史的唯物論（してきゆいぶつろん、historical materialism）は、カール・マルクスとフリードリヒ・エンゲルスが19世紀に提示した歴史理解の基本枠組みで、社会の発展を「人間の物質的生活の生産と再生産」のあり方（生産様式）から説明する理論です。人びとが生きるために食料や衣服、住居、道具、エネルギーなどをどのように作り、分配し、維持するかという現実の営み（生産力と生産関係）が、政治・法・宗教・倫理・学芸などの観念や制度（上部構造）に制約と方向性を与える、と考えます。歴史は偶然や偉人の意思だけで動くのではなく、物質的生活の基盤に支えられた社会関係の変化が積み重なって進むという見取り図です。これは経済一元論でも宿命論でもなく、階級間・諸主体の葛藤、国家・市場・共同体の相互作用、技術と文化の循環を含む、ダイナミックで多層的なアプローチです。以下では、核心概念、歴史段階と運動法則、テキスト的根拠と学説の展開、典型的誤解の整理という四つの観点から、初学者にも通じる言葉で丁寧に解説します。
核心概念：生産様式・下部構造／上部構造・階級闘争
史的唯物論の出発点は、生産様式（mode of production）という概念です。これは、（1）自然と向き合う技術的条件＝生産力（道具・技術・知識・労働力の熟練・自然条件）と、（2）人と人の間の結びつき＝生産関係（土地所有・賃労働・奴隷制・農奴制・家父長制・協同組合など）の組み合わせを指します。生産力が発展していくと、既存の生産関係と摩擦を起こし、制度の枠組みが変革を迫られることがあります。史的唯物論はこの「生産力—生産関係の緊張」を、社会変動の主要な駆動力として捉えます。
第二に、社会の構造を説明する際に、基礎（下部構造）と上部構造という区別が導入されます。下部構造は上で述べた生産様式の領域で、上部構造は法制度・政治形態・宗教・道徳・教育・芸術・イデオロギーなどの領域です。上部構造は単なる「影」ではなく、国家・法・教育・メディアは現実に人々の行為を方向づける力を持ち、逆に下部構造へも影響（フィードバック）します。ただし、長期の歴史的時間においては、上部構造は下部構造に「最終審級」で規定されるとされます。
第三に、階級と階級闘争です。生産関係が人々の社会的地位と利害を分けるため、資本家と労働者、地主と小作、領主と農奴などの対立が生まれます。階級闘争は単に暴力的衝突を意味せず、賃金交渉・立法・税制・教育制度・文化運動・選挙といった広い領域で起きる利害調整の過程です。史的唯物論は、この闘争が国家の形態や政策、文化的価値の形成に深く関わると見ます。
これら三点は、英雄や天才の物語を否定するものではありません。むしろ、偉人が活躍する舞台—技術水準、制度、人口、財政、軍事、地理—の条件を見取り、個人の意思と構造の相互関係を問う視角を与えます。
歴史の運動と段階：移行のメカニズムと多様な道
史的唯物論は、社会の歴史を「発展段階」の連なりとして叙述することがあります。しばしば、原始的共同体→古代の奴隷制→封建制→資本主義→社会主義（→共産主義）という図式が提示されますが、これは世界のすべての地域が同じ順序で進むという意味ではありません。マルクス自身、インドの村落共同体やロシアのミール（共同体的土地保有）など、多様な経路や「飛躍」「結合（アーティキュレーション）」の可能性に留保をつけています。重要なのは、どの社会でも「余剰の生産と配分」「労働の組織」「所有権の構造」「国家の徴税と軍事」「家族と再生産」の仕方が、時代に応じて変わっていくという一般原理です。
移行のメカニズムとしては、（1）生産力の革新（鉄器・灌漑・三圃制・蒸気機関・電力・デジタル技術など）が既存の生産関係を狭める、（2）階級闘争や政治革命が法制度を変え、所有と労働の結びつきを再編する、（3）市場・貿易・金融の拡大や外圧（植民地化・戦争）が内的構造に矛盾を持ち込む、（4）人口・疫病・環境変動が基盤条件を動かす、などが挙げられます。いずれも単独ではなく、複数の要因が重なり合って転換が起こります。
資本主義段階では、賃労働と資本の関係が中心となり、技術革新・市場拡大・国家財政・植民地と世界貿易が絡み合って成長と危機を繰り返します。史的唯物論の観点では、利潤率、競争、信用、帝国主義、国家の役割、階級妥協（社会政策・労使協約）などが、資本主義の歴史的運動を解く鍵になります。これは単なる「経済決定論」ではなく、政治制度や文化的価値が利害の調整を通じて運動の形を変える余地を持つことを強調します。
テキスト上の根拠と理論の展開：マルクス／エンゲルスから20世紀以降
史的唯物論の古典的表現は、『ドイツ・イデオロギー』（1845–46年草稿）や『経済学批判 への序言』（1859年）に見られます。後者の有名な段落では、生産関係の総体を「経済的構造（下部構造）」、その上に法的・政治的上部構造が築かれ、社会の意識形態が形成される、と述べられます。『共産党宣言』（1848年）は階級闘争の歴史を宣言的に語り、『資本論』（1867年以降）は資本主義の運動法則を理論的・実証的に分析しました。エンゲルスは『家族・私有財産・国家の起源』で、親族・家族・国家の形成を生産と再生産から説明しようと試みています。
