啓蒙専制主義（けいもうせんせいしゅぎ）は、18世紀ヨーロッパで展開した統治理念で、啓蒙思想が掲げる理性・法の支配・教育普及・宗教的寛容などを積極的に取り入れつつ、政治権力の中心をあくまで君主に置く立場を指します。議会や市民が主導する立憲改革ではなく、「上からの近代化」を志向するのが特色です。司法・行政・財政・軍事の合理化、法典編纂、学校制度整備、宗教組織の整理、産業と農業の奨励などが代表的な施策で、プロイセンのフリードリヒ2世、ハプスブルクのヨーゼフ2世、ロシアのエカチェリーナ2世らがしばしば典型として挙げられます。とはいえ、彼らの改革は貴族的特権や農奴制、地方慣行、戦争と財政の制約と折り合いをつけながら進み、理性的な理念と権力集中の論理が緊張関係をなす点に、啓蒙専制主義の本質があります。
用語の輪郭と成立背景
啓蒙専制主義は、啓蒙思想の拡散と、18世紀国家が直面した実務上の課題の交点に生まれました。17世紀末から18世紀にかけて、科学的思考、出版・言論の活性化、宗教寛容の議論が広がる一方、ヨーロッパの国家は常備軍の維持、国境線の安定化、関税・財政の整理といった現実に対応する必要に迫られました。統計・測量・人口調査といった「知の技法（カメラリズム）」は、国家を一体的に把握し管理する手段となり、君主は行政組織を通じて社会の隅々へ働きかける自信を強めます。
そのうえで啓蒙専制主義は、「理性に基づく統治」を掲げながらも、権力の源泉を人民主権ではなく君主権に置く点で、立憲主義とは一線を画します。理性＝公開された討議というよりは、理性＝行政の計算可能性・能率・秩序として解されやすく、勅令と布告、中央監督と査察、法の明文化と全国一律の適用が重視されました。理念は近代的でも、方法は専制的である――この二面性を一つの政治スタイルとしてまとめた呼称が「啓蒙専制主義」です。
思想史的には、自然法・自然権論、宗教寛容論、刑罰の合理化、経済の自由化思想（重商主義修正や自由主義の初期形態）、教育重視の潮流が背景にあります。ただし、啓蒙専制主義は哲学体系ではなく、各宮廷が採用した実務的な政策パッケージの総称であり、地域によって内容と速度は大きく異なりました。
政策の中身：法・行政・教育・宗教・経済の合理化
法と司法の領域では、裁判の公開や拷問の制限・廃止、死刑の縮小、手続の標準化、刑罰の均衡化が目標とされました。法典を編み、判事や書記官が参照する統一基準を整備することで、地方ごとの差を減らし、恣意を抑える狙いがありました。プロイセンの一般ラント法準備、ロシアの立法委員会と「大訓令」、ハプスブルク領での刑法・手続改革などがその例です。
行政と財政では、県・州といった行政単位の再編、監察の強化、徴税機構の統合、官僚制の訓練・昇進規則の整備が進みました。統計・地図・戸口台帳が政策の基礎データとなり、中央は各地域の資源と人口を把握して動員力を高めようとしました。道路・運河・倉庫などのインフラ整備も、軍事と商業の双方に資する公共事業として推進されました。
教育政策は、啓蒙専制主義の象徴です。初等教育の義務化・師範学校の設置・教科書の標準化により、読み書き算術の普及が図られました。これは、徴税・徴兵・裁判・契約の実務を支えるだけでなく、行政言語を浸透させ、君主国家の忠誠と規律を育む効果を狙ったものでもあります。大学・アカデミー・鉱山学・農学・医学などの「役に立つ学問」の保護も顕著でした。
宗教政策では、礼拝の自由や宗派間の寛容が拡大する一方、修道院の解散や司教区の再編など、宗教財産と組織の整理が行われました。これは教会権力の政治的影響を抑え、国家の統治能力を高めると同時に、宗教を個人の良心に近づける方向でもありました。とはいえ、宗教アイデンティティが地域共同体の核である場所では、国家の介入が反発を生むことも少なくありませんでした。
経済・産業・農業では、ギルド規制の緩和、移民奨励、産業振興、農地改良、作物転換（ジャガイモ栽培の普及など）、関税や専売の再設計が試みられました。啓蒙的な自由主義の影響を受けつつも、財政収入の確保や戦時動員の必要から、国家による誘導と統制は併存します。結果として、市場と計画の折衷的な運営が一般的となりました。
代表的事例：プロイセン・ハプスブルク・ロシア
プロイセン（フリードリヒ2世）は、「国家第一の下僕」を自称し、官僚制と軍制を引き締め、宗教難民の受入れや新作物の普及で人口と生産力を底上げしました。初等教育の制度化や拷問制限など司法の改革を進め、行政の能率と清廉を重んじました。対外的にはシュレージエン獲得や七年戦争を通じて大国化を果たしますが、軍事国家としての性格は濃く、農村の負担軽減や身分秩序の再編には限界が残りました。
