「オランダ総督（統領）」は、ネーデルラント連邦共和国（通称オランダ共和国、16～18世紀）における政治・軍事の中心的官職「スタットハウダー（stadhouder）」の慣用訳です。ブルゴーニュ／ハプスブルク支配下では主権者代理として各州に置かれた地方総督を指しましたが、独立戦争を経た共和国では、諸州が選ぶ軍事指揮と行政調整の長、しばしばオラニエ＝ナッサウ家の当主が兼ねる「事実上の国家指導者」を意味するようになりました。総督は州の任命で成立し、正式の君主ではないものの、陸軍総司令官・海軍総督を兼ね、儀礼・恩顧・軍事・外交の実務を束ねました。他方で、都市レジームと州代表から成る合議政治（スターテン・ヘネラール、各州議会）と拮抗し、しばしば「共和派（州党）」と「オラニエ党」の対立軸の焦点になりました。17世紀には総督不在の「無総督時代」（1650～1672、1702～1747）も挟み、危機の際に総督が求心力を取り戻すという循環をたどります。最後の総督ウィレム5世が1795年に亡命すると官職は廃止され、19世紀の立憲君主制へと継承の形が変わりました。
起源と語の意味—主権者の「代理」から共和国の「統領」へ
スタットハウダーは原義で「都市・州（stad）」に置かれる主権者の「保持者（houder）」、すなわち代理統治者を意味します。15～16世紀、ブルゴーニュ公国やハプスブルク家がネーデルラント諸州を束ねる過程で、各州に総督的地位が設けられ、治安・徴税・司法・軍事の執行を担いました。この段階では君主（公・王）の委任官であり、地方貴族や都市の有力者が就任しました。
情勢が一変するのは、16世紀後半の独立戦争です。スペイン王フェリペ2世の中央集権化と宗教弾圧に対し、諸州・諸都市が抵抗するなかで、ウィレム1世（「沈黙公」）やその子モーリッツ、フェデリク・ヘンドリクらオラニエ家の人物が、ホラント・ゼーラントなどの「州総督」に選ばれ、連邦の軍事的指導者へと成長しました。1581年の「君主放棄宣言」により王への忠誠が解かれると、スタットハウダーは「王の代理」ではなく、州の信託に基づく統領的役割を帯びます。もっとも、国家元首の称号は与えられず、共和国の理念上は諸州の合議が主権の担い手でした。
制度と権限—諸州任命、公職の兼帯、合議との拮抗
総督は基本的に州ごとに任命され、ホラント・ゼーラント・ユトレヒト・フリースラント・グローニンゲン・ヘルダーラント・オーフェルアイセルの各州が、それぞれ総督ポストを持ちました。実務上はホラント州の重みが圧倒的で、ホラント総督を兼ねる人物が連邦全体の指導者に準じる地位を占めました。総督はしばしば「陸軍総司令官（captain-general）」と「海軍総督（admiral-general）」を兼ね、徴兵・将官任命・包囲戦や艦隊運用の最高判断に関与しました。対外戦争が連続した17世紀の共和国では、軍事指揮権が総督権力の核でした。
行政面では、総督は恩顧（官職・特許・関税農の付与）や都市参事会人事への影響力を通じて地方レジームと結び、儀礼・行幸・祝祭を通じて統合の象徴として振る舞いました。他方、財政・課税・外交の法的権限は、原則として諸州代表の合議機関に集中しており、ホラント州の「大書記（ラート・ペンシオナリス、通称総年寄）」—17世紀中葉のヨハン・デ・ウィットが典型—が政府の頭脳として機能しました。総督は軍事と象徴の力、州党は財政と法の力を基盤に、均衡と緊張の政治が展開されたのです。
人事と継承は時代で揺れます。17世紀前半、モーリッツとフェデリク・ヘンドリクの時代には、複数州総督の兼帯と軍事的成功がオラニエ家の権威を高めました。1650年にウィレム2世が急逝すると、ホラント州は総督ポストを空位とし（第一無総督時代、1650～1672）、都市共和派が主導する統治が確立します。1672年の「破局の年」にウィレム3世が再登場して総督に就き、危機の収束とともに英蘭の連携を主導しました。1702年の彼の死後、再び空位が続き（第二無総督時代、1702～1747）、オランダは都市レジームの自律を軸に運営されました。1747年の戦時危機でウィレム4世が七州すべての「世襲総督」に就き、以後は世襲性が強まり、最後のウィレム5世に継承されます。
政治力学—オラニエ党と州党、危機と再集中、名誉革命へ
総督職をめぐる力学は、「オラニエ党（Orangisten）」と「州党（Staatsgezinden）」の対立として知られます。前者は広い民衆支持と軍事・儀礼・求心力を基盤に、後者は都市レジームの自治・商業の自由・財政の規律を基盤にしました。戦時には前者が優位に、平時には後者が台頭するという振幅が繰り返されます。1672年、フランスと同盟諸国の侵攻で共和国が危機に陥ると、ウィレム3世が総督として掌握し、オランダ水防線の活用、海軍の奮戦（デ・ロイテル）、財政信用の確保で国家崩壊を免れました。彼はやがてイングランド王に即位し（1689）、英蘭の同君連合を通じて対仏同盟の要となります。総督職はこの時期、欧州大戦争の戦略と直結する役割を担いました。
18世紀に入ると、戦争の長期化と財政負担、通商の競争激化が共和国の活力を削ぎ、政治は停滞気味になります。1747年、オーストリア継承戦争の危機でフランス軍が国境に迫ると、世襲総督ウィレム4世が全州の総督に就き、官僚制と軍の再建に乗り出しました。しかし総督権の中央集権化は都市レジームとの摩擦を生み、改革は中途半端に終わります。ウィレム5世の時代、第四次英蘭戦争（1780～1784）での敗勢と経済不振、フランス革命の思想影響が重なり、「愛国派（パトリオッテン）」が地方民兵やクラブで改革を要求、総督権限の縮小や代表制拡張を掲げて対立が激化しました。普露介入（1787）で一時は総督側が持ち直すものの、1795年にフランス革命軍の進撃と国内蜂起でウィレム5世は亡命し、総督職は廃止されます。
