「ギリシア正教徒の保護」とは、主として近世末から19世紀にかけてのオスマン帝国内のギリシア正教徒（広くは東方正教徒）に対して、ロシア帝国などの列強が「保護権」を主張し、外交権益・宗教権益・領土政治に関与した現象を指します。オスマン帝国のムスリム支配のもと、正教徒はミッレット（宗教共同体）として自治を与えられる一方、法的身分や課税で差異化されていました。そこに列強が条約や通商特権（カピチュレーション）、聖地管理権を足がかりに介入し、「保護」を道徳的・宗教的言語と国際法的論理の両方で装いながら、東方問題（オスマン帝国の衰退と欧州列強の介入・分割）を動かしていきました。特にロシアは、ギリシア正教の宗教的一体感とスラヴ連帯（パン・スラヴ主義）を結びつけ、帝国の南下政策と外交戦略の中核に据えました。以下では、用語の輪郭と背景、オスマン帝国の制度と条約法制、列強の競合と戦争への連動、そして意義と影響・終焉という観点から整理して説明します。
概念と背景：宗教共同体の保護が外交権益に変わるまで
オスマン帝国はイスラーム法とスルタンの政令に基づき、宗教共同体（ミッレット）ごとに内的自治を認める統治を行いました。コンスタンティノープル総主教庁の下で、ギリシア正教徒は婚姻・相続・教育・礼拝の運営について一定の自律を有し、国家に対しては人頭税（ジズヤ）や諸税の負担、兵役免除の代償としての課税を受けました。この体制は、共同体の安定と秩序を保ちつつ、ムスリム優位の法秩序を前提とする点で非対称でした。
16世紀以降、オスマン帝国はヨーロッパ諸国に通商・居住・布教の特権（カピチュレーション）を与え、在留外国人や「保護民（プロテジェ）」の法的保護を承認しました。フランスはカトリック（ラテン教会）の保護権を拡張解釈し、聖地におけるカトリック修道会・聖堂権益を庇護しました。これに対し、ロシアは北方戦争後の台頭とともに、黒海・バルカン方面への進出を図り、オスマン帝国内の正教徒、とりわけギリシア正教徒への「保護」を外交言語として前面化させます。18世紀後半にかけて、ロシアは条約に「教会保護」や「聖地権益」を明文化させ、宗教の名において政治的影響力を制度化していきました。
この「保護」は、慈善や純粋な宗教的配慮だけでなく、軍事・通商・領土の戦略と不可分でした。バルカンの正教徒蜂起を支援すれば、オスマン帝国の統治を動揺させ、ロシアの進出余地が広がります。ギリシア独立戦争（1821年～）では、ロシアは宗教的同胞意識を強調し、英仏とともに干渉・調停に動いてナヴァリノの海戦（1827年）に至ります。宗教的保護言説は、欧州世論に訴える道徳的装置としても機能し、正教徒・カトリック・ユダヤ人・アルメニア人など各共同体の保護をめぐって列強間の競合が激化しました。
制度と条約法制：ミッレット、カピチュレーション、条約条項の連鎖
ギリシア正教徒保護の法的根拠としてしばしば言及されるのが、露土戦争（1768–74）後のキュチュク・カイナルジャ条約（1774年）です。ここでロシアは黒海沿岸の権益とともに、コンスタンティノープルにロシア正教会のための聖堂を設ける権利、オスマン領内の正教徒に対する宗教上の庇護を示唆する条項の解釈を得ました。条文自体は限定的で、帝国臣民たる正教徒全体への包括的保護を明示したわけではありませんが、ロシア外交はこの規定を拡張的に読み替え、領事保護・請願・教会修復許可などへ適用範囲を広げました。
19世紀前半、タンジマート（1839年ギュルハネ勅令、1856年改革勅令）により、オスマン政府は臣民平等や宗教共同体の権利保護、司法・税制改革を掲げました。これは列強の干渉圧力に応答した近代化であり、形式上は外部の「保護」を不要化する方向でしたが、現実には改革の履行を監視し圧力を加える口実として、列強の「保護」言説がむしろ強化されました。フランスはカトリック聖地の権利を再主張し、ロシアは正教徒の礼拝・聖職任免・教会修復の案件に介入しました。
聖地管理権（聖墳墓教会・生誕教会など）をめぐる紛争は、カトリック修道会と正教会の間で鍵の保管・儀礼の優先権・修復範囲に関する綱引きを生み、各国政府が背後で外交戦を繰り広げました。これがやがてクリミア戦争の直接の引き金の一つとなり、宗教象徴が大国間リアルポリティクスの争点に転化します。
列強の競合と戦争：クリミア戦争・露土戦争・ベルリン体制
