「ウェッブ夫妻」とは、19～20世紀イギリスの社会改革を主導したシドニー・ウェッブ（Sidney Webb, 1859–1947）とベアトリス・ウェッブ（Beatrice Webb, 1858–1943）の夫婦を指します。彼らはフェビアン協会の中心人物として、武力革命ではなく統計と制度設計に基づく漸進的改革を唱え、地方自治・労働政策・社会福祉制度の整備に実務家として深く関与しました。『労働組合運動史』や『貧民法少数派報告』などの実証研究、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）の創設、雑誌『ニュー・ステイツマン』への関与、労働党の政策形成といった活動は、英国の福祉国家の土台づくりに大きな影響を与えました。一方で、1930年代にソ連体制を過度に好意的に評価したことは後世の批判を招き、テクノクラート的エリート主義への懸念も指摘されます。つまり、ウェッブ夫妻は「データと制度で社会を作り替える」という20世紀社会民主主義のメインストリームを開いた先駆者でありながら、その限界も同時に可視化した人物でした。
生涯と時代背景—中産階級の子女から公共政策の中心へ
ベアトリス（旧姓ポッター）は裕福な実業家の家庭に生まれ、若くして慈善活動や社会調査に携わりました。トインビー・ホールなどのセツルメント運動に参加し、ロンドン東部の貧困実態を観察する過程で、個人的慈善ではなく構造改革の必要を痛感します。記録魔として知られた日記は、当時の社会調査の視線と方法論の展開を克明に伝える史料です。
シドニーは下層中産階級出身で、独学で公務員試験に合格し、ロンドン郡議会（LCC）で行政の実務を学びました。優れた起草力と制度設計の手腕で頭角を現し、統計や予算、条例策定といった地味だが決定的な領域で力を発揮します。二人は調査と議会活動を媒介として出会い、1892年に結婚しました。以後、共著・共闘の「研究—提言—制度化」の循環を作り上げます。
夫妻の活動が花開いた背景には、ヴィクトリア朝末期からエドワード朝期にかけての都市問題の深刻化、労働運動の台頭、新自由主義的（19世紀的）放任から国家的社会政策への転換という大きな潮流がありました。救貧法（Poor Law）体制は老朽化し、慈善と救済の境界が曖昧なまま貧困の再生産を止められずにいました。統計学や公衆衛生の発達、都市計画や公営企業の発想が、テクノクラートの登場を求めていたのです。
思想と方法—フェビアン流「漸進革命」と実証主義
ウェッブ夫妻はフェビアン協会（1884年創設）の中枢として活動しました。フェビアンはラテンのファビウスにちなみ、急進的な決戦ではなく「遅延戦術」で着実に包囲する比喩を採ります。すなわち、国家と自治体の制度改革、教育の充実、所有・課税・公営事業の巧みな設計を通じて、資本主義の矛盾を漸進的に是正するという戦略です。彼らの社会主義は道徳的情熱を持ちつつも、レトリックよりデータ、革命より条例、プロパガンダより予算書という方針に徹していました。
方法論の核は、徹底した現地調査と文書主義です。ベアトリスは工場や救貧院、友愛組合を歩き、聞き取りと統計を丹念に積み上げ、シドニーはそれを制度・法制・行政手順へ翻訳しました。二人は「事実調査→比較→制度設計→立法化→実施→評価」という循環を重視し、専門官僚と地方議会の協働による「能力主義的行政」を理想としました。ここには、18世紀末以来の功利主義的伝統と、19世紀後半の新たな統計実務が融合しています。
研究と著作—労働組合、救貧法、地方自治の三本柱
二人の仕事は、研究と提言と運動が境目なく連なるのが特徴です。1894年の『英国労働組合運動史（The History of Trade Unionism）』および続く『労働組合運動の産業民主制（Industrial Democracy, 1897）』は、組合の組織・交渉・仲裁・慣行を実証的に描き、労使関係を「制度」として理解する視座を与えました。これにより、労働争議は単なる道徳問題ではなく、交渉規則と情報公開、裁定の仕組みで管理可能だという発想が広がります。
1905～09年にかけての救貧法王立委員会では、夫妻は多数派が提唱する救貧法の部分改良に反対し、有名な『少数派報告（Minority Report, 1909）』を起草しました。そこで彼らは、貧困を個人の道徳欠陥ではなく社会的リスクの帰結と捉え、労働能力の有無による救済の差別を批判し、失業保険、公的雇用斡旋、医療・教育の統合的提供を提言します。この報告は直ちに全面採用されたわけではありませんが、のちの保険制度（1911年の国民保険法）や1930年代以降の福祉国家の設計思想に強い影響を及ぼしました。
地方自治に関しては、多巻本『イングランド地方自治史（English Local Government, 1906–29）』で、救貧行政、保健、教育、公営企業の歴史を精緻に辿り、地方政府を「社会的国家」の前衛として位置づけました。上下水道、交通、家屋衛生、公園、夜間学校といった生活基盤の公的整備こそが、自由の実質的条件であるという洞察は、都市社会学と公共経済の交点に立つものでした。
