カロリン諸島（Caroline Islands）は、ミクロネシア西部に弧を描いて点在する大小1000を超える島々の総称で、今日の政治地図ではおおよそミクロネシア連邦（ヤップ州・チューク州・ポンペイ州・コスラエ州）とパラオ共和国に分かれて位置しています。高い火山島と環礁（リング状のサンゴ礁）が入り混じる多様な自然環境のもと、人びとは航海術・首長制・儀礼・言語のモザイクを育み、外来勢力の進出と植民地統治、戦争と信託統治、そして独立へと歴史を歩んできました。ヤップ島の石貨（ライ石）、サタワル島に伝わる星とうねりを読む外洋航海術、ポンペイ島沖の古代遺跡ナン・マドルなど、個性の強い文化遺産が世界的にも知られています。以下では、地理と自然、歴史の展開、社会文化の特徴、現代の政治経済と課題という観点から、カロリン諸島をわかりやすく整理して解説します。
地理と自然—火山島と環礁が織りなす「海の群島」
カロリン諸島は、おおむね東経130度から160度、北緯5度から10数度の帯に広がり、西端のパラオからヤップ・チューク（旧称トラック）・ポンペイ・コスラエへと散在します。島のタイプは大きく二つに分かれます。第一に、ポンペイやコスラエのように山地と河川、熱帯多雨林に富む高い火山島です。これらではタロイモやパンノキ、バナナが栽培され、山から海へと生態系の勾配が豊かに展開します。第二に、ヤップ周辺の外縁やチューク環礁に見られる低平な環礁・礁島です。ここではサンゴ礁とラグーンが生活の舞台で、ココヤシ・パンノキ・タロイモの湿地栽培に加え、魚礁・貝塚に支えられた海の生業が発達しました。
海は交通であり、領土でもあります。各国の排他的経済水域（EEZ）は陸地の小ささに比べて広大で、マグロ類の回遊経路が重なるため、遠洋漁業の許可料や監視体制が国家財政の柱となっています。島々の周囲にはマングローブ林と海草藻場が広がり、サンゴ礁の弾力性は気候変動や海洋酸性化、強い台風の頻発によって試されています。ヤップ周辺の海ではマンタのクリーニング・ステーションが知られ、チューク環礁のラグーンには第二次世界大戦時の多数の沈船が眠り、ダイビングの重要な資源となっています。
生物相は、海鳥・コウモリ・トカゲ類・甲殻類・軟体類が豊かで、陸上の大型哺乳類は乏しい一方、栽培植物と家畜は航海民が持ち込んだものが中心です。水資源は島により脆弱で、降雨の貯留と帯水層の管理、塩害からの保護が生活の鍵を握ります。環礁では地下淡水レンズの保全が重要で、過剰揚水や海面上昇が飲料水を脅かします。
歴史の展開—在来の航海世界から、スペイン・ドイツ・日本・米国の時代を経て
先史時代、カロリン諸島の人びとはラピタ文化以後の航海ネットワークの中で島から島へと拡散し、星座、うねり（スウェル）、鳥の飛行、海色、雲の形を読む高度な航海術を発達させました。島々は首長制や氏族制に基づく政治組織を持ち、贈与・交換・婚姻が海の道で結ばれていました。
16世紀、ヨーロッパ人（ポルトガル・スペイン）が太平洋に姿を現すと、カロリン諸島は地図に載り始めます。スペインはマリアナとともにミクロネシアを布教・通商の圏域とみなし、宣教師（主にカプチン会）を派遣しました。とはいえ、スペインの実効支配は長く限定的で、帆船時代は寄港地と一部の布教拠点が中心でした。19世紀末、スペイン＝アメリカ戦争の敗北後、スペインは1899年にカロリン諸島をドイツ帝国へ売却します（この前段の1885年にはスペインとドイツの「カロリン諸島問題」が教皇調停を経て一旦はスペイン主権を確認）。