20世紀の展開は多岐にわたります。レーニンは帝国主義を資本主義の「最高段階」と捉え、金融資本と国家・植民地支配の結合を分析しました。グラムシは「ヘゲモニー（覇権）」概念を打ち立て、上部構造における文化と知識人、学校・教会・メディアの役割を重視しました。アルチュセールは構造主義の視角から、複数の「決定の諸審級」とイデオロギー装置の作用、過剰決定や相対的自律性を論じ、「単純な基礎決定論」を批判的に乗り越えようとしました。依存理論や世界システム論は、中心—周辺関係を通じた価値移転と不均等発展を、史的唯物論の語彙で再定式化しました。分析的マルクス主義は、集合行為・ゲーム理論・制度分析を持ち込み、搾取概念や階級分析を形式化しました。フェミニズムや家内労働論は、「社会的再生産」の領域（家事・ケア・感情労働）を史的唯物論に組み込み、階級／ジェンダー／人種の交差（インターセクショナリティ）を論じています。環境人文学では、「物質代謝（メタボリズム）」の概念を通じて、自然の循環と資本の蓄積の矛盾が検討されます。
政治史の上では、国家主導の計画経済や社会主義建設が「史的唯物論の実践」と称されましたが、権威主義・官僚制・経済停滞・人権侵害をめぐる重大な問題を露呈しました。これらの経験は、史的唯物論そのものの科学的・批判的側面と、特定体制のイデオロギー的正当化を区別して考える必要を教えています。
典型的誤解の整理：経済決定論・宿命論・価値軽視ではない
第一に、「史的唯物論＝経済がすべてを機械的に決める」という理解は誤りです。理論は最終審級での規定性を主張しますが、上部構造の相対的自律性、政治・法・文化の主体的作用、偶然やリーダーシップの役割を否定しません。むしろ、制度や文化の変化が生産関係の調整を媒介することを重視します。
第二に、「史的唯物論＝宿命論」という誤解も不適切です。段階論は実在の多様性を単純化した概念装置で、実際の歴史は地域・時期によって重層的で分岐的です。理論は、可能性の空間と制約条件を分析する道具であり、未来の一点予言ではありません。
第三に、「唯物論＝精神や価値の軽視」という先入観も相応しくありません。史的唯物論の唯物は、心的現象の存在を否定する意味ではなく、観念や価値が空中に独立して存在するのではなく、生活の実践と社会的関係の中で形成され、またそれに作用するという立場を意味します。教育・宗教・道徳・芸術は、物質的生活に由来しつつ、それ自体が社会を変える力を持つ領域として理解されます。
第四に、「階級闘争＝暴力の礼賛」ではありません。闘争は対話・交渉・ストライキ・選挙・訴訟・文化実践など多様な形を取り、民主的制度の内部で展開される場合が大半です。史的唯物論は、利害の構造を可視化し、より広い合意や妥協を可能にする分析の道具でもあります。
応用と今日的視角：技術・環境・グローバル化を読む
今日、史的唯物論は、デジタル資本主義・プラットフォーム経済・サプライチェーン・金融化・気候危機といった現象を把握する枠組みとして再評価されています。たとえばデータセンター・AI・アルゴリズム・半導体・物流網は、新しい生産力の集積として現れ、労働の組織と所有関係（利用規約・プラットフォーム規約・知的財産）を通じて生産関係を再構成します。上部構造では、プライバシー法制、競争政策、コンテンツ規制、教育カリキュラムが新しい矛盾の調停にあたります。
環境面では、化石燃料に依存する生産様式が、地球規模の物質代謝を攪乱し、炭素予算という新しい制約条件を生み出しています。再生可能エネルギー・蓄電・水素・循環経済への転換は、生産力の再編と所有・分配の再設計（送電網の公共性、炭素価格、グリーン金融）を伴い、地域・階級・世代間の利害調整を必要とします。ここでも、史的唯物論の視角は、自然と社会を貫く連関を明らかにします。
グローバル化の位相では、中心・周辺・半周辺の分業、サプライチェーンの支配と依存、国際租税と知的財産権、移民とケア労働の国際移転が、階級・ジェンダー・人種・国籍を横断する新しい矛盾を生みます。史的唯物論は、価値の生産と移転の地図を描き直し、政策的選択—福祉国家の再設計、国際協力、社会的再生産の支援—を比較検討する助けとなります。
教育・医療・文化においても、資源配分と公共性、専門職の自律と民主的統制、データと倫理の問題が立ち上がっています。これらは、単なる「価値の対立」ではなく、具体的な生産・再生産の過程の設計と密接に結びついています。
読みの手がかり：一次文献の位置と学び方
史的唯物論を学ぶ際は、スローガン化された要約よりも、一次文献と具体的歴史研究の往復が有効です。『ドイツ・イデオロギー』『経済学批判 への序言』『共産党宣言』『資本論』の該当箇所を押さえ、併せてエンゲルス『反デューリング論』『家族・私有財産・国家の起源』に目を通すと、中核語彙の関係が見えてきます。そのうえで、産業革命、農業史、都市史、科学技術史、帝国主義と植民地、ジェンダーと家族、環境・エネルギーなどの個別領域で、統計・当事者の記録・制度史を参照しながら、理論概念を具体化すると理解が深まります。
また、異論や修正も積極的に参照しましょう。グラムシ、アルチュセール、ブレンナー（起源論争）、ウォーラーステイン（世界システム）、フェミニズム経済学、エコソーシャリズム、分析的マルクス主義などは、それぞれ史的唯物論の射程と限界を押し広げる試みです。彼らの議論を比較することで、単線的な図式に陥らず、理論を「生きた道具」として扱う視点が育ちます。