制度化の現場—LSE、ニュー・ステイツマン、労働党と行政
ウェッブ夫妻の最大のレガシーの一つが、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE, 1895年創設）です。創設メンバーにはジョージ・バーナード・ショーやグレアム・ウォーラスらフェビアン仲間が名を連ね、LSEは経済・統計・社会政策・行政学を横断する教育研究機関として、公共政策の専門職養成に特化しました。後にビヴァリッジやロビンズらが活躍し、福祉国家や戦時・戦後経済の設計に深く関与しますが、その萌芽はすでに夫妻の「データ駆動の改革大学」構想に見られます。
言論面では、1913年に創刊された雑誌『ニュー・ステイツマン』が、フェビアン系の政策論壇として機能しました。ここで議論された最低賃金、労働時間、住宅、女性参政、帝国政策は、労働党や自由党左派の政策形成と響き合い、世論形成のハブとなりました。夫妻自身も寄稿し、研究成果を一般読者に届く言葉で還元する努力を続けました。
政治—行政の実践では、シドニーがロンドン郡議会（LCC）の教育・交通・公営企業で重要な役割を果たし、公共交通統合や技術教育の拡充に取り組みました。国家レベルでは、第一次大戦後に労働党が勢力を伸ばし、シドニーは上院議員に叙せられてパスフィールド卿（Lord Passfield）となり、1929～31年の労働党政権で植民地相を務めます。いわゆる「パスフィールド覚書（1930）」は、パレスチナ統治におけるアラブ農民の権利や土地政策の是正を掲げ、帝国政策の社会改革的修正を試みました（ただし政治的反発も大きく、長期的評価は割れています）。
ソ連観と論争—『新文明か？』の光と影
夫妻の評価を割る最大の論点が、1930年代のソ連観です。二人は複数回ソ連を訪問し、計画経済と社会保障の整備、失業の少なさを評価して『ソヴィエト共産主義—新しい文明か？（Soviet Communism: A New Civilization?, 1935／改訂版1937）』を著しました。彼らは工業化と社会政策の統合を「国家の能力主義的計画」として肯定的に捉え、議会民主主義の欠陥（短期主義・党派性）を補うモデルとして注目しました。
しかし、この著作は、飢饉や粛清、政治的抑圧に対する認識の甘さ、統計や視察の情報統制への鈍感さを理由に強い批判を浴びました。のちに夫妻も一部見解を修正しますが、結果として彼らの「テクノクラシー」志向が、権威主義と親和的になり得る危険を露呈したと言えます。フェビアン流の「専門家が設計する善政」は、民主的統制や人権保障とセットでなければ危ういという教訓を、夫妻のソ連評価は残しました。
性格と作風—共同執筆と役割分担、日記とアーカイブ
夫妻は一体で語られがちですが、気質と役割は補完的でした。ベアトリスは直観的で観察眼に優れ、聞き取りと論点設定、倫理的フレーミングが得意でした。シドニーは起案力と法技術に秀で、文章の構造化、条例や条文の文言選定に強みを持ちました。共同執筆では、ベアトリスが素材を集め、シドニーが章立てと法政策への翻訳を担うという流れがしばしば採られます。
ベアトリスの日記は膨大で、当時の政治家・運動家・官僚・学者への評価、会合の空気、アイディアの生成過程を生々しく記録しています。夫妻の書簡・草稿・調査票はアーカイブ化され、近現代政策研究の宝庫となっています。史学的に見ると、彼らは「運動家—官僚—研究者—編集者」という複数の顔を持ち、知と権力の境界を横断した稀有な存在でした。
影響と評価—福祉国家の設計思想と残された課題
ウェッブ夫妻の影響は広範です。第一に、社会政策を「統計—制度—行政—予算」という実務の連鎖で捉える見取り図を提供し、慈善から権利へ、救済から社会保障へという発想転換を促しました。第二に、地方自治体を公共サービスの先導者とする「市政社会主義（municipal socialism）」の有効性を示し、上下水・交通・住宅・教育を公的に整備することが個人の自由を拡張するという逆説を、実務で証明しました。第三に、労働組合・団体交渉・仲裁制度の整備に学術的根拠を与え、労使関係の制度化を進めました。
他方、テクノクラート的傾向、上からの改革に流れる父権主義、貧困層に対する規律付け志向、ソ連体制への甘い評価など、批判点も明確です。民主的熟議と市民参加、現場の自律性をどう担保するかという問いは、彼らの方法論にとってアキレス腱でした。21世紀の公共政策にとっても、データ駆動・エビデンス重視の利点と、監視・管理の危うさはコインの表裏であり、ウェッブ夫妻はその起点に立っています。
総括すれば、ウェッブ夫妻は「統計と制度で社会を作り直す」というモダンな夢の、最も説得的な提案者でした。LSEと自治体実務で人材と知識のインフラを築き、研究と政治を循環させるモデルを提示し、福祉国家の設計思想を現場に根付かせました。同時に、専門知に依存した改革がいかに政治的・倫理的バイアスを孕みうるかを体現した存在でもあります。成功と限界、その二つを併せ持つ彼らの歩みは、公共政策の歴史を学ぶうえで避けて通れない参照点であり続けます。
