「教皇領（きょうこうりょう）」とは、中世から近代にかけてローマ教皇が世俗君主として直接支配した領土の総称です。イタリア中部を中心に、時期によって広さは変わりましたが、ローマ市とその周辺、ウンブリア、マルケ、ロマーニャなどを含む帯状の地域が中核でした。簡単に言えば、教皇は宗教的な「普遍教会の長」であると同時に、長く「一つの国の主（君主）」でもあり、その国が教皇領でした。ここでは、どう生まれ、どう広がり、どう統治され、なぜ消えていき、どんな痕跡を現在に残しているのかを、無理のない流れで整理します。
起源と成立――ランゴバルドの脅威から寄進へ、フランク王権との結びつき
教皇領の出発点は、古代末から中世初期にかけてローマ司教が都市の福祉や秩序維持を担うようになった実務と、イタリア半島の政治地図の変化にあります。西ローマ帝国崩壊後、イタリアでは東ローマ（ビザンツ）のラヴェンナ総督領とゲルマン系ランゴバルド王国が角逐し、ローマはしばしば軍事的圧力にさらされました。8世紀、教皇は東ローマの十分な軍事支援を得られない現実の中で、フランク王国との連携を深めます。
象徴的なのが、754・756年の「ペピンの寄進」です。フランク王ペピン3世は、ランゴバルドから奪還したラヴェンナ総督領などの領域をローマ教会に寄進し、教皇は世俗的な主権をもつ領主としての地位を確立します。これに先立つ751年、ペピンは教皇ザカリアスの支持を得て王位を正当化しており、両者は相互に権威を支え合いました。カール大帝（シャルルマーニュ）は更なる保護を与え、ローマ皇帝戴冠（800年）は教皇とフランク帝権の結合を一層強めます。こうして、教皇領は寄進・保護・確認の積み重ねから生まれ、ローマ教会の独自領域として定着していきました。
以後、教皇は時に都市コミューンや諸侯、時に皇帝・王と交渉しながら領域を維持・拡張します。中核はラツィオ（ローマ周辺）とウンブリア、アドリア海側のマルケ、ボローニャ・ラヴェンナを含むロマーニャで、これらが断続的に連なり「イタリア中部を横切る帯」のような形をとりました。
統治の仕組み――教皇＝君主、枢機卿と官僚、都市と修道会をつなぐ行政
教皇領は、宗教組織のトップが世俗の主としても機能するという点で特異でした。統治はローマ教皇庁の官僚制を通じて行われ、枢機卿や教皇代理（レガーツ）、各地の総督（レガーティ・ゴヴェルナトーリ）、在地の司教・修道院長、都市の自治機関が役割を分担しました。都市にはしばしば教皇の任命する長官（ポデスタ）や裁判官が送り込まれ、財政・司法・治安・軍事を統括しました。
財政は、十分の一税（タイス）、土地・関税、塩税、鑑札料、裁判手数料など多様な収入で支えられました。交通の要衝であるアッピア街道やフラミニア街道、アドリア海側の港湾は通行・交易の課税基盤であり、巡礼地ローマは宿泊・献金・免償の経済効果をもたらしました。修道会や教会財産は、礼拝・教育・救貧のインフラであると同時に、領政の税・不動産管理の対象でもありました。
司法面では、教会法（カノン法）の規範とローマ法の実務が混在し、都市ごとにスタトゥート（成文法）が整えられました。婚姻・相続・契約・商事・刑罰などは、教会裁判所と世俗法廷が相互に絡み合いながら処理され、上訴の最終審はローマの法廷が担いました。治安維持においては、在地の民兵と傭兵隊長（コンドッティエーレ）の活用が常態化し、要塞と城壁の整備が重視されました。
こうした統治は均質ではなく、都市の自立性や貴族勢力、ギルドの力、近隣諸侯との均衡によって色合いが変わりました。ボローニャやペルージャ、ラヴェンナのような大学・商業都市では、法学者や商人が行政に深く関与し、自治と教皇権との折り合いが日々交渉の的となりました。
拡大・縮小・再編――中世末から近世、そして近代の解体へ
中世後期、教皇領の統治は「アヴィニョン教皇庁（1309–1377）」期に大きく揺れます。教皇がローマを離れたため、半島各地で自治・離反が進み、傭兵の跋扈や小領主の割拠が目立ちました。14世紀半ば、アルボルノス枢機卿が軍事・行政改革を断行し、要塞網と行政区分を整えて教皇領の再統合を図ります。ローマ帰還後も、都市の派閥抗争や隣接諸侯との衝突は続き、教皇庁は外交・軍事・財政を総動員して領土の維持に努めました。
ルネサンス期には、ボルジア家（アレクサンデル6世）、デッラ・ローヴェレ家（ユリウス2世）など、教皇自身が積極的な領土政策を展開します。特にユリウス2世は「戦う教皇」と呼ばれ、ペルージャやボローニャを教皇領へ取り戻し、教皇領の版図を拡大しました。ローマでは壮麗な建築・芸術事業（新サン・ピエトロ大聖堂、ラファエロやミケランジェロの作品）が進み、教皇領は政治・文化の中心としての輝きを放ちます。他方、財政負担は重く、免償や課税をめぐる批判は宗教改革の遠因の一つにもなりました。