1853年、ロシアはオスマン政府に対して、帝国内の正教徒保護権を包括的に承認させようと圧力をかけ、これに対抗して英仏が介入した結果、クリミア戦争（1853–56年）が勃発しました。ロシアは黒海の艦隊行動とダニューブ公国（モルダヴィア・ワラキア）占領で優位を狙いましたが、セヴァストポリ包囲戦をはじめ英仏の軍事力に押され、1856年のパリ条約で黒海の中立化とともに、ロシアの単独「保護権」主張に否定的な枠組みが打ち立てられました。オスマン帝国の領土保全と臣民平等の国際的保障がうたわれ、宗教共同体の保護は「帝国の内政に対する諸国の共同関心」へと再定義されます。
しかし、バルカンの民族運動は勢いを増し、1877–78年の露土戦争でロシアは再び介入します。サン・ステファノ条約（予備条約）では、ブルガリアの大幅な自治と正教徒の権利拡大が謳われ、ロシアの影響圏が急拡大する構想が示されました。これに英墺などが反発し、ベルリン会議（1878年）で最終的にバルカン地図は描き直され、セルビア・ルーマニア・モンテネグロの独立承認、ブルガリアの分割（公国と東ルメリア）などが決定されました。ここでも正教徒の権利保障は各条約条項に刻まれ、列強が保証人として関与する形で「保護」は国際体制に組み込まれます。
ギリシア独立戦争を起点とするギリシア王国の成立（1830年）と、その後の領土拡張（イオニア諸島、テッサリア、クレタ、マケドニア南部など）は、ギリシア正教徒の「保護」を民族国家化するプロセスでもありました。オスマン領内のギリシア人・正教徒を「解放」する言説は、国家主権の拡大と重なり、国境画定・人口移動・教区再編を伴って具体化しました。列強はギリシア王国の勢力拡大を牽制しつつ、他方でオスマンの衰退に乗じて自国の通商・海軍・金融の利害を追求しました。
聖地を含むレヴァントでも、マロン派（フランス）・アルメニア人・ユダヤ人・正教徒（ロシア）など、諸共同体への「保護」が衝突と干渉の温床になりました。1860年のレバノン・ダマスカス騒擾では、列強の派兵・行政改革が行われ、宗教共同体間のバランスを対外的に調整する「保護」の政治が露わになりました。
意義・影響・終焉：宗教と言説、国際法、民族国家の交差点
ギリシア正教徒の保護は、三つのレベルで歴史的意義を持ちます。第一に、宗教と言説のレベルです。ロシアは「同胞正教の救済」という道徳言語を用いて介入を正当化し、オスマン側は「臣民平等の改革」を掲げて外圧をいなそうとしました。宗教は動員と正統化の資源であると同時に、列強のパワーポリティクスの仮面にもなり得たのです。
第二に、国際法と制度のレベルです。条約は「保護」を個別案件から一般原則へと拡張させ、オスマン帝国の統治に国際的監督を組み込みました。パリ条約やベルリン条約は、宗教的少数者の権利保護を条文化し、主権と人権の初期的調停の試みを提示しました。他方、これは主権国家の内政に対する列強の常時介入を可能にし、不平等条約的な構造をも生みました。
第三に、民族国家形成・人口移動のレベルです。ギリシア王国やブルガリア公国など、正教徒を多く含む新国家は、教会の制度（総主教庁からの自立、民族別教会：ブルガリア・エクサルヒアなど）と国民教育でアイデンティティを固めました。その過程で、宗教と民族、言語と領土が重ねて定義され、混住地帯では摩擦が高まりました。20世紀初頭の戦争と崩壊期には、住民交換や難民化が相次ぎ、アナトリア・バルカンの宗教＝民族地図は大きく塗り替えられます。
第一次世界大戦とロシア革命は、宗教を旗印にしたロシアの「保護」の外交的基盤を崩しました。ソヴィエト政権は無神論的国是の下で旧来の宗教保護言説を放棄し、列強間で競われた宗教保護の外交は、国際連盟の少数者保護体制へと論点を移します。オスマン帝国の解体とトルコ共和国の成立は、宗教共同体を基礎とする旧来のミッレット秩序を刷新し、1923年ローザンヌ条約の枠内で非ムスリム少数者の権利が定義されました。ギリシアとトルコの住民交換は、正教徒「保護」の最終局面を画したと言えます。
総じて、「ギリシア正教徒の保護」は、一面的な救済史でも、単純な侵略の口実でもなく、宗教・法・外交・民族の諸要素が絡み合う複合現象でした。宗教的連帯が国境を越える連帯を生み、同時に他者を排除する境界線を引く力にもなり得たこと、条約法が人権保障の萌芽を育てつつ、帝国主義的干渉のレトリックにもなったこと、そして最終的には民族国家と国際秩序の再編の中で役割を終え、別の形の「少数者保護」の議題へと引き継がれたことを押さえる必要があります。今日、この歴史を学ぶことは、宗教の名における「保護」が持つ倫理的・政治的両義性を理解し、国際社会における人権と主権の調停の課題を歴史的文脈の中で捉えることにつながるのです。
