海禁（かいきん）は、主に中国史で用いられる語で、国家が海上交易・航海・沿海居住や造船・武器の所持などを制限・禁止する政策を指します。代表例は明清期の中国における海禁令ですが、同時期の朝鮮の海禁・日本の対外航海禁止（いわゆる「鎖国」体制の一環）など、東アジア各国が海上秩序の維持と安全保障、貿易統制、社会統治を目的に採用した広域的現象でもあります。海禁は単なる「閉鎖」ではなく、朝貢・公貿易の優先と私貿易の抑圧、沿岸防衛と税収確保、外交・治安・財政が交差する政策でした。実際には密貿易や海商ネットワークが存続し、国家は禁圧と容認の間で揺れ動きました。以下では、①用語と思想的背景、②明代の海禁—成立・転換・隆慶開関、③清初の海禁と遷界令—鄭氏政権との攻防、④東アジア比較と長期的影響、という観点から整理します。
用語と思想的背景—朝貢秩序と沿海統治、海商・倭寇への対処
海禁は、国家が海上空間を統制するための包括的措置です。根底にあるのは「朝貢・公貿易を正、私貿易を邪」とする観念で、王朝の権威の下で諸外国は朝貢使節を派遣し、勅許を得た限定的な交易に参加するという枠組みでした。これに対して、沿海の私貿易はしばしば徴税の回避、兵器・硫黄・銅など戦略物資の流出、民衆の海外流出・人身売買と結びつき、治安上の脅威と見なされやすかったのです。さらに、東シナ海・南シナ海で活動する海商—ときに海賊化—の勢力（通称「倭寇」）への対処は、海禁を正当化する主要な論点でした。
とはいえ、海は単なる危険源ではなく、税収・情報・技術の供給路でもあります。王朝は、沿海の漁撈・塩業・造船・遠洋航海が生み出す利益を完全には断てず、禁圧・許可・特区化・勅許商館の設置など、段階的な調整で「国家が関与する海」をつくろうとしました。この「押す・引く」の往還が、数世紀にわたり海禁の姿を変えていきます。
明代の海禁—洪武の全面禁令から隆慶開関まで
明の太祖・洪武帝（在位1368–98）は、元末の混乱と倭寇・私貿易の横行を背景に、徹底した海禁政策を敷きました。民間の私的な海外渡航・海上貿易を禁じ、沿海住民の移動・造船・大型船の保有を厳格に規制します。交易は朝貢ルートに限定され、勅許のない航海は海賊同然と見なされました。洪武は内陸志向の統治を志し、農本・屯田・里甲制により基盤を固める一方、海上の不確実性と「外威」を国家の統制外に置かないため、禁令を繰り返し発しました。
永楽朝（在位1402–24）には鄭和の南海遠征が実施され、莫大な艦隊が南海・インド洋を往還しましたが、これは「皇帝の威徳を示す朝貢外交」の延長であり、民間の自由貿易解禁を意味するものではありませんでした。遠征の後、財政負担と北方軍事の優先により外洋活動は縮小し、海禁は再び強化されます。
15世紀後半から16世紀にかけて、東シナ海の海商・海賊—伝統的には「倭寇」と総称—が活発化します。実態は多国籍で、中国・日本・琉球・ポルトガル人などが複合的に関与し、密貿易と沿岸略奪が絡む「灰色経済圏」が拡大しました。国家が朝貢以外の交易を違法化した結果、合法の窓口が狭く、実需が地下に流れやすかったのです。王直・徐海らの大規模ネットワークは、硝石・鉛・絹・生糸・陶磁・銀などを結び、地方官・紳商の癒着も指摘されます。
明朝は軍事討伐とともに、政策の「呼吸」を試みます。嘉靖期には海防の強化と同時に、密輸の温床を断つため「正規の私貿易の窓」を設ける議論が高まり、1567年の隆慶開関で福建の月港（後に海澄—広義には漳州・厦門圈）を拠点に私貿易が条件付きで解禁されました。これにより、東南アジアとの中国民間貿易は公認され、商税が征収されます（ただし対日直行の交易は制限が残りました）。結果として、閩粤の海商・客商は、東南アジア（「南洋」）へと広く展開し、華人ディアスポラの拡大と相まって「明末清初の海上中国経済圏」を形成していきます。
隆慶開関後も、対外関係は単純ではありません。ポルトガルがマカオを拠点化し、長崎—マカオ—広東—呂宋—マラッカの回路に銀と絹が流れる一方、朝貢秩序と私貿易の摩擦、スペイン・オランダの参入、軍需物資の管理をめぐる緊張は続きます。明末の財政では、海外銀が銅銭とともに貨幣流通を支え、海禁の緩和は国家財政・物価・商業税収にも波及しました。
清初の海禁と遷界令—鄭氏政権の時代、解除と再編
