スイスの永世中立（えいせいちゅうりつ）とは、スイスが国際政治の中で「他国同士の戦争に加わらず、軍事同盟にも入らず、特定の国の味方として武力を提供しない」という立場を、長期にわたり維持することを原則にした国家方針です。ポイントは、中立が単なる“気分”や“その時の都合”ではなく、国の安全保障と外交の中心に据えられ、国際社会からも一定の形で認められてきたという点にあります。とくに「永世（perpetual）」という言葉がつくのは、1815年のウィーン会議の流れの中で、欧州列強がスイスの中立と領土の不可侵を国際的に承認・保証したことが大きな節目になったからです。
ただし、永世中立は「何があっても完全に関与しない」という意味ではありません。スイスは戦争に参加しない一方で、国土を守るための軍備は維持し、外交では仲介や調停、そして国際機関の受け入れなどを通じて積極的に国際社会とかかわってきました。中立＝無関心ではなく、「軍事的にどちらの陣営にも入らない」ことを軸にしながら、政治・経済・人道の面では存在感を発揮する、というバランスで成り立っています。
また、永世中立は“法律の条文を暗記すれば終わり”の概念ではなく、時代ごとに具体的な運用が変わり得る立場です。19世紀の列強政治、20世紀の世界大戦、冷戦、そして21世紀の制裁や国際安全保障の議論の中で、「中立として何が許され、何が許されないのか」は常に問われてきました。スイスの永世中立を理解するには、成立の歴史、国際法上の意味、そして現実の外交・安全保障でどう使われてきたかを、順番に押さえるのが近道です。
中立の起源：アルプスの共同体から「戦わない」方針へ
スイスの中立は、1815年に突然“作られた”ものではありません。背景には、スイスが中世以来、アルプス周辺の共同体（州＝カントン）がゆるやかに結びついた連合体として発展し、周囲の大国（とくにハプスブルク家、フランスなど）に挟まれながら生き残る必要があった、という地政学の条件があります。山岳地帯は防御に有利ですが、人口や資源は限られます。大国の戦争に巻き込まれるほど消耗しやすい一方、峠道や交易路の要衝であるため、周辺国からは常に関心を向けられます。
こうした環境の中で、スイスは15世紀末から16世紀初頭にかけて、外への軍事的膨張よりも、内の結束と地域の防衛に重点を置く方向へ傾いていきます。よく引用される転機として、1515年のマリニャーノの戦いでの敗北が挙げられます。大国間の戦いに深入りする危険が意識され、以後、直接の対外戦争を避ける姿勢が強まったと説明されます。もちろんこの時点で完全な「永世中立」が確立したわけではありませんが、「大国政治の渦に深く入らない」という感覚が育っていったことは、中立を理解するうえで大切です。
さらに1648年のウェストファリア条約は、スイスが神聖ローマ帝国から独立した政治体として国際的に位置づけられる節目とされます。ここでスイスは、帝国の枠外にある存在として扱われ、独自の政治運営を続ける土台が明確になります。つまり、スイスの中立は「独立した政治体として生きるには、周辺の対立に巻き込まれない工夫が必要だった」という現実から育ってきた面が大きいのです。
1815年の承認：永世中立が「国際秩序の部品」になった瞬間
永世中立が国際政治の用語としてはっきり形を取るのは、ナポレオン戦争後の1815年です。フランス革命とナポレオン戦争はヨーロッパ全体を揺さぶり、戦後には「次の大戦争を起こしにくい秩序」を作ろうという動きが強まります。その中心がウィーン会議で、領土や王朝の扱いだけでなく、安全保障の“緩衝地帯”をどう設計するかが大きな課題でした。
そこで列強は、スイスが中立であることが欧州全体にとって利益になると考え、スイスの永世中立と領土の不可侵（外から侵略されないこと）を国際的に承認・保証します。これによってスイスの中立は、単なる自国の宣言ではなく、周辺国が「スイスを戦場にしない」ことを制度的に支える枠組みになります。言い換えると、永世中立はスイスだけの都合ではなく、ヨーロッパの勢力均衡（バランス）を安定させるための装置として組み込まれたのです。
ここで重要なのは、中立が“何もしない免罪符”ではないことです。永世中立国は、他国の戦争に参加しない代わりに、自国の領土を軍事的に利用させない責任も負います。もし中立国がどちらかの軍隊の通過や補給を許してしまえば、それは実質的に一方を利する行為になり、中立は崩れます。そのためスイスは、永世中立を掲げながらも、自国を守るための軍備（民兵的な国防体制を含む）を維持し、「侵入されにくい国」であり続ける努力をしてきました。中立は平和主義と近い言葉に見えますが、実際には防衛とセットで成立する考え方なのです。
中立の運用：世界大戦と国際機関の時代にどう振る舞ったか