ドイツ領時代（ドイツ領ニューギニアの一部、1899–1914）には、コプラ（乾燥ココナツ）の商業化や交易所・行政拠点の整備が進みました。第一次世界大戦が勃発すると日本海軍が島々を占領し、戦後、国際連盟の委任統治（南洋群島、A級委任統治領）として日本の統治下に入りました（1919–1945）。日本は官民（南洋庁と南洋興発など）を通じて砂糖・燐鉱・漁業などの産業を育成し、本土からの移住者が都市やプランテーション経済を形成しました。学校や診療所、道路・桟橋が整備される一方、在来社会は貨幣経済・労働市場・土地制度の再編に巻き込まれ、言語・信仰にも大きな変化が生じます。
第二次世界大戦では、チューク環礁（トラック）は日本海軍の主要基地となり、1944年の米軍による空襲（ヘイルストーン作戦）で大打撃を受けました。パラオやポンペイ周辺も戦場となり、銃後の住民は疎開や飢餓に苦しみます。日本の敗戦後、島々はアメリカの信託統治領（太平洋諸島信託統治領、Trust Territory of the Pacific Islands, 1947–）に編入され、連邦化・独立のプロセスが段階的に進みました。
1986年、ヤップ・チューク・ポンペイ・コスラエの四州から成るミクロネシア連邦（FSM）が独立し、アメリカとの自由連合盟約（Compact of Free Association）を締結しました。これにより米ドルの通貨採用、米国による経済支援と防衛、米国内での就労・居住の自由などが枠組み化されました。パラオは核関連条項をめぐる住民投票の難航を経て1994年に独立し、同様の自由連合体制を採っています。こうしてカロリン諸島は、複数の主権国家のもとで国際社会に位置づけられる現在の姿に至りました。
社会と文化—言語の多様性、首長制、石貨と航海術、そしてナン・マドル
カロリン諸島の文化は、島ごとに異なる顔を見せますが、共通して「海の社会」であることが色濃く表れています。言語面では、ミクロネシア語派に属する諸言語（ヤップ語、ウリシ語、ウォレアイ語、サタワル語、チューク語、ポンペイ語、コスラエ語など）が話され、近隣のパラオ語やチャモロ語は異系統（西マラヨ＝ポリネシア語群／マレー・ポリネシア語派の中でも分岐が早い）に位置づけられます。島間交易と婚姻、航海儀礼を通じて多言語接触が日常的に起こり、今日では英語も公的場面で広く使用されています。
政治社会の骨格には、首長制（チーフ制度）と氏族・家系の序列があり、土地・漁場・森・水の利用権は慣習法と首長の権威に支えられてきました。パンノキやタロの畑、ココヤシ林は家族と氏族の共同労働で維持され、祭祀や相互扶助（労働交換・贈与）が社会統合の仕組みでした。キリスト教の布教は19世紀以降に急速に広まり、今日ではカトリックとプロテスタント諸派が社会・教育・福祉に深く関与していますが、在来の禁忌や精霊観、航海儀礼は場所を変えながら生き続けています。
ヤップ島の「石貨（ライ石）」は、外来人の目を引く文化要素です。石灰岩の円盤に中央孔をあけた巨大な「貨」は、かつてパラオなど遠方で切り出してカヌーで運び、所有と由来（誰がどこで苦労して得たか）に価値が宿るとされました。交換や婚姻・儀礼に使われますが、近代貨幣と併存し、今も村落の前庭などに置かれて社会的記憶を可視化しています。
航海術は、カロリン諸島文化の精髄です。サタワルやポロワットの航海者は、星の昇る方位や沈む方位、波のうねりの反射（島影によるクラウド・スウェル）、海鳥の行動、海色・雲の形を総合し、航海中は「エタック（仮想移動基準）」と呼ばれる心的地図で位置を推定します。これは島を動かして自船の位置を相対的に捉える独特の思考法で、近代航法以前の外洋航海を支えました。20世紀末から21世紀にかけて、この知の体系は文化復興運動やカヌー・レース、教育プログラムの中で再評価されています。
