「貴族院（上院）」は、近代国家が採用した二院制のうち、下院と対になって設置される上位の議院を指す総称です。19世紀までの多くの国では、上院の構成員は世襲の貴族や大土地所有者、聖職者など社会エリートで占められました。上院は、民意の直接反映を担う下院に対し、法案の再考・修正や人事承認、憲法上のブレーキ役を担い、拙速な決定を避ける役割を期待されました。やがて民主化と国民国家の成熟が進むと、世襲貴族中心の上院は正統性の再検討を迫られ、任命制・選挙制・専門家登用などへと姿を変えます。本項では、「貴族院（上院）」という用語の意味、欧州を中心とした歴史的展開、日本の帝国議会における貴族院の実像、そして近現代の上院の機能と変容について、分かりやすく整理して説明します。
用語の意味と制度的性格
近代議会の二院制は、統治に複数の視点と審議段階を導入する仕組みです。一般に下院は選挙で選ばれる民意の機関で、財政や内閣信任など政府運営の中心的機能を持ちます。これに対して上院は、伝統的には世襲・終身・任命・高額納税などを基準とするエリート院として構成され、法案の再審査や修正、遅延拒否（一定期間の留保）、条約や高級官職の承認、弾劾裁判の審理などを担いました。上院は多くの場合、政府に対して直接の信任・不信任権を持たず、下院優位の原則の下で「熟議」「抑制」「均衡」の役割を託されました。
歴史的に「貴族院」という語は、イギリスのHouse of Lords（貴族院）を典型例として想起させますが、ドイツ（プロイセンのHerrenhaus）、オーストリア（Herrenhaus）、ロシア（帝政期の国家評議会の上院的機能）、イタリア（サルデーニャ王国・イタリア王国の上院）、日本（帝国議会の貴族院）など、各国で名称や構成は異なります。共通するのは、王権・貴族・宗教勢力・大資本といった旧来の「社会の上層」を制度的に議会に組み入れ、急進的な政策変更に歯止めをかける安全装置として設計された点です。
理念面では、上院は二つの正当化論理で支えられました。第一に「熟議の院」論で、人生経験や専門性、人脈を持つ構成員が拙速や衝動的な民意の波から法を守るという考え方です。第二に「代表の多元性」論で、人口では測れない地域・職能・宗教・身分などを別チャンネルで代表させるという考え方です。これらは、民主化の進展とともに批判にもさらされ、世襲特権の縮小や任命・選挙の公開性を高める改革につながりました。
欧州における歴史的展開：イギリスと大陸諸国
イギリスの貴族院は、中世の王権会議に由来し、世襲貴族（ピア）と国教会の高位聖職者（主教）で構成されました。近世から近代にかけて、地主貴族が地方政治・裁判・軍事指揮を担い、下院に対して強い影響力を保ちました。しかし、産業化と都市の拡大、選挙権拡大が進むと、貴族院の拒否権が政治改革の障害と見なされ、下院優位を確立する改革が重ねられます。20世紀には、財政法案に対する拒否権の制限や、世襲議員の縮減、終身貴族（ライフ・ピア）の拡大などを通じて、貴族院は「専門性・経験の院」へと性格を変えました。今日では、立法の修正・審査の比重が高く、政府を直接倒す力は弱いものの、細部の修正や法技術の吟味で存在感を示します。
プロイセン王国やオーストリア帝国の上院（いずれもHerrenhaus）は、王侯・大貴族・高位聖職者・功績により叙任された終身議員で構成され、君主制の支柱として機能しました。これらは、国民議会（下院）に対する制衡役であると同時に、君主の政策を議会のかたちで通すための調整機関でもありました。イタリア王国の上院は国王が任命する終身議員で構成され、国家の統合と近代化に合わせて学者・軍人・官僚・実業家などの功績者登用が進みました。ロシア帝国では、国家評議会と元老院が法案審議・監督を担い、貴族身分と官僚制の接合点として機能しましたが、専制体制のもとで独立性は限定的でした。
フランスでは革命と復古の往復の中で上院の形が変化します。ナポレオン期の元老院は皇帝権力の補強装置であり、復古王政や第二帝政でも上院は君主の影響下に置かれました。第三共和政以降は、上院（元老院）は地方代表性を重視し、間接選挙で選ばれた議員により構成されます。すなわち、上院の「貴族性」は薄れ、地域・自治体・職能を代表する「第二院」への転換が進みました。
