「印僑（いんきょう）」は、海外に移住したインド出自の人びととその子孫を指す呼称です。日本語では中国系移民の「華僑」になぞらえて用いられ、英語の “Indian diaspora”（インド系ディアスポラ）にほぼ対応します。法的な国籍や居住のあり方は多様ですが、概念としては〈インドに出自をもつ人びとが国外で生活基盤を築き、その地域社会と母体社会（インド）を往還する〉現象を広く含みます。19世紀の契約移民（いわゆるクーリー労働）から、20世紀後半の中東への労働移動、1990年代以降のIT・医療など高度職の移動まで、波の異なる移住が重なり合って現在の世界的ネットワークが形づくられました。アジア・アフリカ・欧米の広い地域に分布し、商業・金融・技術・医療・学術・政治など多様な分野で存在感を示してきました。本項では、用語と歴史の整理、地域別の展開、社会経済的な仕組みと課題、現代的な動向を、できるだけ平易に説明します。なお、本用語はしばしば「印橋」と誤記されますが、一般的な表記は「印僑」です。
用語と歴史的背景――「印僑」とディアスポラの重なり
「印僑」は、日本語圏で定着した慣用語で、中国系の「華僑」と同型の命名です。英語圏では、インド国外に居住するインド国籍保持者を Non-Resident Indians（NRI）、他国籍を取得したインド系の人びとを Persons/People of Indian Origin（PIO）と呼び分け、現在は両者を包含する在外インド系市民（OCI）という制度上の枠組みも整えられています。学術的には、流出入・送金・ネットワーク・アイデンティティの動学に注目する「ディアスポラ」研究の射程で議論されることが多いです。ここでいう「インド系」には、今日の国境で区切られるインド共和国の出自だけでなく、歴史的に同一の社会圏（旧英領インド）に属したパンジャーブ、グジャラート、ベンガル、タミル、テルグ、マラヤーラム、さらにはパールシー（ゾロアスター教徒）やジャイナ教徒、イスラーム教徒、シク教徒など多様な宗教・言語集団が含まれます。
移住の歴史は一様ではありません。第一に、近世以来のインド洋交易圏では、グジャラートやコロマンデル沿岸の商人・船乗りが東アフリカや東南アジアの港市に定着し、小規模商業と金融、仲介貿易を担いました。第二に、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、イギリス帝国のもとで砂糖・ゴム・茶・鉄道建設などの労働力需要に応える契約移民が本格化し、マレー半島・シンガポール・ビルマ（現ミャンマー）・セイロン（現スリランカ）・フィジー・カリブ海地域（ガイアナ、トリニダード・トバゴ）・南アフリカ・東アフリカ（ケニア、ウガンダ、タンザニア）などに多数が送り出されました。第三に、第二次世界大戦後は中東の石油ブームにともなう湾岸諸国への出稼ぎ労働や、英語圏を中心とする高学歴人材の移動が拡大し、欧米の大学・企業・医療機関にインド系の人材が広く進出しました。これらの波は時期も性格も異なりますが、親族・郷党・宗教団体を介した情報共有と相互扶助、そして送金・投資・婚姻関係の維持という点で共通しています。
なお、「印僑」という言葉は便宜的な総称であり、当事者が自称として好むかどうかは地域・世代で揺れます。カリブ海やフィジーのように現地社会に深く根づいた人びとは、自らを「インド系○○人」と国籍・地域名と併せて語ることが多く、南アジア出自の多様性を反映して「南アジア系（South Asian）」という広めの呼称が用いられる文脈もあります。呼び名の選択は、政治参加や差別の経験、メディアの言説と結びついており、歴史理解の際には慎重な使い分けが求められます。
地域別の展開――東南アジア・アフリカ・欧米・中東
東南アジアでは、イギリス統治下のマレー半島とシンガポールにタミル系を中心とする労働移民が多数渡り、ゴム農園、スズ鉱山、鉄道建設、港湾労働などを担いました。都市部にはグジャラート系やチェッティヤール（南インドの商・金融ネットワーク）などの商人が拠点を築き、両替・小口金融・卸売・小売の網を張りました。シンガポールでは、植民地期から現代に至るまで、弁護士・医師・公務員・技術者など専門職への進出も顕著です。マレーシアでは、独立後の民族政策のなかで教育・職業・企業活動の配分をめぐる調整が続き、インド系の社会団体や宗教施設（ヒンドゥー寺院、シク寺院など）が地域社会を支える基盤になりました。
アフリカでは、鉄道建設を契機とする東アフリカ沿岸から内陸への移住が象徴的です。ケニアやウガンダ、タンザニアの都市に、職人・事務職・小売・運送・金融に従事するインド系が定着し、植民地都市の中間層を形成しました。1970年代のウガンダにおけるアジア系追放のように、政治変動のなかで激しい排除に遭遇した経験もありますが、その後の帰還や第三国への再移住を経て、今日では再び経済の一角を担う地域もあります。南アフリカでは、砂糖産業における契約移民から始まり、のちに商工業・専門職に広がりました。差別体制下での抑圧は厳しかったものの、教育や職業技能の蓄積を通じて、民主化後の社会で幅広い分野に人材を送り出しています。
