人民戦（じんみんせん）とは、一般に「人民戦争」「人民の戦争」とも呼ばれ、中国共産党の毛沢東が理論化した革命戦争の戦略・戦い方を指す用語です。軍事的に劣勢な革命勢力が、農民や民衆を広く組織し、長期のゲリラ戦・政治闘争を通じて、最終的に既存政権と正規軍を打倒するという構想でした。とくに中国革命（国共内戦）やベトナム戦争など、20世紀のアジアで展開された「弱者の戦争」「植民地・半植民地支配に対する解放戦争」の理論として大きな影響力を持ちました。
人民戦は単なる軍事技術ではなく、「人民こそ戦争の主体であり、兵士と民衆の境界は低く、軍事行動と政治工作が一体となるべきだ」という発想にもとづいています。その典型的なイメージは、「敵が進めばわれわれは退き、敵が止まればわれわれは悩ませ、敵が疲れればわれわれは攻撃し、敵が退けばわれわれは追撃する」といった、柔軟で持久的なゲリラ戦術に象徴されます。敵の軍事的優位と正面衝突するのではなく、広大な農村を根拠地とし、住民の支援を背景に「包囲されているようで、逆に都市を包囲する側に回る」という逆転の発想が特徴です。
世界史学習の場面では、「人民戦」は主に、①中国革命における毛沢東の戦略理論、②ベトナム民主共和国（北ベトナム）や南ベトナム解放民族戦線などが採用した戦い方、③第三世界の民族解放運動やゲリラ運動に与えた影響、の文脈で登場します。ここでは、人民戦という考え方が生まれた背景、その戦略と特徴、他地域への波及、そして歴史的評価について整理していきます。
人民戦の背景：中国革命と軍事的劣勢
人民戦という発想は、まず何より中国の具体的な歴史状況の中から生まれました。20世紀前半の中国は、清朝崩壊後も軍閥割拠と列強の半植民地支配に苦しみ、統一国家としての基盤が弱い状態が続いていました。国民党は北伐を通じて形式的な統一を達成したものの、農村では依然として地主制と重税・軍閥支配が残り、大多数の農民は貧困にあえいでいました。
中国共産党は当初、都市の労働者階級の組織化を重視していましたが、1927年の国共分裂・上海クーデタ（国民党による共産党弾圧）以降、都市での拠点を失い、農村に拠点を求めざるをえなくなります。毛沢東は、湖南や江西などの農村で農民運動を組織し、土地革命と紅軍（共産党軍）を結びつけた独自の路線を発展させました。
このとき、中国共産党と紅軍は、兵力・装備ともに国民党軍に比べて圧倒的に劣勢でした。通常の正規戦で正面衝突すれば敗北は必至であり、都市を占領して防衛する力もありませんでした。しかも、外国列強が背景にいる国民党政権に対抗するには、広範な大衆の支持を組織しなければならないという条件もありました。
こうした状況の中で、毛沢東は「中国の多数を占める農民こそ革命の主力である」という発想に到達します。これは、都市のプロレタリアートを中心とするという伝統的なマルクス主義の公式とは異なるものでしたが、中国の現実に即した戦略でした。農村に根拠地（根拠地・ソヴィエト）を築き、土地の再分配を行いながら農民の支持を獲得し、その上でゲリラ戦を展開して国民党軍を消耗させる――これが人民戦の原型です。
長征（1934〜36年）を経て、共産党は最終的に陝西省延安を中心とする根拠地にたどり着き、そこで抗日戦争期を通じて人民戦の理論と実践をさらに発展させました。抗日戦争は、中国共産党にとって、日中戦争という対外戦争であると同時に、農村での基盤拡大と人民戦術の習熟の場でもあったのです。
人民戦の戦略と特徴：三段階と「軍民一致」
毛沢東が理論化した人民戦（人民戦争）の戦略は、しばしば「三段階戦略」として整理されます。第一段階は防御・敵の進攻を避ける段階で、革命勢力はゲリラ戦と機動戦を中心にし、敵の強大な軍事力との決戦を避けながら、農村の根拠地を広げていきます。この過程で、土地改革や政治教育を通じて農民大衆を組織し、「人民の軍隊」としての性格を強めます。
第二段階は「膠着・均衡」の段階で、解放区（共産党支配地域）が一定の規模に達し、敵とこちらの勢力が大まかに拮抗する状態になります。この時期には、ゲリラ戦に加えて局地的な正規戦も増え、人民軍の編成・装備も徐々に整えられていきます。政治工作の面では、党・政府・軍の三位一体の体制を整え、農村社会を再編していきます。
第三段階は「反攻・決戦」の段階で、勢力均衡が革命側に有利になった段階で、一気に主動的な攻勢に転じ、都市を包囲しながら敵の主力軍を撃破して政権を奪取するという構想です。ここに至って初めて、正規戦での大規模会戦が本格化しますが、その前提として長期のゲリラ戦と政治組織化がある、というのが人民戦の特徴でした。
人民戦において重要なのは、軍事と政治が切り離されていないことです。毛沢東は「政治は戦争の指導であり、戦争は政治の手段である」と繰り返し強調し、軍隊は単に戦う集団ではなく、「政治を学び、農民を啓発し、模範的な生活態度を示す」存在でなければならないとしました。兵士はしばしば農作業を手伝い、土地改革の実行を支援し、住民との信頼関係を築くことで、情報や物資の支援を得ました。
このような「軍民一致（軍民一体）」は、人民戦の生命線でした。住民がゲリラをかくまい、情報を提供し、補給を支えることで、劣勢な人民軍は敵の包囲や掃討をくぐり抜けることができました。反対に、住民の支持を失えば、ゲリラは孤立して壊滅する危険が高まります。そのため、毛沢東は「三大規律・八項注意」などの規律を定め、兵士が住民に対して略奪や暴力を行うことを厳しく禁じました。