19世紀の列強政治の中で、スイスは永世中立を基本線にしつつ、国内では連邦国家としての整備を進めます（1848年の連邦憲法など）。そして20世紀に入ると、永世中立はより厳しい試練にさらされます。第一次世界大戦では、周辺国が総力戦を繰り広げる中で、スイスは参戦を避け、国境防衛と国内統合に力を注ぎます。ただし社会の内部では、言語圏・文化圏の違いから、戦争当事国への感情的な傾きが生まれやすく、国内の結束維持が重要課題になりました。
戦後の国際秩序では、国際連盟が設立され、その本部がジュネーヴに置かれます。スイスは1920年に国民投票などを経て国際連盟に加盟し、同時に「永世中立が尊重される」形で国際協調に参加する道を選びました。これは「軍事同盟に入らずに国際政治へ関与する」モデルの一つであり、スイスが中立と国際貢献を両立させようとした姿を示します。ジュネーヴが国際外交の都市として定着していくのも、この流れと関係が深いです。
第二次世界大戦は、永世中立の難しさをさらに露わにします。ナチス・ドイツが周辺を制圧し、スイスが地理的に包囲されるような状況になる中で、スイスは侵攻を防ぐために国防を強化しつつ、経済・交通・難民など多くの現実問題に直面します。中立国であっても戦争の影響から逃れられず、貿易や金融、亡命者・難民の扱い、情報戦などが絡み、戦後には「中立国として何をしたのか、何ができなかったのか」が議論の対象になりました。永世中立は万能ではなく、道徳的にも政治的にも“難しい選択”を迫られる立場であることがここから見えてきます。
他方で、スイスの中立は人道分野の活動とも結びついて語られます。たとえば国際赤十字（赤十字国際委員会）がジュネーヴを拠点に活動し、捕虜や民間人の保護などに関わってきたことは、スイスの「戦わないが関与する」姿勢を象徴する例として知られます。中立であるからこそ、多くの当事国が受け入れやすい窓口になり得る、という利点が生まれるのです。
現代の永世中立：冷戦後、UN加盟、制裁と「中立の意味」の揺れ
冷戦期には、ヨーロッパが東西陣営に分断され、軍事同盟が安全保障の中心になりました。スイスはNATOにもワルシャワ条約機構にも入らず、永世中立を維持しますが、その一方で国防は強く意識され、「武装した中立（armed neutrality）」として語られることが多くなります。中立とは、軍事的に無防備でいることではなく、「どちらにも軍事的に依存しない代わりに、自力で守る」という発想と結びつきやすいからです。
冷戦後、国際協調の枠組みが広がる中で、スイスの中立は新しい問いに直面します。国連は集団安全保障を掲げ、制裁やPKOなどの手段も持ちます。中立国が国連に参加することは可能ですが、「国連の決定にどう関わるか」「制裁や平和活動が中立とどう両立するか」が問題になります。スイスは長く国連加盟に慎重でしたが、2002年9月10日に国連加盟国となります。これは「中立を保ちつつ国際社会に責任を持って参加する」方向への一つの選択であり、永世中立が“孤立”と同義ではないことを示す動きでもありました。
また、ヨーロッパ統合との関係でも中立の運用は問われ続けています。スイスはEUに加盟していませんが、経済・人の移動の面ではEUと多くの協定を結び、2008年12月12日からはシェンゲン圏にも参加しています。ここでは軍事同盟ではない枠組みの中で、国内法や国境管理、警察協力などが関わり、中立という軍事概念だけでは説明しきれない“結びつきの強さ”が生まれます。現代の中立は、「戦争に参加しない」だけでなく、「どの制度にどこまで参加するか」を含む広い選択になっているのです。
さらに21世紀には、侵略や国際法違反をめぐる制裁、資産凍結、金融規制などが安全保障の主要な手段として重みを増しました。こうした場面でスイスがどの範囲まで制裁に同調するかは、「中立は武力の問題なのか、それとも経済措置にも及ぶのか」という議論と結びつきます。中立は国際法上の概念として一定の枠を持ちますが、現実には“国家の信頼”や“仲介者としての立場”とも関わるため、判断は簡単ではありません。だからこそ永世中立は、固定されたスローガンではなく、時代の国際秩序の中で具体的な行動として試され続ける政策だといえます。
まとめれば、スイスの永世中立は、地理条件と歴史経験の中から育った「巻き込まれないための生存戦略」が、1815年の国際承認によって欧州秩序の一部になり、20世紀の世界大戦と冷戦を通じて“武装と外交”の両面で運用され、21世紀には国連加盟や制裁・国際協力の広がりの中で再解釈を迫られている概念です。永世中立は「戦争をしない」という一言で片付くものではなく、守るための備え、関与の仕方の工夫、国際社会からの信頼を含む、複合的な国家戦略として理解すると、輪郭がはっきりしてきます。