17世紀半ば、明から清への易姓革命は海上にも衝撃を与えました。鄭芝龍—鄭成功（鄭氏）一族は、福建・広東の海商ネットワークと私兵を背景に海域を掌握し、1662年に鄭成功は台湾を拠点化して清朝と対峙します。清は沿海の物資・人員が鄭氏に流れるのを断つため、厳格な海禁と沿海住民の強制移住を命じました。これが「遷界令」で、沿岸数十里の住民を内陸へ退かせ、沿海の耕作・漁撈・航海を禁じ、海上交通を遮断する苛烈な措置でした。1661年以降緩急を経ながら実施され、住民の生計・社会網に甚大な影響を与えます。
1683年、施琅の台湾遠征で鄭氏政権は降伏し、翌1684年、康熙帝は海禁解除とともに海関（税関）を整備し、広州・厦門・寧波・雲台山（江蘇）などを開港し、商税を徴収して正規の海上交易を再編しました。これにより、明末以来の民間海商は「国家の窓口」を通じて活動する形に組み替えられます。18世紀半ば、乾隆帝は1757年に「一口通商」を宣布し、対外貿易を広州の公行（行商）に一本化しました（広州システム）。この体制は、国家が海上交易の監督と税収を集中させる一方、密貿易の誘因を温存する構造でもあり、19世紀のアヘン貿易・アヘン戦争の伏線となります。
清の海禁は、単純な封鎖ではなく、沿海防衛・苗族や客家との土地・資源競合、華南の社会秩序、海外華人からの送金・情報流入など、多数の論点の調整でもありました。地方では、海禁の厳守と経済の現実の間で、官民が柔軟な運用—臨時許可・密輸黙認・上納—を繰り返し、海禁は「法と実務のグレーゾーン」を常態化させる効果も持ちました。
東アジア比較と長期的影響—朝鮮・日本の海禁、ディアスポラと近代への橋
朝鮮王朝もまた、沿海の治安と外交秩序を理由に海禁を繰り返しました。倭寇対策として沿岸居住や舟楫の規制、漂流民・密航者の取り締まり、通商の窓口を対馬・釜山浦などに限定する政策が採られ、外交は冊封—通信の枠内に置かれました。これにより、北方—沿海の経済構造は内向きになりがちでしたが、対馬藩や琉球、後期には清・日本との限定交易が命脈を保ちました。
日本の江戸幕府は、17世紀前半にキリスト教禁制と海外渡航禁止令（寛永十年・寛永十六年の「奉書船」「渡海制限」等）を発し、朱印船貿易の終焉とともに民間の広域航海を原則禁止しました。対外交易は長崎の出島・唐人屋敷と対馬・松前・薩摩（琉球）などに限定され、「鎖国」と総称される体制が成立します。中国の海禁と相似しつつ、幕府は自らが交易の主導者として関税・物資配給・為替を管理し、沿岸の海民—阿波・紀伊・伊勢の廻船・北前船—には内海・沿岸航路を開きました。すなわち、日本の海禁は「外に閉じ、内を開く」設計で、地域経済の統合と貨幣流通の発展を促しました。
海禁の長期的影響は二面性を持ちます。一方で、国家は沿海の武装勢力と密輸を抑え、主権と税収、対外関係のレバーを握ることに成功しました。他方で、禁圧が強いほど市場は地下化し、海商は半ば「合法・半ば非合法」の回路を発達させます。明後期—清初にかけて閩粤出身者を中心とする華人ディアスポラが東南アジアに拡散し、米・砂糖・錫・胡椒・樟脳・陶磁の環インド洋—南シナ海交易は、国家統制の外で自律的に成長しました。のちに清末の通商条約体制の下で、こうした民間ネットワークは植民地港市（シンガポール・マラッカ・バタビア）や条約港（上海・厦門・広州）と接続し、近代アジアの海運・商社・銀行の基盤となります。
思想史の観点から見れば、海禁は「天下観／国体観」と実利的な海運・金融・貨幣経済の拡張との葛藤を映し出しました。朝貢の理念は権威の源泉でしたが、実務の世界では銀・銅・硫黄・布の価格と供給が秩序を規定しました。国家が海を「危険な縁辺」から「課税と監督の対象」へと再定義する過程で、海禁はしばしば緩和・例外・特許という形で実質的に掘り崩され、やがて関税行政・灯台・検疫・航路標識・商法といった近代的海上統治（マリタイム・ガバナンス）へと転じていきます。
要するに、海禁は閉鎖の同義語ではなく、国家が海上活動の「手綱」を握ろうとする統治技術でした。禁圧は海を止めず、むしろ海を迂回させ、制度の縫い目から新しい商人・港市・ディアスポラを生み出します。明清の海禁とその揺らぎを追うことは、アジアの海がどのようにして近世から近代へ、禁令から行政へ、朝貢から条約・関税へと変わったのかを理解する近道なのです。
