事例もあります。
政府・行政・企業の対応と制度化――取り締まり、緊急対策、米穀法へ
政府は、騒動の拡大を受けて二つの線で動きました。第一は治安の回復です。内務省の指揮の下で警察を増強し、必要な地域には軍を投入して人心の安定を図りました。第二は、価格の抑制と供給の確保です。米の緊急放出、地方自治体による共同購入・配給の支援、問屋・米商への売り惜しみ自粛要請、鉄道・港湾での優先輸送の指示などが行われました。
こうした対症療法と並行して、制度的対応が進みます。最も重要なのは、米の供給・在庫・価格を公的に調整する枠組みの整備でした。政府は、米価の急騰・急落が社会不安を招くことを認識し、のちに米穀法（1921）を制定して、政府米の買い入れ・放出、備蓄政策、輸入・輸出の調整といった手段を法的に位置づけました。米穀法は、完全な価格統制ではなく、〈異常時の調整〉を主眼とした制度でしたが、米価の安定と民生の保護に一定の効果をもたらしました。
また、自治体や地域社会のレベルでも、〈公正な取引〉を担保する仕組みが模索されました。正札販売・計量の公正を監督する委員会、生活必需品の共同購入・共販（消費組合・購買組合）の育成、町内会・婦人会による情報共有と監視、商業会議所の自主ルールなど、民間と公の間に横断的な調整の場が生まれました。企業側も、ブランド信頼の維持のために、値札の明示、供給量の増加、廉売セールなどを打ち出しました。
政治面では、騒動の責任をめぐる議論が内閣を直撃し、首相は総辞職を余儀なくされました。一般には、この政変が政党政治の本格化—いわゆる本格的な政党内閣の成立—への道を開いたと理解されます。騒動は、〈民生の安定と公正〉を重視しない政権は支持を失うこと、〈市場任せ〉だけでは生活不安を解けないことを政治の最前線に突き付けました。
社会・文化への波及――女性の可視化、地域連帯、メディアと記憶
米騒動は、社会の多層に波紋を広げました。第一に注目されるのは、日々の家計を担う女性たちの行動が社会の前面に現れたことです。主婦が「生活の代表」として値下げや在庫放出を要求し、町役場や商人団体と交渉し、時に警察・軍隊と対峙した経験は、女性の公共空間での存在感を高めました。これが直ちに参政権運動の前進に結びついたわけではありませんが、婦人会・消費組合・生活改善運動など、のちの〈生活を基盤とする組織化〉のエネルギーを醸成しました。
第二に、地域連帯の可視化です。町内会・青年団・漁協・労働組合・寺社ネットワークなど、既存のコミュニティが情報と人の動員の母体となりました。これにより、地域の課題—流通のボトルネック、商流の偏り、行政の対応能力—が住民の目に見える形で共有され、のちのインフラ整備や市場の近代化、共同購入・共販の制度に反映されます。
第三に、メディアと文化の領域で、米騒動は多くの作品・記録を生みました。新聞のルポルタージュ、判決文、地方史、写真や版画、のちには映画・小説・演劇が、当時の熱と葛藤を伝えました。作品群は、単なる暴動としてではなく、生活防衛と公正を求める切実な声を記憶する役割を果たします。同時に、略奪や暴力で傷ついた人々の存在も忘れられず、〈抗議〉の正当性と〈暴力〉の限界という難題を、地域社会に問い続ける素材となりました。
第四に、行政の学習効果です。危機時の価格・在庫情報の公開、流通業者との協議チャンネル、備蓄と緊急放出の運用、警察権行使の手順と文書化、自治体—住民—事業者の協議体など、後年の物価高対策や災害時の物流に応用される実務が蓄積されました。学校教育や地域史でも、米騒動は「生活と政治の接点」を示す教材として扱われ、地域ごとの記憶が継承されました。
米騒動は、一つの出来事でありながら、地域・階層・ジェンダーをまたいで多様な顔を持ち、国家の政策や政治体制の転換にも影響しました。生活の逼迫が社会の正義感と結びつくとき、行動はどのように始まり、広がり、収束するのか。米騒動の具体像をたどることは、価格・流通・行政・コミュニティの関係を立体的に理解する手がかりになります。歴史の細部に刻まれた声を丹念に拾うことで、当時の人びとの選択と困難が見えてきます。