儀礼・軍事・恩顧—総督権力の運用と社会への浸透
総督の権力は、法的条文だけでは捉えきれない「運用の技術」に支えられていました。第一に儀礼です。都市への入城式、祝祭、軍旗授与、宮廷祝宴は、オラニエ家の権威を可視化し、各都市・ギルド・民兵（シュッターリイ）の忠誠を儀礼化しました。オレンジ色のシンボル、紋章、記章は政治的所属を示す合図でもありました。第二に軍事です。稜堡要塞の整備、包囲戦の指揮、将校団の人事、連隊の維持は、総督の権限と責任の核心でした。第三に恩顧と統合です。関税農、海外交易特許、植民地企業との関係、教会・慈善施設の名誉職は、社会上層の利害と総督権を結びました。
他方、共和国は市民的社会を広く保ち、出版・カフェ・学会・慈善組織が多層的な公共圏を形成しました。総督権はこの公共圏を直接支配できず、版画・パンフレット・演説による宣伝戦を通じて支持を獲得する必要がありました。17世紀の「パンフレット戦」は、オラニエ家の正統性や寛容の理念、対仏抗戦の大義を訴える場であり、世論は国債の消化や募兵にも影響しました。合議と統領、世論と儀礼が絡み合うのが、オランダ的総督権の特徴です。
無総督時代と都市共和政—「州党」政治の実相
無総督時代は、しばしば「共和主義の実験」として語られます。1650～1672年の第一期には、ホラント州のヨハン・デ・ウィットが大書記として外交・財政・軍事を統括し、英蘭戦争を経て通商と金融の利益を防衛しました。都市の参事会とギルド、商人資本のネットワークが政策決定を事実上リードし、常備軍規模の抑制、艦隊重視、税の配分、国債の信頼維持が軸となりました。1702～1747年の第二期には、英仏の長期大戦の板挟みの中で、都市レジームの調整能力が問われ、財政の圧迫と政治の硬直化が進みました。無総督時代は、総督権の「代替可能性」と共和国の「合議の耐久性」を示した一方、外的ショックに対する動員力の弱さという脆弱性も露呈しました。
終焉と変容—バタヴィア革命から王国へ
1795年、フランス革命軍と国内の愛国派が共鳴して「バタヴィア共和国」が成立し、総督職は廃止されました。行政はフランス革命期のモデルに倣って中央集権化・統一化が進み、州の自治は縮小します。ナポレオン戦争を経て1813年に「主権公」ウィレム（のちのウィレム1世）が帰国、1814～15年に立憲君主制の下でオランダ王国が成立すると、総督の地位は王権へと制度変換されました。王は憲法下の元首として正統化され、総督期に蓄積された儀礼・象徴・軍事統率の技法は、新体制に継承されます。他方で、議院内閣制の進展と政党政治の形成は、19世紀の王権を総督期よりも一層限定し、責任内閣の原則が定着しました。
用語整理—「総督」と「統領」、植民地総督との違い
日本語では stadhouder を「総督」と訳すことが多い一方、君主不在の共和国で事実上の指導者だったことを強調して「統領」と訳す場合もあります。前近代の「総督」は通常、主権者の代理・地方長官を指すため、独立後の意味変容を踏まえて訳語を使い分けると理解が深まります。また、アジアの「オランダ政庁（蘭領東インド総督＝Governor-General）」は、国家／会社が植民地支配のために置いた別種の官職で、選出主体・権限・制度史的背景がまったく異なります。本項の「オランダ総督（統領）」は、あくまで連邦共和国の stadhouder を対象としています。
主要人物とターニングポイント—ウィレム1世からウィレム5世まで
ウィレム1世（1533～1584）は独立戦争の創始者としてホラント・ゼーラント総督に選ばれ、諸州連合をまとめました。モーリッツ（在任1585～1625頃）は軍事革命の技術（隊列・射撃訓練・堡塁）でスペインに対抗し、フェデリク・ヘンドリク（～1647）は包囲戦の名手として「共和国の建築家」と称されました。ウィレム2世の急逝で第一無総督時代が始まり、ウィレム3世は破局の年に復帰して英蘭同盟の軸を築きました。1702年の彼の死後、第二無総督時代が続き、1747年にウィレム4世が世襲総督として復活、最後のウィレム5世は改革と保守の板挟みで動きが鈍り、1795年に亡命しました。これらの節目は、軍事上の危機と財政・制度の再設計が結びつく形で訪れています。
まとめ—合議と統領の二重構造が生んだ共和国のダイナミズム
オランダ総督（統領）は、君主を持たない共和国が、軍事指揮・象徴・恩顧を一点に集めて外的ショックに備えるための「可動式の元首」でした。州代表の合議、都市レジームの自律、公信用に支えられた財政という共和国の骨格が、総督の求心力と相互補完・競合し、17世紀の海上帝国と金融国家の形成を後押ししました。無総督時代は、合議の強靭さと動員力の不足を露わにし、危機のたびに総督が呼び戻される歴史が繰り返されました。廃止後に成立する立憲王政は、この二重構造のうち「象徴の統合」を王に、「責任政治」を議会・内閣に振り分け直した体制だと位置づけられます。総督というレンズを通じてみると、オランダ近世の政治文化—合意と指揮、自治と統合、儀礼と世論—が立体的に見えてきます。
