インドシナ出兵とは、第二次世界大戦期に日本がフランス領インドシナ（現在のベトナム・ラオス・カンボジア）へ軍を進駐させ、軍事基地や輸送網を掌握した一連の行動を指します。とくに1940年の北部仏印進駐と、1941年の南部仏印進駐の二段階が中核で、中国への援助ルート遮断（援蒋ルート封鎖）と南方資源地帯への橋頭堡確保という戦略目的が結びついていました。前者は日独伊と協調するヴィシー・フランス政庁との協定に名目上は基づく「限定進駐」でしたが、実際には越境攻撃と強圧的交渉を伴い、後者は米英蘭の対日経済制裁—とりわけ対日石油禁輸—を決定づけ、太平洋戦争勃発への道を大きく押し広げました。日本軍は在地のフランス政庁（ジャン・ドクー将軍）を温存させつつ実権を握り、鉄道・港湾・飛行場を軍事利用しましたが、その政治的帰結は、インドシナ社会の不安定化、タイ・仏領間の紛争への介入、そして1945年3月の仏印武力掌握（明号作戦）へとつながっていきます。本稿では、背景・目的、二段階の進駐の経過と軍事行動、国際政治上の波紋、現地社会と長期的影響を整理して解説します。
背景と目的：援蒋ルートの遮断と「南進」戦略
1937年に日中戦争が始まると、日本は中国国民政府への軍需・物資の流入経路を断つ必要に迫られました。華南の海上封鎖と並行して、ビルマや仏印を経由して中国奥地に至る鉄道・道路・河川の遮断が重視されます。とくに仏印北部の港ハイフォンとベトナム北部—中国雲南を結ぶ雲南鉄道（海防—昆明鉄道）は、武器・軍需物資の重要な搬入路でした。加えて、欧州戦局の激化で宗主国フランスが1940年に降伏し、インドシナはヴィシー政権の統治下に入ります。宗主国の権威が低下した空白を、日本は外交と軍事圧力で突くことが可能になりました。
戦略面では、日本は「北進（対ソ）」と「南進（対英米蘭）」の選択肢をめぐって綱引きを続けていましたが、独ソ不可侵条約（1939）と欧州情勢の急変を受けて、東南アジアの資源地帯（石油・ゴム・錫など）へのアクセスを確保する「南進」が優位になります。インドシナは、その跳躍台として軍港・飛行場・鉄道の面で最適と見なされました。外交的には、在サイゴンのフランス高等弁務官ジャン・ドクーの政庁を温存し、表向きは協定に基づく進駐とする「共存」方式が採られますが、実態は軍事的既成事実の積み上げでした。
北部仏印進駐（1940年）：越境戦と協定、援蒋ルートの封鎖
1940年9月、日本は仏印北部に対して圧力を強め、ハイフォン—昆明の援蒋ルート遮断と越境通行権、基地使用権を要求しました。交渉が難航する中、9月22日夜に日本軍はトンキン北端のドンダン方面から越境し、ランソンなど国境要地で仏軍部隊と交戦、翌23日にはハイフォン沖で海軍が示威行動を取りました。地上戦闘は数日で終息し、在地のフランス政庁は日本の要求を受け入れて停戦・協定に署名します。
協定の骨子は、日本軍の限定的進駐（一定の兵力と区域に制限）とハイフォン・ハノイ・ラングソン・ランソン周辺の基地・飛行場の使用、仏印北部の交通・輸送に関する優先権、そして中国向け軍需の輸送停止でした。これにより雲南鉄道は実質的に封鎖され、中国奥地への物資流入に大きな打撃が加えられます。日本軍はハノイ近郊やラオカイ一帯にも拠点を設け、南支方面軍・海軍航空隊の作戦半径が広がりました。
北部進駐に関連して、タイ（シャム）と仏印の国境紛争（1940～41年）が激化し、日本は調停者として介入して停戦を実現させます。これによりタイは一部領土を回復し、日本はタイ王国との関係を強化するとともに、仏印全域での政治的影響力を拡大しました。北部進駐は、インドシナにおける日本の「駐兵と共存」の実験場となり、後の南部進駐の前段階として軍政・現地連絡・補給のノウハウを蓄積する結果となりました。
南部仏印進駐（1941年）：資源戦略の決定打と対日制裁の連鎖
1941年7月、日本はさらに大胆な一手を打ちます。カムラン湾・サイゴン（現ホーチミン市）・ツーイドン（ニャチャン近傍）・プノンペン周辺など、仏印南部の港湾・飛行場・鉄道拠点の使用権と大規模部隊の進駐を要求し、同月28日前後に上陸・展開を開始しました。南部の拠点化は、ボルネオ・スマトラ・マレー半島・蘭印（インドネシア）など南方資源地帯への作戦準備を飛躍的に前進させるものでした。
この南部進駐に対し、米国・英国・オランダは強い危機感を抱きます。7月26日、米国は在米日本資産を凍結し、実質的に対日石油輸出を停止しました（のちに全面禁輸が明確化）。英国とオランダも同調し、いわゆるABCD包囲網（America, Britain, China, Dutch）が現実の経済封鎖として立ち上がります。日本は輸入石油の大半を米国に依存していたため、短期間で備蓄が枯渇する見通しとなり、対英米蘭との戦争回避か、制裁突破のための武力行使かという二者択一に迫られました。日米交渉（いわゆる甲案・乙案）が模索される一方、軍は対英米作戦計画（南方作戦・真珠湾攻撃）の具体化を加速させます。