欧米では、英語力と高等教育を背景に、大学院留学・専門職就業のルートが太くなりました。アメリカ合衆国やカナダ、イギリスでは、理工系・医療・金融・起業などでインド系の存在感が高く、研究機関や企業の幹部に就く人びとも少なくありません。都市圏では、宗教施設や文化センター、言語学校が整備され、地域社会に根づいたコミュニティ形成が進みました。近年は政治参加の可視化も進み、地方議会から国政に至るまで、選挙を通じた代表の輩出が続いています。
中東（湾岸諸国）では、建設・サービス・家庭内労働といった大規模な労働市場が形成され、南インドやケーララ州出身者を中心に多数が渡航しました。ここでは出入国管理が厳格で永住権が得にくい一方、送金（レミッタンス）が家計と地域経済を支える重要な柱となり、教育投資や住宅建設、起業資金の原資になりました。労働者保護や権利確保の課題はなお大きく、送り出し地域・受け入れ国・仲介業者の三者にまたがる制度設計が問われています。
社会経済のしくみ――ネットワーク、職業分化、言語・宗教
印僑社会の強みとしてしばしば挙げられるのは、親族・郷里・宗教団体を核にした分散ネットワークです。新規移住者の住居・就労支援、資金の貸し借り、販路・雇用情報の共有、異文化環境への適応など、互酬的な支え合いが機能しました。グジャラート系の貿易・小売、チェッティヤールの金融仲介、パンジャーブ系の運送・建設、タミル系の農園労働と都市サービス、ベンガル系の教職・官職といった、地域・言語ごとの強みが分業として現れることも多いです。第二世代・第三世代では、IT・医療・法務・学術・クリエイティブ産業など専門職比率が高まり、企業内での昇進や起業を通じて、従来の職域を越えた広がりが見られます。
他方で、階層の分化やジェンダー役割、移住先社会の差別・排除といった課題も経験してきました。契約移民期の苛酷な労働条件、家父長制的な家族規範、植民地・民族主義期の政治的緊張、職域の囲い込みや「少数者の成功」神話に伴う反発など、地域によって固有の問題が積み重なっています。ウガンダの事例に見られるように、経済で可視的な成功を収めた少数者が政治的スケープゴートとなるリスクは歴史的に繰り返されており、法の支配と多文化共生の制度が社会的安定の前提になります。
言語と宗教は、印僑のアイデンティティ形成における要です。ケチュア語のような単一の共通語があったわけではなく、ヒンディー語・ウルドゥー語・グジャラート語・パンジャービー語・ベンガル語・タミル語・テルグ語・マラヤーラム語など、出身地域の言語が家族と宗教空間で維持されました。都市圏では、英語や受け入れ国の公用語（マレー語、スワヒリ語、フランス語など）が教育と公共生活の言語として機能し、多言語状況のなかで世代による使い分けが一般的です。宗教では、ヒンドゥー教の寺院、モスク、グルドワーラー（シク教寺院）、ジャイナ教寺院、ゾロアスター教徒（パールシー）の施設がコミュニティの中心となり、祭礼・慈善・教育が結びついて社会的な潤滑油として働きました。
経済面では、送金と投資が母体社会との結びつきを可視化します。家族送金は農地の購入、住宅建設、教育費、冠婚葬祭の費用に充てられ、郷里の生活水準を底上げしました。また、職能団体や同郷会による奨学金・病院・学校の建設、災害時の募金など、民間の連帯が公共性を帯びる場面も多いです。国家レベルでも、在外インド系の資金と技術を呼び込む政策（特別債の発行、帰国人材の活用、OCIとビザ優遇など）が継続しており、通商・投資・観光・文化外交において、印僑はハブとして期待されています。
現代的な論点――表象、世代交代、越境する市民性
今日の印僑を理解するうえで重要なのは、表象（イメージ）と現実のずれを見抜くことです。「勤勉で起業家精神に富む少数者」という称賛的なステレオタイプは、一部の成功例を拡大再生産し、マジョリティ社会の不満を少数者に転嫁する言説と結びつきやすい面があります。逆に、労働市場の下層を支える大量の移動労働者の貢献は見えにくく、権利保護の議論が後景に退きがちです。家族と教育への投資が経済的成功に結びつく一方で、学業・進路選択における世代間の軋轢や、移住先社会の人種化・排外主義の波に晒される現実も無視できません。
世代交代の観点では、言語の継承と宗教実践の変化、結婚市場の広がり（同系内婚から越境婚へ）、市民権と政治参加の深化が観察されます。第二・第三世代は、出自文化への誇りと同時に、現地社会の規範を内面化し、複合的なアイデンティティを育てます。これは、音楽・映画・料理・ファッションといったポピュラー文化でも表れており、ボリウッドや南インド映画のグローバル展開、フュージョン料理、宗教祭礼の公開イベント化など、越境的な表現が地域社会の多様性を広げています。
最後に、法制度と市民性の問題があります。二重国籍の可否、長期在留と永住権、家族呼び寄せ、技能認定と資格移転、労働者保護など、国家ごとに制度が異なるため、印僑の経験は地域差が大きいです。近年は、デジタル技術の発展により、遠隔就労・オンライン教育・送金・文化活動が容易になり、「ここ」と「そこ」をまたぐ生活が一般化しました。印僑は、単なる移民の集合ではなく、法制度・市場・文化・宗教・家族の次元を横断するネットワークとして理解するのが適切です。こうした視点をもつことで、歴史の中で形成された多層的なつながりが、現在の世界を動かす具体的な力として見えてきます。
