サミット（先進国首脳会議、一般にG7サミット）は、主要先進国の首脳が毎年集まり、世界経済・安全保障・気候変動・開発など横断的課題について率直に意見交換し、共同声明（コミュニケ）や行動計画を打ち出す場です。特徴は、条約機構のような常設事務局や法的拘束力をもつ議決装置を持たず、少人数・非公式・合意重視で機動的に方針を調整する点にあります。1970年代の通貨・エネルギー危機を背景に出発し、冷戦の終結、グローバル化、テロや感染症、デジタル・気候危機といった新たな課題にあわせて議題と参加形態を柔軟に広げてきました。現在は米・英・仏・独・伊・加・日にEU（欧州理事会議長と欧州委員会委員長）が加わる枠組みで運営され、開催国が年ごとの優先テーマを提示します。サミットは正式な国際法の源泉ではありませんが、各国の国内政策や他の多国間交渉（WTO、UNFCCC、WHO、金融規制など）を方向づける「政治シグナル」を発する装置として機能してきたと言えます。
成立と進化：ランブイエからG7・G8期、そして再びG7へ
サミットの起点は1975年のランブイエ会議です。ニクソン・ショック後の通貨不安と第一次石油危機で世界経済が混乱するなか、フランスのジスカール・デスタン大統領と西ドイツのシュミット首相が、米・英・日・伊の首脳を招き、少人数で腹を割って話す「非公式の場」を設けました。ここで為替の安定、貿易の自由化維持、エネルギー供給の多角化などが議論され、翌年以降も会合は定例化します。1976年にはカナダが加わりG7となり、冷戦後の1990年代後半にはロシアを迎えてG8期が一時続きました。もっとも、2014年にロシアのクリミア併合を受けて参加停止となり、枠組みは再びG7に戻ります。
歴史を振り返ると、サミットは世界経済の「危機の連鎖」に応答して進化してきました。1980年代の債務危機や為替不均衡に対しては、プラザ合意・ルーブル合意へ至る政策協調の素地が整えられ、1990年代には市場開放と新興国の台頭を踏まえた国際金融アーキテクチャ改革（金融安定フォーラムの設立など）に関与します。2000年代にはテロ対策、開発援助、感染症（HIV/エイズ、SARS）や気候変動が主要議題となり、アフリカ開発支援や温室効果ガス削減の政治合意が再三確認されました。2008年の世界金融危機では、より幅広い国を含むG20が危機対応の主舞台となりますが、G7は先進民主主義国の価値調整・制裁や輸出管理の連携、技術・供給網に関する基準づくりなど、規範面の舵取り役としての役割を強めます。
会合の形式も柔軟です。首脳会談（リーダーズ・サミット）のほか、外相・財務相・気候・エネルギー・保健・雇用・デジタル・科学技術など多分野の閣僚会合が年内に多数開催され、テーマごとの「ロードマップ」や共同声明が積み重ねられます。開催国は、パートナー国や国際機関（国連、OECD、IMF、世界銀行、WHO、WTOなど）をアウトリーチとして招待し、地域課題（ウクライナ、インド太平洋、アフリカの保健・債務、食料安全保障など）に応じて議席を拡張します。
仕組みと運営：少人数・非公式・合意主義、シェルパと議長国のデザイン
サミットは条約機構ではないため、常設の事務局や投票制度、拘束的な予算はありません。代わりに、各国首相・大統領の補佐であるシェルパ（Sherpa）と呼ばれる首脳補佐官が年間を通じて準備交渉を担い、会期中に首脳が争点を絞り込んで合意に至る「圧縮された意思決定」が行われます。シェルパは実務チーム（財務・外務・気候・デジタル・保健などのトラック）を束ね、原案をすり合わせ、共同声明の文言（言い回しの強弱や数値目標、タイムライン）を詰めます。
議長国（ホスト）はG7構成国間で持ち回り、年次テーマの設計、会場選定、プログラム（全体会合・少人数会合・二国間会談・外相や財務相などの閣僚会合）を組み立てます。議長国は、危機対応の迅速な声明や制裁・輸出管理などの足並み調整、国際機関との連携強化（資金拠出や新イニシアティブの立ち上げ）を主導する一方、参加国の国内事情（議会・選挙・世論）に配慮しながら落とし所を探ります。合意はコンセンサスが原則で、反対国がある場合は「留保」や注記を付けるか、表現の抽象度を上げる形で妥協を図ります。
