九・三〇事件（く・さんまるじけん）は、1965年9月30日深夜から10月1日未明にかけてインドネシアで起きた権力危機を指し、スカルノ政権下の将軍6名が拉致・殺害され、ジャカルタの一部拠点が占拠されたのち、陸軍戦略予備軍（KOSTRAD）司令官のスハルトが主導して短期間で鎮圧した出来事です。実行部隊は「9月30日運動（Gerakan 30 September, G30S）」を名乗り、右派将軍のクーデター計画を未然に防ぐと称しましたが、即座に反撃を受けて瓦解しました。その直後から、共産党（PKI）関係者とみなされた人びとに対する全国規模の弾圧と虐殺が広がり、数十万規模の犠牲が生じたと推定されています。この連鎖は、スカルノの権威失墜とスハルトの台頭、そして「新秩序（オルド・バル）」体制の確立へと直結しました。事件は誰がどこまで企図し、情報戦と宣伝がどのように事態を方向づけたのか、いまも研究が続く論争的テーマです。以下では、発生背景、当夜の経過、鎮圧と情報戦、虐殺の拡大メカニズム、体制転換と長期的影響、記憶と史料の問題を整理します。
背景：スカルノの「指導制民主主義」、軍とPKIの緊張、冷戦の圧力
1950年代末から1960年代半ばのインドネシアは、スカルノ大統領のもとで議会制から「指導制民主主義」へ舵を切り、政党政治の分裂を抑えて国家統合を目指しました。国内の主要勢力は、（1）反共色の強い陸軍、（2）急成長したインドネシア共産党（PKI）、（3）ナショナリスト勢力（スカルノを支える民族主義者）とイスラーム諸潮流で、互いに協力と牽制を繰り返しました。PKIは合法政党として地方組織や労農団体を拡張し、非武装の大衆動員力を背景に影響を広げます。他方、陸軍は反共の立場から秩序維持・地方統治・経済事業に深く関与し、政治力を蓄えました。
対外的には冷戦の緊張が高く、インドネシアは反植民地主義・非同盟の旗を掲げつつ、中国との関係強化や「西イリアン（現パプア）」「マレーシア対抗（コンフロンタシ）」など強硬な対外政策を展開していました。軍・PKI・大統領府の三角関係は、スカルノの健康不安と後継問題を背景に不安定化し、右派将軍が主導する「将軍評議会」がクーデターを企てているといった噂が飛び交う一方、PKI側にも先制行動を促す過激な言論が見られるようになります。緊張は、軍内部の派閥対立（ナスチオン系とスハルト系など）や、各地での農地闘争・労働争議の激化と絡み合って臨界点へ向かいました。
当夜の経過：将軍連行・通信遮断・放送発表、そして失敗
1965年9月30日深夜、ジャカルタでは大統領親衛隊や空軍の一部人員を含む部隊が動員され、右派と目された陸軍高級将軍の自宅が急襲されました。ヤニ国軍参謀総長ら6名が拉致・殺害され、その遺体は郊外ルバン・ブアヤに遺棄されます。実行部隊はラジオ放送で「9月30日運動」の名を称し、将軍評議会の陰謀を摘発したと宣言、要所の一時占拠と通信の混乱を引き起こしました。
しかし、KOSTRAD司令部にいたスハルトは直ちに状況把握と反撃準備を進め、陸軍主流派と警察・海軍の一部を糾合して放送局・広場・官庁などの拠点を奪回します。空軍上層の関与は限定的で、地方司令部の多くもスハルト側につきました。指揮命令系統を確保したスハルトは、10月1日中に首都の実効支配を回復し、反乱部隊は各地で孤立・崩壊に向かいます。スカルノは当初、中立的調停を志向しましたが、軍の主導権が確立するにつれて発言力を失いました。
鎮圧後の情報戦と宣伝：誰が「黒幕」なのか
鎮圧に続いて本格化したのが、事態の「物語化」をめぐる情報戦でした。陸軍側は、PKI指導部が9月30日運動の黒幕であると断じ、残虐な殺害像を強調するニュース映像・展示・学校教材を通じて、反共感情を喚起しました。事件の記念碑や博物館、年中行事化された追悼は、「将軍殉難」のナラティブを国家の正統性に組み込む役割を果たします。
他方、研究者や当事者の証言には、軍の一部派閥による誘導・挑発、あるいは多重の企図が交錯した結果論と見る見解もあります。すなわち、（1）PKIの一部が関与した可能性、（2）陸軍内部の対立が主因でPKIは付随的、（3）複数勢力の誤算が連鎖した複合事故、といった幅のある仮説が併存しています。今日でも決定的な合意はなく、公開資料の不均衡や宣伝の影響、地区ごとの事例差が、単線的理解を阻んでいます。
虐殺の拡大メカニズム：リスト、動員、見せしめ、地域差
