軍閥打倒とは、中央権力の空洞化や内戦の中で半独立的な武装勢力（軍閥）が地域を支配する状況を、軍事・政治・財政・宣伝の複合的手段で解体し、国家的統一と法的秩序へと再編する取り組みを指す言葉です。世界史上さまざまな事例がありますが、もっとも典型的なのは、20世紀前半の中国における国民革命（北伐）を軸とした「打倒軍閥」の運動です。ここでは、軍閥がどのように生まれ、なぜ「打倒」が国民的課題となり、どのような方法で進められ、どのような帰結と限界をもったのかを、中国を中心に整理します。単に戦いに勝つだけでなく、税・行政・交通・金融・外交を束ね直す“国家づくり”の技術が、軍閥打倒の核心にあったことを理解していただけるよう、順を追って説明します。
背景と概念：なぜ「打倒」が国民のスローガンになったのか
近代中国の軍閥は、清末の新軍と袁世凱系北洋軍の分化を出発点とし、辛亥革命後の政権不安定と財政難、列強の勢力圏化が重なって各省で半独立化した武装政権です。彼らは鉄道・関税・塩税・鉱山収入をにぎり、紙幣（軍票）や臨時税を発行して部隊を維持しました。治安や交通の維持を一定程度担った軍閥もありましたが、中央の法秩序から離れた課税・徴発、教育や言論への恣意的介入、外資借款への依存などが社会の不満を高め、国家の一体性を蝕みました。
この状況で「軍閥打倒」がスローガン化する契機は、第一次世界大戦後の民族自決の気運、五四運動以降の反帝国主義・反旧勢力の世論、そして孫文の「連ソ・容共・扶助工農」方針に支えられた国民革命の再起動です。国家の近代化を進めるには、関税の統一・交通の一元管理・全国通貨の信認回復・裁判の標準化が不可欠であり、地方ごとの「小さな国家」を終わらせることが急務だと考えられました。したがって、軍閥打倒は理想論ではなく、関税・財政・外交権を中央に戻すための現実的な課題でした。
国民革命と北伐：打倒の主舞台と設計思想
孫文没後、広東に拠点を置いた国民党は、第一次国共合作のもとで共産党と協力し、政治幹部・軍事幹部を統合的に育成する黄埔軍官学校を設立しました。これは、従来の個人恩顧で結ばれた軍隊ではなく、「党が軍を指導する」という組織原理を持つ軍事政治複合体を作る試みでした。政治工作（宣伝・組織）、兵站（鉄道・補給）、財政（関税・借款）を統合運用する設計思想がここに生まれます。
1926年に始まる北伐は、「打倒軍閥・除旧布新」を掲げて広東から長江流域、華中・華東へ進撃し、直隷系・奉天系などの軍閥連合を各個撃破する運動でした。軍事面では鉄道と河川輸送を軸に作戦線を構築し、政治面では「民衆に税を二重取りする軍閥政権からの解放」を訴える宣伝で都市の支持とストライキ・ボイコットを組織しました。金融・外交面では、関税の統一と外国租界・列強との交渉が並行し、武力だけでは解けない結び目を「法と外交」でほどく戦術が採られます。
北伐はしばしば軍事的勝利だけで説明されますが、実際の成功要因は、編遣（へんけん）・収編と呼ばれる統合作業にありました。すなわち、降った相手の部隊番号・将校・兵站をそのまま整理・縮小しつつ国民革命軍の序列へ組み替える作業です。全面的殲滅にこだわるより、コストを抑えつつ人的資本を吸収することで、戦線を伸ばしながらも戦力を維持できました。ここに、軍閥打倒の「建設的」な側面が表れます。
合作と分裂：都市・農村・労働をめぐる力学
軍閥打倒は都市の政商層と労働運動・学生運動の支持なくして進みませんでした。国共合作はこの点で実効性を発揮し、上海・武漢などの都市では労働者・学生がゼネストやデモで軍閥政権の行政能力を麻痺させ、革命軍の入城を容易にしました。農村では、地主勢力と軍閥が結びついて徴税・治安を握っていたケースが多く、農民運動や減租運動、民兵の組織化が「背後からの圧力」となりました。
しかし、都市秩序・商業流通・対外信用を重視する蒋介石の路線と、労働運動や農民組織化を前面に出す共産党の路線は、やがて上海クーデター（四・一二）や寧漢分裂として衝突します。以後、軍閥打倒の旗は国民政府が引き継ぎ、共産党は農村根拠地での武装闘争へと軸足を移していきました。すなわち、「打倒」の旗は同じでも、どのような社会秩序・所有関係を新国家の基礎に据えるかで、路線の差が鮮明になったのです。
方法論の中身：軍事・財政・交通・宣伝の四輪駆動
軍事では、鉄道・河川の分岐点を押さえ、敵軍の輸送を断つ作戦が要でした。機関銃・野砲を備えた近代化部隊、工兵・通信・鉄道修復隊が戦力の核となり、地方の保安隊や民兵を整理統合して後方治安を固めます。戦闘の勝利そのものより、敗残将兵の投降受け入れ・再編・給与支給の迅速さが、二次反乱を防ぐカギでした。