文書の種類もいくつかあります。最も重いのが首脳声明（リーダーズ・コミュニケ）で、複数分野にわたる総論と具体的措置を列挙します。個別分野の「声明」「ロードマップ」「原則」「行動計画」「パートナーシップ文書」などがこれに続き、各閣僚会合の共同声明や付属文書（付表・ガイドライン・タスクフォース設置文書）が積み重なります。発表は政治的拘束力にとどまるものの、国内法や予算、国際機関の理事会決定の根拠に用いられるため、実効性は軽くありません。金融規制（バーゼルIII）、気候（排出削減・適応資金）、保健（感染症対策基金）、デジタル（信頼性ある自由なデータ流通、AIのリスク枠組み）、サプライチェーン（重要鉱物、半導体）、対外支援（借款・債務再編）などで、サミット合意が実装の起点になる例は多いです。
議題と成果の読み方：世界経済・安全保障・地球規模課題をどう束ねるか
サミットの議題は広範ですが、基本軸は三つに整理できます。第一に世界経済・金融です。成長見通し、インフレ・為替、金融安定、国際通貨体制、貿易・投資の自由化と公正性、経済安全保障（サプライチェーン強靭化、過度依存の回避、輸出管理）などが含まれます。共同声明では、需要と供給の均衡、構造改革、財政・金融政策の役割分担、国際機関への支持が示され、危機時には協調メッセージ（市場安定のための連携、エネルギー備蓄の放出など）が発せられます。
第二に安全保障・地政です。国際法・国連憲章の原則、核軍縮・不拡散、テロ対策、サイバー・宇宙、地域紛争（欧州、インド太平洋、中東、アフリカの治安）への対応が議論されます。制裁・支援・訓練・復興、海上保安や能力構築など、軍事と民生をまたぐパッケージが合意されることが多く、関係国・地域機構との協調が重視されます。
第三に地球規模課題です。気候変動・生物多様性・エネルギー転換、保健（パンデミック備え、薬剤耐性）、食料安全保障、開発・債務、ジェンダー平等、教育、デジタル・AI倫理、インフラ（質の高い投資）などが中心です。これらは分野横断の性質が強く、財務・外務・エネルギー・保健など複数の閣僚トラックを束ねる必要があります。実務段階では、温室効果ガス削減の中期目標、石炭火力の扱い、メタンや森林減少、気候資金（途上国支援の動員）など、数値と期限をめぐる攻防が続きます。
サミット成果の評価には、（1）合意の具体性（数値目標・期限・制度化の程度）、（2）実装経路（国内法・予算・国際機関の手続きへの落とし込み）、（3）包摂性（途上国や地域機構を巻き込む設計）、（4）一貫性（既存の国際約束との整合）の四視点が有効です。サミットは合意の「起点」を作る場であり、その後の実務交渉や資金動員が実行の可否を左右します。
評価と課題：正統性・代表性・実効性、G20や他フォーラムとの関係
サミットは俊敏さと非公式性が強みですが、同時に正統性（レジティマシー）と代表性に関する批判がつきまといます。世界人口やGDPの大部分をG7が占めていた時代は過ぎ、新興国の役割が拡大する中で、G7だけで世界の解を決めることはできません。これに対し、サミットはアウトリーチ招待やG20・国連との連動で補い、特定テーマ（制裁、輸出管理、技術標準、法の支配、開発金融の質）に焦点を当てることで、先進民主主義国の規範的リーダーシップを発揮する方向へ舵を切っています。
もう一つの課題は実効性です。拘束力が弱いがゆえに「約束疲れ」や履行落差が起こりやすく、コミュニケが長文化・抽象化する傾向もあります。これを抑えるため、近年はKPI（進捗指標）や期限の明記、タスクフォースやパートナーシップの設置、MDB（多国間開発銀行）改革や民間資金動員など、実装装置を併設する工夫がとられています。市民社会・科学者・企業・自治体との対話プラットフォーム（C7、S7、B7、U7など）の併設も、政策の社会的根拠を高める取り組みです。
G20との関係では、2008年以降、マクロ経済危機対応や世界的ガバナンスに関する主要合意はG20で形成されることが増えました。G7はその補完として、価値・原則を土台とした規範形成、緊急時の迅速な政治シグナル、安全保障や先端技術・経済安全保障など敏感な分野の協調に強みを残しています。両者の役割分担は固定的ではなく、課題と情勢に応じて重心が移る可変的な関係だと理解するとわかりやすいです。
サミットの実像は、豪華な集合写真や観光地の舞台装置だけでは捉えられません。短い会期の背後に、一年がかりの文言調整、危機対応のシナリオづくり、国内政治とのすり合わせがあり、最終日の数段のパラグラフが各国の政策と国際制度の歯車を少しずつ動かします。少人数・非公式・合意主義という作法は、時に限界も抱えますが、複雑化した世界で「すぐに動ける政治的中枢」を保つ仕組みとして、なお重要な役割を果たしているのです。