事件直後から数か月にわたり、ジャワ・バリ・スマトラなど各地で、PKI党員や支持者、労組・農民組織、知識人、華人コミュニティの一部にまで対象を広げた弾圧・集団殺害が発生しました。犠牲者数は地域差が大きく、数十万から百万に及ぶとの推計が並立します。メカニズムとしては、（1）軍や地方官僚による逮捕・引き渡しの指示、（2）対立勢力（宗教団体・民兵）の動員、（3）拘置・移送過程での殺害、（4）公開処刑や見せしめの実施、（5）噂と恐怖の拡散による自己防衛的関与、などが指摘されます。
行政と社会組織の結節点を通じた動員は、地方の権力関係によって様相を変えました。たとえば、バリ島では宗教共同体の内部対立が激化し短期に大量殺戮が集中したのに対し、他地域では拘束・送致・長期収容（政治犯の島送り）という形が目立つなど、同じ「反共」でも実態は多様でした。華人に対する排斥・暴力が併発した地区もあり、民族・経済・国際政治の歪みが重なったことが、被害の拡大に拍車をかけました。
体制転換：スカルノ失脚からスハルト「新秩序」へ
1966年3月、スカルノは「3・11文書（スーペルスマル）」への署名を迫られ、軍に治安回復の広範な権限を委任しました。これを梃子に、スハルトは政党・議会・官僚機構の再編、PKIの非合法化、反対派の粛清を進めます。1967年には大統領代行、翌1968年に正式な第二代大統領に就任し、以後30年あまり「新秩序」体制を維持しました。
新秩序期の特徴は、（1）経済安定化と外資導入、（2）軍—官僚複合の統治、（3）反共の国是化、（4）選挙・議会の管理、（5）メディア・教育を通じた国家ナラティブの固定化、です。9・30事件はこの体制の創業神話として繰り返し語られ、映画・教科書・記念施設が記憶の枠を規定しました。他方で、政治犯の長期収容、職業・教育の資格制限、地域社会の分断など、見えにくい長期被害も蓄積しました。
国際環境と地域秩序：冷戦・非同盟・対外関係の再編
事件と体制転換は、インドネシアの対外関係にも大きな転機をもたらしました。コンフロンタシの収束、IMF・世界銀行との関係再構築、ASEANの創設への参加など、域内協調と開放経済へと舵が切られます。中国との関係は、事件後に断交・再開を経て長い波を描き、華人の地位や文化政策にも影を落としました。非同盟の看板は保ちつつも、実務面では西側諸国との経済・安全保障協力が強まり、冷戦後まで続く地域秩序の基調が形づくられました。
記憶・和解・研究：語り直しと資料の壁
1998年にスハルトが退陣すると、9・30事件とその後の虐殺をめぐる公的言説に変化が生まれ、加害・被害の証言、公文書の再検討、映画や文学による再表象が進みました。記念碑・博物館の展示更新、国家教材の見直し、真相究明や和解を求める市民運動も登場します。一方で、軍や地方当局の責任、犠牲者数の確定、個別地域の事例研究など、なお課題は山積しています。資料の散逸・非公開、当事者の高齢化、地域共同体内の対立の継続は、学術的・社会的な障壁となり続けています。
海外研究は、外交・情報機関の公文書開示や聞き取り調査をテコに、事件の多面的理解を広げてきました。だれが、なぜ、どこまで関与したのかという「犯人探し」だけではなく、噂の拡散、地方権力の力学、ジェンダーやエスニシティの要因、メディアと教育の役割など、社会史的・文化史的な分析が加わり、複眼的な像が立ち上がりつつあります。
用語・人物・年表の整理（簡易）
・9月30日運動（G30S）：事件当夜に行動した部隊の自称。右派将軍の陰謀摘発を名目に掲げたが短期間で鎮圧される。
・PKI（インドネシア共産党）：合法政党として最大級の組織力を持ったが、事件後に非合法化・壊滅。支持団体として労組・農民組織・青年団体など。
・スカルノ：独立の父としてカリスマ的権威を持つ初代大統領。事件後に権威を失い、1967年に失職。
・スハルト：陸軍戦略予備軍司令官から台頭し、鎮圧を主導。新秩序体制の第二代大統領に。
・犠牲となった将軍：アフマド・ヤニ参謀総長ほか。ジャカルタ郊外ルバン・ブアヤに記念碑がある。
・スーペルスマル（3・11文書）：1966年3月、スカルノがスハルトに広範な治安回復権限を委任した文書。体制転換の決定打。
総括：一夜の失敗と長い影
九・三〇事件は、軍事行動としては短命の混乱に過ぎませんでした。しかし、その直後に生じた情報戦と大規模弾圧は、国家の進路と社会の構造を根本から変えました。スカルノからスハルトへの権力移行、反共の国是化、経済・外交路線の転換、長期にわたる恐怖と沈黙—その影響は、いまも記憶と政治の地層に残っています。事件を理解するには、首都の一夜だけでなく、地方の現場、日常の裂け目、言葉と沈黙の両方に目を凝らす必要があります。九・三〇事件は、冷戦下の一国内政を超えて、暴力と宣伝、法と和解がどのように社会を形づくるのかを問い続ける、アジア現代史の核となる出来事なのです。