近世のイタリア戦争（1494年以降）では、フランス・スペイン・神聖ローマ帝国の介入が続き、教皇領はしばしば戦場となりました。16世紀半ば以降、スペイン・ハプスブルクの覇権の下で半島秩序が安定すると、教皇領は相対的平穏期に入り、トリエント公会議後の改革（司祭教育・規律の引き締め）や慈善・教育施設の整備が進みます。18世紀には啓蒙専制と改革の波が欧州を覆い、教皇領でも修道会の整理や財政の近代化が課題となりました。
決定的転機は近代に訪れます。フランス革命・ナポレオン時代には、教皇領の一部が占領・再編され、ローマ共和国（1798–99）やフランス支配（1809–14）を経験します。ウィーン体制で教皇領は回復されますが、19世紀のイタリア統一運動（リソルジメント）が領土を切り崩していきます。1859–60年にロマーニャ・マルケ・ウンブリアが併合され、教皇領はラツィオ（ローマ周辺）を残すのみとなりました。教皇はフランス軍の駐屯を頼みにローマを保持しましたが、普仏戦争（1870年）でフランス軍が撤退すると、イタリア王国軍がローマに入城（九月二十日の破門門事件）し、教皇領は消滅します。以後、教皇は「バチカンの囚人」として世俗主権の喪失を主張し、イタリア国家との関係は緊張が続きました。
社会・経済・文化――巡礼と市場、大学と慈善、芸術の舞台
教皇領は宗教中心地としてのローマを抱え、巡礼と教会行事が経済の大きな柱でした。聖年（ユビレオ）のたびに各地から巡礼者が集まり、宿泊・飲食・記念品・輸送の市場が活況を呈しました。ローマやボローニャなどの都市は、大学と学問の拠点でもあり、法学・神学・医学の学生と学匠がヨーロッパ中から集って学びました。慈善・福祉では、修道女会・信徒会が病院・孤児院・救貧院を運営し、都市の社会保障を支えました。
文化面では、教皇のパトロネージュが建築・美術・音楽の発展を支え、教皇領の都市景観を形作りました。大聖堂・バシリカ・巡礼路に沿う教会、要塞化された丘上都市、絵画・彫刻・装飾写本、パレードと宗教劇――これらが宗教的感性と市民的誇りを結びつけました。商業・金融面では、手形や保険、海事法の発展がローマやボローニャの実務に反映し、法学の発達と相まってヨーロッパの制度形成に寄与しました。
他方で、教皇領は時に重税や官僚制の硬直、在地貴族の私闘、傭兵による被害といった問題を抱えました。地域ごとに経済力や教育水準の差が大きく、統治の均衡は常に難題でした。宗教改革期には、免償や財政手法への批判がローマに集中し、外部からの視線は厳しいものになりました。
ラテラノ条約と現在――教皇領の終焉からバチカン市国へ
教皇領消滅後、教皇（ピウス9世以降）はイタリア王国を承認せず、ローマの世俗主権の回復を主張し続けました。宙ぶらりんの関係は半世紀以上続き、1929年、ピウス11世とイタリアのムッソリーニ政権が「ラテラノ条約」を締結します。これにより、①バチカン市国の独立、②イタリア国家による教会財産補償、③政教関係の基本整理（教会婚の承認等）が取り決められました。教皇は国際法上の主体「聖座」を通じて外交を続け、バチカン市国は領土的には極小ながら、教皇の自由と独立を保障する枠組みとして機能するようになります。
要するに、教皇領は歴史の中で消え、代わって宗教的権威と最小限の主権を組み合わせた新体制が生まれたのです。かつての広大な領域支配は終わりましたが、聖座の国際的役割（外交・人道・文化・学術）とローマの霊的中心性は、別の形で引き継がれました。教皇領時代に整えられた文書・法・芸術・都市の遺産は、今日の観光・学術・信仰の現場で生き続けています。
用語整理と覚えどころ――地名・出来事・人物
・主な地域：ラツィオ（ローマ）、ウンブリア（ペルージャ、スポレート）、マルケ（アンコーナ）、ロマーニャ（ラヴェンナ、ボローニャ）。
・成立の鍵：ペピンの寄進（754・756）、カール大帝の保護、ランゴバルド王国との抗争。
・再編の鍵：アヴィニョン期の空洞化、アルボルノス枢機卿の再統合、ユリウス2世の軍事・外交。
・解体の鍵：フランス革命・ナポレオン時代、ウィーン体制の一時回復、リソルジメントでの領土喪失（1859–60）、ローマ占領（1870）。
・結末：ラテラノ条約（1929）によるバチカン市国の成立。聖座は国際法主体として継続。
以上の流れを押さえると、教皇領の像は立体的に見えてきます。宗教的普遍性と世俗的主権の結合という独特の構図は、ヨーロッパ史の中でも稀な実験でした。その盛衰は、地中海世界の政治・経済・文化・信仰がどのように交差し、変化してきたかを映し出しています。今日ローマを歩けば、かつての城壁、要塞化した丘上都市、巡礼路、大学の講堂、美術館の収蔵品の中に、この長い歴史の名残を見つけることができます。