財政面では、関税・塩税・厘金の一本化と、軍票乱発の抑制が最優先事項でした。鉄道・塩務・税関を中央直轄化して担保に供し、国内外の借款で当座の軍費・給与を賄いながら、商人の信頼獲得に努めます。地方の軍用銀行・軍票は段階的に回収し、統一通貨へ移行する工程表が示されました。これにより、軍閥の「自前財政」を国家財政へ吸収していきます。
交通では、鉄道局・港湾・関門の掌握が死命を制しました。線路・橋梁の防護、駅の秩序維持、運賃・通行税の統一、輸送優先順位（軍需・食糧・石炭・塩）の明文化が、戦闘以上に重要な局面も多々ありました。交通の再開は都市の物価安定と直接結びつくため、住民の支持獲得に即効性を持ちました。
宣伝・政治では、「軍閥の二重課税と徴発から民衆を解放する」「列強の不平等な特権に対抗する」というフレーミングが効果を持ちました。ビラ・新聞・演説・映画・集会が総動員され、軍紀の厳格化（略奪の禁止・支払いの励行）を徹底することで、軍隊そのものの「評判資本」を積み上げます。自治体や商会と協定を結び、税率と治安のルールを約束する手法は、打倒後の秩序を早期にイメージさせる点で有効でした。
打倒後の課題：収編・編遣・地方妥協と「統一の質」
軍閥打倒は、勝った瞬間から「統治の技術」に変わります。降伏部隊を国民革命軍の編制に組み込む収編では、兵員の選別・縮小、将校の任用・転任、給与体系の統一、兵站・装備の標準化という地味だが決定的な作業が続きます。編遣（余剰兵力の削減・配置転換）は財政を健全化しますが、失職・不満の温床にもなるため、治安維持・公共事業・警察への吸収とセットで進める必要がありました。
地方政商との妥協も不可避でした。軍閥に協力してきた土豪・商人・官僚を一挙に排除すると、徴税・物流・公安の運営能力が崩壊します。したがって、腐敗や重大な人権侵害に関与した人物を除き、相当部分は新秩序の中に再配置しました。これは理想からの譲歩であると同時に、国家が日々動くための実務的選択でもあり、統一の「質」をめぐる悩ましい現実でした。
また、打倒直後は「旧軍閥の看板を替えただけ」の新軍閥化を防ぐ必要がありました。参謀・会計・監査・軍法の独立を強め、党と軍の関係を規律化すること、地方政府の財政を中央の予算システムへ編入すること、複数の治安組織を乱立させないことなどが、その対策でした。これらが徹底されない場合、中原大戦（1930）のような再内戦の火種が残ります。
外圧と限界：満洲事変、日中戦争、そして「未完の打倒」
1931年の満洲事変は、軍閥打倒のプロセスに決定的な裂け目を入れました。東北の張学良勢力の「易幟」によって名目統一は達成されたものの、外部勢力の軍事介入は、中央の主権回復と統一財政の確立を根底から揺るがしました。以後、国民政府は外圧への対処に追われ、国内統合の“仕上げ工程”は後景に退きます。1937年の全面戦争は、軍閥打倒の次元を超える総力戦となり、地方軍の自律や便宜主義は形を替えて再浮上しました。
戦後、中国共産党は土改（農地改革）と人民解放軍の建制を通じ、軍と財政・行政を一体で運用する「戦時国家」をつくり直しました。これはある意味で、軍閥打倒の最も徹底した形—軍の私有化を根絶し、徴税・裁判・治安を同じ法体系に収める—の達成でした。ただし、その政治的代償と社会構造の変化は、別の評価軸を必要とします。
比較視野：ロシア内戦・アフガニスタンのDDRとの接点
軍閥打倒の論理は、他地域にも応用可能です。ロシア内戦では、白軍・地方軍・コサック・民族運動が割拠し、ボリシェヴィキは戦時共産主義と赤軍の中央集権化で「軍閥的秩序」を掃討しました。アフガニスタンでは、2000年代にDDR（武装解除・動員解除・社会復帰）プログラムが進められましたが、財源・治安・政治包摂のバランスが崩れると、武装勢力は容易に再結集します。共通点は、武装解除だけでは不十分で、給料の支払い・裁判の予見可能性・交通の安全・税の一元化という、ごく地味な公共財の供給能力が「打倒」を持続可能にするという事実です。
まとめ：破壊よりも再配線—軍閥打倒の実際
軍閥打倒は、単なる「敵の殲滅」ではなく、国家の配線をやり直す長い工事でした。北伐の経験が示すように、鉄道と税関の掌握、軍票から統一通貨への移行、収編・編遣の周到な設計、都市と農村の支持の獲得、外交と宣伝の同時運転—これらが噛み合ってはじめて、軍閥の“自前国家”は国家の内部へ吸収されます。外圧や政治的分裂がその工程を何度も中断させたことも事実ですが、打倒の技術として学ぶべき核心は普遍的です。すなわち、暴力の独占を再公有化し、財政と交通を一本化し、法と組織で日常を回す。この地味な積み重ねこそが、「軍閥打倒」の実際の姿だったのです。