日本の帝国議会における貴族院
日本では、1889年の大日本帝国憲法の制定により二院制の帝国議会が設けられ、上院に相当する「貴族院」が創設されました。構成は、皇族・公侯伯子男の華族議員、国家功労者に授けられる勅選議員、帝国大学教授など学識経験者の互選議員、地方団体の互選議員、そして高額納税者の互選議員など、多元的でした。ここには、欧州の貴族院を参照しつつも、日本の社会構造に合わせて官僚・学界・地方名望家を組み込む意図が読み取れます。
帝国議会における貴族院の役割は、衆議院（下院）の可決した法案の再審査・修正・否決、条約・予算関連の審議、政府提出法案の吟味でした。内閣は「天皇大権」の下にあり、必ずしも衆議院の信任に依存しない時期が長かったため、貴族院はしばしば内閣の後ろ盾となり、政党政治の変動に対して安定基盤を提供しました。一方で、貴族院が政党内閣の改革法案にブレーキをかける場面もあり、「保守的上院」と「民意を映す下院」の緊張関係は、日本でも繰り返し現れました。
学識経験者・地方代表・高額納税者の互選といった仕組みは、単なる世襲貴族院を超えて、多様な「社会エリート」を上院に取り込む工夫でした。これにより、立法過程に専門的知見や地域の実務感覚を反映させる狙いがありましたが、同時に選挙の直接性・平等性という観点からは批判も受けました。戦後、日本では新憲法のもとで参議院が設置され、普通選挙を基礎とする「第二院」へと転換します。制度は変わっても、法案の再考・修正、行政監視、少数派の発言機会確保という上院の本質的機能は継承されました。
近代の上院の変容：代表性・専門性・統治の均衡
20世紀以降、上院の「貴族性」は多くの国で後退し、三つの方向で再設計が進みました。第一は「任命制の専門院」モデルで、学術・司法・行政・産業などの有識者を終身または長期任期で任命し、下院の政党政治と距離を置いた熟議を担わせるものです。イギリスの終身貴族制度や一部の英連邦諸国がこの系統に近く、政党推薦と超党派の併存が特色です。
第二は「地域代表の院」モデルで、連邦制・地方分権国家において、州・県・自治体を代表する議員を選出し、中央立法に地方の声を反映させます。ドイツ連邦参議院や米国上院（歴史的には州議会選出→直接選挙化）などが典型で、人口比例の下院と地域均等の上院を組み合わせ、二つの代表原理を並立させます。
第三は「比例代表・長期任期の院」モデルで、全国区や広域ブロックの比例で選出し、任期を下院より長く、改選を分割して「急激な政権交代の緩衝材」とする方式です。これにより、短期の政治的波風から政策を守る効果が期待されます。いずれのモデルでも、二院の衝突をどう解決するか（合同委員会、否決権の強弱、下院優越の範囲）は憲法設計の核心です。
上院の利点としては、（1）拙速な立法の抑制、（2）少数派・地方の声の吸収、（3）専門性の導入、（4）政権交代時の継続性の確保が挙げられます。他方、欠点として、（a）民主的正統性の弱さ、（b）政策決定の遅延、（c）権限が強い場合の政治的ねじれ、（d）任命・選出プロセスの閉鎖性などが指摘されます。現代の上院は、この利点を活かしつつ欠点を抑えるように、権限・構成・手続を調整し続けています。
歴史的視点で言えば、貴族院は「身分的エリートの政治参加を、憲法秩序の内部に安全に組み込む」工夫として生まれ、民主化の進展の中で「機能的エリート（専門家・地域代表）の参加」を担う装置へと変わりました。すなわち、貴族という血統的正統性から、公共政策に資する知識・経験・地域性という機能的正統性への移行です。この移行に成功した国では、上院は下院の補完装置として安定的に機能し、移行に失敗した国では、上院の廃止や権限縮小が選択されました。
まとめると、「貴族院（上院）」は、旧来の身分秩序と近代民主主義のはざまで、代表性・熟議・均衡という価値をどう両立させるかを試行錯誤してきた制度です。名称に「貴族」を含む時代の上院は、王権・名望家・宗教権威を制度化する役割を果たしましたが、今日の多くの上院は、地域・専門・長期視点の代表として、下院の迅速性と対照をなす存在になっています。歴史を通じての連続性は、権力へのブレーキと熟議の場を提供するという一点にあり、その具体的な装いは社会の変化に応じて柔軟に更新されてきたのです。
