スエズ運河国有化（こくゆうか）とは、1956年にエジプトのナセル政権が、スエズ運河を運営していたスエズ運河会社（スエズ運河会社）を国の管理下に置き、運河の通行料収入と運営権を自国の主権のもとへ回収した出来事です。スエズ運河は地中海と紅海を結ぶ世界的な海上交通の要衝で、ヨーロッパとアジアを結ぶ航路の近道として、貿易や軍事、エネルギー輸送にとって欠かせない存在でした。だからこそ、運河の管理権を誰が持つかは、単なる企業の所有問題ではなく、帝国主義と脱植民地化、冷戦、そして中東の民族主義が一気にぶつかる国際政治の焦点になりました。
国有化が大きな意味を持つのは、運河がエジプト領内にあるにもかかわらず、長い間、実質的な運営と利益が英仏を中心とするヨーロッパ側に偏っていたためです。エジプトから見れば、国土の上にある重要インフラが、外国資本と外国の政治力によって握られ続けることは、主権の制限そのものでした。しかも第二次世界大戦後、植民地が次々に独立し、民族主義が高まる中で、こうした不平等はますます目立つようになります。ナセルはアラブ民族主義の旗手として、国の自立と近代化を掲げ、運河国有化をその象徴として選びました。
一方、イギリスとフランスにとってスエズ運河は、経済と安全保障の生命線でした。とくにイギリスは、かつての帝国の中心だったインドへの航路、また中東の石油輸送の要路として運河を重視しており、国有化は「影響力の喪失」だけでなく「国際秩序への挑戦」と受け止められやすい状況でした。国有化はただの宣言で終わらず、1956年のスエズ危機（英仏イスラエルによる軍事行動と、その撤退）へつながり、旧宗主国の力の限界と、米ソ冷戦下の新しい力学を世界に示す転換点になります。
背景：運河の支配構造と、エジプト民族主義の高まり
スエズ運河は19世紀に建設され、1869年に開通しました。開通後、運河は海上交通の革命を引き起こし、ヨーロッパとアジアの距離を大きく縮めます。しかし、運河の運営はスエズ運河会社という企業が担い、その支配はフランス資本とイギリスの政治的関与が強い構造で進みました。とくに1875年にイギリスが運河会社株を買収して以後、運河は英仏の利害が絡む“帝国の装置”としての性格を強め、エジプト国内政治にも外部介入が深まっていきます。
20世紀に入っても、エジプトは形式上の独立や統治形態の変化を経験しながら、実質的には英軍の駐留や外交上の制約が残り、主権の完全回復は簡単ではありませんでした。第二次世界大戦後、世界の潮流は脱植民地化へ向かい、アジア・アフリカ各地で民族主義が強まります。エジプトでも1952年の革命で自由将校団が王制を倒し、ナセルが中心人物として台頭します。ナセル政権は、国内の近代化と国民統合を進めるために「外部依存からの脱却」を掲げ、外交では非同盟的な立場を模索しながら、大国の圧力を避けつつ利益を引き出そうとします。
この時代の中東は、イスラエル建国と周辺諸国との対立、石油資源の重要性、そして米ソ冷戦の競合が重なり、地域の緊張が高まっていました。ナセルにとって、運河は経済的な資源であるだけでなく、「中東の自立」を象徴する舞台でした。運河の通行料収入を国家の開発に回し、外国勢力に左右されない経済基盤を作ることは、政権の正統性にも直結します。こうして国有化は、民族主義の高まりと国家建設の戦略の中で準備されていきます。
国有化の決断：アスワン・ハイ・ダムと経済自立の論理
スエズ運河国有化の直接の引き金として語られるのが、アスワン・ハイ・ダム建設をめぐる資金問題です。ナイル川を制御し、発電と灌漑を強化する巨大ダムは、エジプトの近代化の象徴であり、農業と工業を支える国家的プロジェクトでした。しかし巨額の資金が必要で、エジプトは外部からの融資や支援を求めます。その過程で、欧米との交渉が難航し、政治的条件や冷戦上の駆け引きが絡み、資金確保は不安定になります。
そこでナセル政権は、国内にある確実な収入源としてスエズ運河の通行料に目を向けます。運河は世界貿易の要所であり、通れば通るほど収入が増える性格を持ちます。国有化によって運河収入を国家が直接握れば、ダム建設を含む開発資金に充てられるという論理が成立します。国有化は、主権の回復という政治的意味だけでなく、経済自立のための財源確保という現実的な狙いを同時に持っていました。
1956年7月、ナセルは国有化を宣言し、スエズ運河会社の資産をエジプトが引き継ぐ方針を打ち出します。ここで重要なのは、エジプト側が「運河の運行は継続し、通行そのものは止めない」という姿勢を示しつつ、運営権と収益配分だけを自国の手に戻そうとした点です。つまり国有化は、航路そのものを人質に取るというより、「運河がエジプトの主権の下にあるのは当然だ」という原則を押し出す行動でした。ただし英仏側から見れば、運河支配は国益の核心であり、しかも国有化は旧来の影響圏を否定する挑戦と映ります。ここから国際的な衝突が急速に現実化していきます。
スエズ危機とその帰結：旧宗主国の限界と冷戦秩序の再編
国有化への反発は、外交交渉だけにとどまりませんでした。イギリスとフランスは運河の管理権を取り戻すことを狙い、イスラエルはエジプトとの軍事的緊張や通商問題を背景に利害を共有し、三者が連携する形で軍事行動に踏み切ります。1956年秋、イスラエルがシナイ半島へ侵攻し、英仏が「停戦と運河保護」を名目に介入する形で、スエズ危機が起きます。表向きの理由は国際航路の安全確保ですが、実態は国有化の既成事実化を阻止し、ナセル政権を屈服させる狙いが強い行動でした。
ところが、この軍事行動は国際世論の強い批判を受けます。とくに戦後秩序の中心にいたアメリカが、旧宗主国の武力介入に同調せず、英仏へ撤退圧力をかけたことが大きな転機になります。ソ連もまた介入を非難し、冷戦の文脈で影響力を伸ばす機会として利用しました。結果として英仏は軍事的に占領を広げることができず、撤退へ追い込まれます。ここで明確になったのは、英仏が単独で帝国主義的介入を貫く時代が終わり、米ソが世界政治の枠組みを左右する時代に移った、という現実です。
エジプト側から見れば、国有化の原則が結果的に維持されたことで、ナセルの威信は高まり、アラブ民族主義の象徴としての地位も強まります。運河はエジプトの管理の下で運営される方向が固まり、国有化は脱植民地化の勝利の一つとして語られやすくなりました。ただし運河地帯は中東戦争の最前線にもなり、後年には戦争の影響で運河が長期間閉鎖される時期も生まれます。運河が世界経済の要所である以上、地域の安定が揺らげば国際物流も揺らぐという問題は、その後も繰り返し表面化していきます。
世界史の中でスエズ運河国有化が特別な位置を占めるのは、それが一つの政策決定でありながら、帝国主義の後退、民族主義の台頭、冷戦の力学、そして国際経済のインフラの支配というテーマを同時に浮かび上がらせたからです。国有化は「運河の持ち主を変えた」という以上に、19世紀以来続いてきた不平等な支配構造に対し、独立国家が主権回復を具体的な行動で示した事件でした。そしてそれに対する反発が失敗したことで、旧来の列強が世界秩序を単独で動かす時代の終わりが、誰の目にもはっきり見える形になったのです。