考古・歴史遺産としては、ポンペイ島東沖の環礁上に築かれた巨大な人工島都市ナン・マドルが特筆されます。玄武岩の角柱を井桁に積み上げ、運河で区画された遺構は、古代の権力と儀礼の中心を物語ります。ナン・マドルはユネスコの世界遺産に登録され、保存と研究が進められています。他にも、チュークの石積み、ヤップのメンガス（集会所）、パラオのストーン・モノリスなど、石と木と海を媒介にした建造物が各地に見られます。
現代の政治・経済と課題—自由連合、EEZ、移民、観光、そして気候変動
カロリン諸島の国々は、広大な海と小さな陸地をどう管理し、生活をどう維持するかという共通課題に直面しています。ミクロネシア連邦（FSM）とパラオはいずれも米国との自由連合盟約により防衛と経済支援の枠組みを持ち、対価として外交・安全保障での調整や基地利用の可能性を含みます。国家歳入では、米国支援とともに、遠洋漁業の操業許可料、信託基金、関税・消費税が柱です。若年層の教育・就労機会は国内で限られがちで、米国やグアム、ハワイ、本土への移住・出稼ぎが家計と地域社会を支えています。
経済の実体はココナツ（コプラ）・根菜・果樹の自給と少量販売、漁業（沿岸と遠海、マグロ類の加工・積替え）、公共部門・教育医療・建設、そして観光です。ダイビング（チュークの沈船、パラオの岩礁群）、文化観光（ヤップの祭礼・石貨、ポンペイのナン・マドル）、エコツーリズム（マングローブ・海草藻場の観察）などが地域の比較優位となりますが、外来資本への依存、雇用の季節変動、環境負荷の管理が常に課題です。観光と文化保護のバランス、土地慣習と投資の整合、伝統的資源管理（禁漁区や季節閉鎖＝タブー）と現代法の接合が、各地で試みられています。
環境面では、海面上昇と高潮、強力な台風、降雨パターンの変化が生活の基盤を脅かします。サンゴの白化、海岸侵食、地下淡水レンズの塩水化は、食料と水、住居に直結する問題です。これに対し、海岸植生の回復、伝統的建築の復権（高床・通風・屋根勾配）、雨水タンクと分散型給水、コミュニティによる漁場管理、生物多様性のモニタリング、海洋保護区の設定、再生可能エネルギー導入などが進められています。
社会面では、言語の継承と教育が重要テーマです。公教育での英語比重が高い一方、地域言語を授業や放送で保存し、口承・歌・航海術を学校と地域プログラムに取り入れる動きが広がっています。保健医療では、非感染性疾患（糖尿病や高血圧）と感染症（デング熱など）への対応、僻地医療と搬送体制の改善が課題です。法制度では、氏族土地の共有と近代登記制度、投資・租税・環境評価の整合が求められます。
外交・安全保障では、広いEEZの監視が難しいため、域外パートナーとの共同パトロール、監視衛星・AIS（船舶自動識別）・ドローンの活用、違法漁業の取り締まりが不可欠です。地域機構（太平洋諸島フォーラムなど）との連携や、気候変動交渉での発言力確保も生命線です。自由連合盟約の更新交渉や資金スキームの見直しは、自治の度合いと財政の安定を左右します。
総じて、カロリン諸島は「海に開かれた社会」が外来の力と交渉しながら生き延び、知識と制度を取り入れてきた歴史の場です。星と波を読む航海術、石と木とサンゴで築いた集落、贈与と首長の秩序、キリスト教と在来信仰の共存、そして現代の学校・病院・港湾—それらは断絶ではなく連続の上に重なっています。海を分断線ではなく生活空間として捉える視点は、気候変動の時代にこそ重要です。カロリン諸島の経験は、小さな島が大きな海と折り合いをつけながら未来を設計するための、具体的な知恵の宝庫なのです。