ハプスブルク（ヨーゼフ2世）は、寛容令や修道院整理、死刑原則廃止・拷問廃止、農奴制の緩和、行政言語の統一など、急進的かつ広域的な改革を連発しました。しかし、地方自治や慣習への配慮の薄さから反発が強まり、彼の死後に多くが撤回されます。理念の徹底と実施の受容可能性の間のギャップは、啓蒙専制主義の宿命を示します。
ロシア（エカチェリーナ2世）は、啓蒙思想家と書簡を交わして法典近代化の理想を掲げ、地方行政の再編と教育制度の整備を進めました。他方、プガチョフの乱や黒海進出・ポーランド分割などの対外・治安環境の悪化に直面し、貴族の特権を強化して支持をつなぎとめ、農奴制はむしろ固定化・拡大しました。啓蒙の語彙と軍事・治安の現実が衝突する典型です。
方法の強みと限界：上からの改革の光と影
啓蒙専制主義の強みは、決定の迅速さと制度設計の一貫性にあります。勅令・布告により短期に制度を整え、中央の監督で全国一律の基準を浸透させることが可能でした。識字率の上昇、司法の透明化、宗教的暴力の抑制、インフラ整備の進展など、具体的利益は少なくありませんでした。
一方の限界は、社会の多様性と地域性に対する感受性の不足、合意形成の脆弱さ、身分秩序・農奴制・貴族特権との妥協の必要性にあります。改革は現場の中間層（地方官・聖職者・教師・郷紳）の協力なしには根づかず、統計や報告書が描く「抽象社会」と地域共同体の実像がずれると、反発・抵抗・離脱を招きました。戦争や財政危機が起これば、自由化よりも動員と増税が優先され、啓蒙的施策は後退しがちでした。
また、啓蒙専制主義は、公共圏の拡大（新聞・サロン・学会）を利用しつつも、その批判性を制度内に吸収しきれず、検閲強化や言論統制に揺れやすい側面を持ちました。理性の名のもとに、行政の論理が生活世界を上書きする危険も指摘されます。
他地域との比較と周縁の動き
フランスでは旧体制の改革が遅れ、財政難と特権の抵抗、公共圏の批判が相乗して、最終的に議会と国民による立憲革命へ至りました。スペイン・ポルトガル・ナポリなどイベリア・南伊では、啓蒙的改革（行政・教育・経済）が段階的に実施されましたが、教会・貴族・地元共同体との調整が難航しました。北欧では農奴制の弱さと教育の進展が追い風となり、比較的スムーズに法典化と行政改革が進みました。東欧では、ポーランド・リトアニアが分割圧力の中で憲法改革を試み、大国の干渉と国内対立が交錯しました。
また、啓蒙専制主義の施策は、交易・出版・人材交流を通じて周縁へも波及しました。大学・アカデミーの設立、鉱山学・農政学の導入、近代的統計と地図作成の普及は、ドイツ語圏やロシア帝国の外縁にも影響を与え、のちの近代国家形成の技術的基盤を提供しました。
概念整理：啓蒙専制主義・啓蒙専制君主・立憲主義の比較
「啓蒙専制主義」は統治理念・政策の束を指す抽象概念であり、「啓蒙専制君主」はそれを体現した具体の統治者です。両者は重なりますが、君主個人の資質や政争、対外関係の影響で政策が揺れる点に注意が必要です。また、立憲主義は主権の所在と権力分立に重点を置き、統治の正統性を「人民の合意」に求めるのに対し、啓蒙専制主義は「有用性と能率」によって上から秩序を作る傾向があります。結果として、同じ啓蒙の語彙を用いても、法の起点（憲法か勅令か）、議論の場（議会か官庁か）、権利保障の担い手（市民社会か官僚制か）が異なります。
さらに、啓蒙専制主義には、重商主義的統制と自由主義的市場観の折衷、宗教寛容と教会統制の併存、教育普及と国家イデオロギー注入の併存など、相反する要素が同居しています。これらの緊張は、政策が実務の次元でどのように運用され、各地域の社会構造とどう噛み合ったかを追うことで、具体的に理解できます。
評価と遺産：近代国家の技術と限界を映す鏡
啓蒙専制主義の評価は二分されます。肯定的評価は、司法の人道化、宗教寛容の拡大、教育の普及、インフラ整備など、実際に生活の質を高めた成果を指摘します。批判的評価は、参加なき改革の脆弱さ、地域社会の自律への干渉、統計と官僚制による「管理の網」の拡大を問題視します。いずれにせよ、この統治スタイルは、近代国家が理性を行政に翻訳する際に直面する課題――データへの依存と現場の複雑さ、平等な法の適用と文化的多様性、能率と自由――を早い段階で可視化した実験だったと言えます。
今日の視点から見ると、啓蒙専制主義は、国家の能力構築（capacity building）と権利の制度化が同時に必要だという教訓を残しました。上からの合理化は一定の前進をもたらしますが、持続可能性は公共圏の成熟、地方との協働、司法の独立、予測不能な外部ショック（戦争・疫病）への耐性など、多元的条件に依存します。啓蒙専制主義の具体例を年代と施策で丁寧に追うことで、18世紀ヨーロッパの「理性と権力」のせめぎ合いが、制度の細部に刻まれていることが見えてきます。