戦術面でも、人民戦は柔軟性と持久性を重視しました。広大な土地を利用して敵を分散させ、小部隊による奇襲・伏撃・破壊工作で敵を消耗させる一方、自軍は決定的な敗北を避けて戦力を温存します。この「一撃離脱」型の戦い方は、近代的重装備軍に対して、有利な条件を引き出す方法として、のちの多くのゲリラ戦でも模倣されました。
人民戦はまた、宣伝・心理戦も重視しました。ビラや演説、歌や演劇などを通じて、敵兵や民衆に向けて「正義の側は人民であり、既存政権こそが腐敗し不正である」というメッセージを発信し続けました。戦場は単なる物理的空間ではなく、「人々の心」をめぐる政治闘争の場として捉えられたのです。
他地域への波及：ベトナム戦争と第三世界
人民戦の理論と実践は、中国国内にとどまらず、20世紀後半の世界各地の革命運動に大きな影響を与えました。その代表的な例がベトナム戦争です。フランス植民地支配に対するベトナム独立運動、そしてアメリカ介入に対する抗戦の過程で、ホー・チ・ミンやヴォー・グエン・ザップ将軍らは、中国の人民戦経験や毛沢東の軍事思想を学びつつ、「人民戦争・人民蜂起」の戦略を発展させました。
ベトナムでは、北ベトナム（ベトナム民主共和国）の正規軍と、南ベトナム解放民族戦線（いわゆるベトコン）のゲリラ部隊が連携し、農村を基盤とした人民戦を展開しました。アメリカは圧倒的な火力と航空戦力を投入しましたが、ベトナム側はトンネル網や密林を利用し、住民の支援を受けながら長期戦に持ち込むことで、アメリカ軍を消耗させ、国内世論の反戦化も誘発しました。この戦い方は、「弱者が強者に勝つ」人民戦の典型としてしばしば紹介されます。
さらに、アルジェリア、ラテンアメリカ、アフリカ南部など、植民地支配や独裁政権に対する解放闘争の中でも、人民戦の発想は多くのゲリラ運動に取り入れられました。チェ・ゲバラなどの革命家も、農村を基盤としたゲリラ戦を通じて都市の政権を包囲しようと試みました。ただし、各国の社会構造や民族構成、地理条件はさまざまであり、中国やベトナムのモデルがそのまま通用するわけではありませんでした。
人民戦の影響は、軍事分野だけでなく、政治理論や国際関係にも及びました。冷戦期、アメリカや西側諸国は、人民戦型のゲリラ運動を「共産主義の輸出」「間接侵略」として警戒し、カウンターインサージェンシー（反乱鎮圧）理論や特殊部隊、心理戦の強化に乗り出しました。逆に、第三世界の革命勢力にとって、人民戦は「人民の力で帝国主義や独裁を打倒する戦略」として魅力的なモデルとなりました。
その一方で、人民戦が各地で模倣される中で、農民への強制動員や、「人民」の名のもとに少数派や反対派が排除されるといった問題も生じました。人民戦は「人民のための戦争」と称しながら、実際には特定の党や指導部の権力掌握の手段となる場合もあり、「人民」の実像とスローガンとの間のギャップが批判されることもありました。
人民戦の歴史的評価と今日的意味
人民戦（人民戦争）は、20世紀の歴史において、多くの植民地解放・革命運動に勝利をもたらした戦略として評価される一方、そのコストと副作用についても厳しい議論の対象となってきました。肯定的な評価としては、「軍事力や経済力で圧倒的に劣る側が、民衆の組織化と長期戦略によって強大な国家や帝国主義に対抗しうることを示した」という点が挙げられます。これは、従来の正規軍同士の戦争観に対する大きな挑戦でした。
しかし、人民戦には常に「長期にわたる消耗戦」と「住民の犠牲」が伴いました。ゲリラ戦の舞台となる農村や山岳地帯は、敵側の掃討作戦や爆撃の対象となり、多くの民間人が戦火に巻き込まれました。また、革命勢力側も、人民戦を維持するために徴発や徴兵、思想教育を行い、ときに農民や住民に対して厳しい統制を加えました。その結果、「人民のための戦争」が、現実には人民に大きな負荷を強いるものになったという指摘もあります。
さらに、人民戦によって政権を獲得した勢力が、その後にどのような社会を築いたかという点も、評価を二分します。中国では人民戦の勝利によって中華人民共和国が成立しましたが、その後の大躍進や文化大革命など、別の形の苦難を経験しました。ベトナムでも、戦争の勝利後、社会主義体制のもとでの再建と国際的孤立、そしてドイモイ（刷新）による市場経済導入という曲折をたどっています。
現代の世界では、冷戦期のようなイデオロギー対立は弱まりつつありますが、「人民戦」型の非対称戦争――正規軍とゲリラ、国家と非国家武装勢力の戦い――は、なおさまざまな地域で見られます。ただし、それらが必ずしも毛沢東型の人民戦理論に直接よるものとは限らず、宗教的・民族的動機や犯罪経済など、別の要因と結びついているケースも多いです。
世界史の学習で「人民戦（人民戦争）」という用語に出会ったときには、①中国革命と毛沢東の農村ゲリラ戦略、②ベトナム戦争など第三世界の解放戦争への影響、③「人民」を掲げる戦略の光と影、という三つの観点から捉えてみてください。そうすることで、この用語が単なる軍事用語ではなく、「弱者がいかにして強者と戦うか」「民衆の名がどのように動員されるか」という、20世紀の政治・社会の核心に関わるテーマであることが見えてくるはずです。