軍事的には、南部進駐によって日本海軍航空隊はカムラン湾・サイゴン周辺の飛行場から南シナ海とタイ湾、マレー沿岸に行動半径を伸ばし、陸軍は仏印—タイ—マレー半島—ビルマ方面への兵站・中継路を整備しました。鉄道・道路・港湾は軍専用化が進み、仏印の米・ゴム・鉱産が日本経済の補助的供給源として編み込まれていきます。表向きの行政は仏印総督ドクー政権が継続しましたが、実権は日本の指令部と現地軍司令部が握り、検閲・治安・物資統制が強化されました。
現地社会と政治の変容：在地政庁との「共存」、抵抗運動、地域外交
進駐期の特徴は、在地のフランス植民地政庁を形式上は存続させた「共存」体制にあります。フランス側はヴィシー政権の名の下に官僚機構と警察を維持しつつ、日本軍の要求に従って鉄道・港湾・飛行場・倉庫を提供しました。日本は官僚・警察・治安部隊に対して監督権を及ぼし、報道・出版・結社を厳しく統制します。物資動員と徴発、通貨・価格統制は農村・都市の生活を圧迫し、米価の高騰と配給の不足が社会不安を増幅させました。
この環境は、反仏・反日を掲げる地下運動の成長を促しました。ベトナムでは、民族統一戦線としてベトミン（ベトナム独立同盟）が山間部を中心に根拠地を築き、宣伝・識字・治安・救援を組織しながらゲリラ活動を展開します。ラオスやカンボジアでも、反仏の民族組織や左翼グループが形成され、交通妨害・情報収集・行政介入の阻止などの運動が広がりました。1945年の北部飢饉は、ベトナムでの抵抗運動にとって大きな転機となり、救援と配給を担う勢力への支持が高まります。
地域外交の面では、日本はタイとの軍事・経済関係を強化して友好協定を結び、マレー半島への進攻準備を整えました。仏印とのあいだでは、鉄道・道路の連結や国境管理の再編が行われ、軍需輸送と治安維持を優先する空間統治が徹底されました。仏印の港湾—サイゴン、カムラン湾、ハイフォン—は、日本海軍の根拠地となり、南方作戦の発進台として機能します。
帰結と長期的影響：経済制裁から太平洋戦争へ、そして明号作戦
インドシナ出兵の最大の国際的帰結は、対日経済制裁の連鎖を引き起こし、太平洋戦争開戦をほぼ不可避にしたことです。とりわけ南部仏印進駐は、米国の資産凍結・石油禁輸を決定づけ、日米交渉の余地を急速に狭めました。日本にとってインドシナは南方戦線の要衝として不可欠でしたが、同時に制裁の引き金となったため、短期の戦略的利得と長期の戦略的負担が背中合わせでした。
現地的には、在地政庁と日本軍の「共存」は終始緊張を孕み、連合軍の反攻が現実化する中で局面は一変します。1945年3月、日本は「明号作戦」を発動して仏印のフランス軍・政庁を武装解除し、直接統治に踏み込みました。これにより日本の傘の下でベトナム帝国（保大帝）などの傀儡政権が樹立されますが、8月の日本の降伏で短命に終わります。その空白は、ベトナム八月革命と民主共和国の独立宣言、ラオス・カンボジアの動揺と政治再編へと直結し、第一次インドシナ戦争の導火線となりました。
また、進駐期の交通・補給網の軍事化は、戦後のインドシナ戦争と冷戦期の戦略地政にも濃い影を落としました。鉄道・道路・河川の節点は軍事拠点として再利用され、港湾は連合軍—仏軍—国軍—解放勢力の争奪対象になります。日本軍による徴発・統制の経験は、在地社会にとっては強制と欠乏の記憶として長く残り、同時に近代的な動員・配給・宣伝の技法が各勢力に共有されたことも、戦後政治の一断面を形づくりました。
まとめ：二段階進駐が開いた「南方」への扉と代償
インドシナ出兵は、北部（1940）と南部（1941）の二段階で実行され、中国支援の遮断と南方資源地帯への前進という日本の戦略を一気に現実化させました。軍事的には、港湾・飛行場・鉄道の掌握で南方作戦の作戦基盤が整い、地域外交ではタイを含む周辺との連結を強めました。他方、国際政治上は米英蘭の経済制裁を誘発し、石油禁輸によって「短期の成功が長期の破局の序章」となる逆説を生みました。現地社会では、共存体制のもとで統制と欠乏が広がり、抵抗運動の成長と戦後革命の条件が熟していきます。
この用語を学ぶ際は、単なる「侵攻」か「進駐」かという法的呼称の差を超えて、外交・軍事・経済・社会の各層がどう連動したかを見ることが大切です。インドシナ出兵は、帝国日本の「南進」戦略の縮図であり、太平洋戦争への因果の環を理解するための要石でもあります。二段階の時間差、ヴィシー政権との共存という特殊性、在地社会の反応、そして世界経済・エネルギーの脆弱性が、ひとつの歴史的事件に凝縮しているのです。
