アラブ石油輸出国機構（OAPEC: Organization of Arab Petroleum Exporting Countries）は、アラブの産油・輸出国が石油産業に関する経済協力を推進し、共同事業や情報交流を通じて各国の利益を調整するための政府間機構です。1968年にクウェート、サウジアラビア、リビアの3か国がベイルートで設立に合意し、本部はクウェート市に置かれました。OPEC（石油輸出国機構）が世界規模で産油国の生産・価格政策を調整する「カルテル」に近い性格を持つのに対し、OAPECはアラブ諸国に限定した地域協力体として、産業・物流・金融・研究の共同化に重心を置く点が大きな違いです。もっとも両者の加盟は一部重複しており、アラブ世界のエネルギー政策を理解するうえでOAPECは欠かせない枠組みです。
OAPECの歴史は、アラブ産油国が自らの資源をより高い付加価値で管理し、国際石油資本や消費国との関係を主導的に再設計しようとする流れの中で生まれたものです。1973年の第四次中東戦争時には、アラブ側の石油政策協調の舞台となり、産油国が国際政治においてエネルギーを交渉資源として用いうることを世界に示しました。その後は、海運・造船・掘削サービス・投資金融などの共同企業を通じて地域の産業基盤を整備し、今日ではエネルギー移行（再生可能エネルギー・エネルギー効率）や研究交流の面でも役割を広げています。
成立・目的・組織：OPECとの相違と補完関係
OAPECは1968年1月、クウェート・サウジアラビア・リビアの3か国によって設立され、本部はクウェート市に置かれました。創設の基本理念は、アラブの産油国が石油産業における諸活動（上流・下流・流通・サービス・人材育成・研究）を協調させ、各国の個別利益と集団的利益の双方を守ることにあります。ここでいう「協調」は、必ずしも価格操作や割当を意味せず、制度や事業、知識の共有を通じた経済的・技術的協力を指します。
組織構造は、各国の石油相等で構成される閣僚理事会を最高意思決定機関とし、その監督のもとで各国代表から成る執行局が日常の監督・勧告を行います。事務局（総事務局）は調査・統計・研修・刊行物の発行など実務を担い、下部機関としてエネルギー研究や情報整理を担うセンターを備えます。さらに、紛争処理の枠組みとして司法評議会（トリビューナル）が設けられており、機構内・共同事業に関する法的紛争に対処できる制度的厚みを持ちます。事務総長職は任期制で、加盟国から選出されます。
OAPECとOPECの違いは、第一にメンバーの範囲（アラブ世界限定か、世界の産油国か）、第二に活動の重心（共同事業・研究・産業基盤整備が中心か、市場安定のための生産協調が中心か）にあります。OAPECはアラブ域内の経済一体性を高める「地域プラットフォーム」であり、OPECは世界市場における需給調整を主眼とする「国際カルテル的プラットフォーム」と整理できます。ただし、サウジアラビア・イラク・クウェート・UAE・アルジェリア・リビア・カタール（2019年以降はOPEC非加盟）など、両方に関わる国も多く、現実には二つの枠組みが相互補完しながら機能してきました。
加盟の拡大・資格・共同事業：産業基盤を支える四つの柱
OAPECは創設3か国ののち、1970年にUAE・カタール・バーレーン・アルジェリア、1972年にシリア・イラク、1973年にエジプトが加わり、1982年にはチュニジアが参加しました（チュニジアは1986年に権利義務が停止され、名簿上は「非活動」扱いとして復帰の余地が残されています）。エジプトは1979年の対イスラエル和平後に一時停止措置を受けましたが、1989年に復帰しており、現在の中核メンバーはアルジェリア、バーレーン、エジプト、イラク、クウェート、リビア、カタール、サウジアラビア、シリア、UAEです。加盟資格は、アラブの国であり、国民所得の相当部分を石油部門に依存していること、そして既存加盟国の所定多数による承認を得ることといった原則に基づきます。
OAPECの際立った特徴は、加盟国が出資する共同事業を育ててきた点です。とくに次の四社は、域内の産業基盤と人材を支える「四つの柱」として知られています。
第一に、アラブ海運石油輸送会社（AMPTC）です。1972年に設立され、原油・石油製品の海上輸送を担うための船隊整備と運航、関連サービスを提供します。産油国が自前の海運能力を確保することは、供給の信頼性と交渉力に直結するため、AMPTCは戦略上の意義が大きい企業です。
第二に、アラブ造船修繕会社（ASRY）で、1973年に設立され、バーレーンに拠点を置いてドック・修繕・改装・海洋構造物対応などを提供します。大型タンカーを含む多様な船型への対応は、湾岸の海運・港湾ハブとしての競争力を高めてきました。
第三に、アラブ石油投資会社（APICORP）です。1974～75年に設立合意・発足した域内多国間開発金融機関で、サウジアラビア東部（コーバル／ダンマーム）に本拠を置き、上流・中流・下流の投融資、プロジェクト・ファイナンス、債券発行などを通じてエネルギー産業全体の資金調達を支えています。加盟国の共同金融アームとして、景気循環や価格変動の局面でも産業投資を安定化させる役割を担ってきました。
第四に、アラブ石油サービス会社（APSC/APSCO）です。1975年の政府間合意に基づき、1977年にリビア・トリポリで発足しました。掘削（ADWOC）、坑井計測（AWLCO）、地球物理探査（AGESCO）などの子会社を通じて技術サービスを域内に供給し、人的資本と技術の内製化・共有化を進める基盤を提供しています。これら四社に加え、研修・統計・研究のネットワークもOAPECの重要な活動領域であり、域内のエネルギー研究会議（アラブ・エネルギー会議）や刊行物の発行が知の共有を後押ししています。
このような共同事業の積み上げは、単に「資本の共同出資」にとどまらず、海運・造船・サービス・金融という裾野を育て、石油サプライチェーンの垂直統合度を高める試みでした。結果として、価格や需要の変動に対する耐性（レジリエンス）を強め、各国の雇用・技能形成にも波及効果をもたらしました。
1973年の禁輸・減産とOAPEC：『アラブの石油カード』の顕在化
OAPECが世界史上もっとも強い印象を残したのは、1973年の第四次中東戦争（ヨム・キプール戦争）時の石油政策協調でした。アラブ産油国は、戦況と国際政治の動向に連動させる形で、対特定国の禁輸と段階的な減産（一般に月5％ペースの縮小）を組み合わせる決定を行い、価格の急騰・供給逼迫・配給制度の復活など、消費国経済に甚大な影響を与えました。ここで重要なのは、禁輸はOPEC全体ではなく、アラブ産油国（すなわちOAPECの枠組み）による政策として打ち出された点です。これは「アラブ世界としての政治的意思」を担保する場として、OAPECが機能し得たことを示しています。
禁輸の直接的効果は1974年春までに収束へ向かいましたが、余波は長く残りました。第一に、消費国はエネルギー安全保障（IEAの設立、戦略備蓄、燃費規制、原子力・ガス・石炭のリバランス）を制度化し、石油需要の伸びを抑制する方向に舵を切りました。第二に、産油国側では、資源ナショナリズムの高まりとともに契約関係の再交渉、国営石油会社の強化、上流権益の主権化が進みました。第三に、価格変動の大きさは、産油・消費双方にとってマクロ経済の脆弱性を露呈させ、以後の協調（OPEC+や消費国との対話枠組み）に間接的影響を及ぼします。OAPECは、その後はむしろ共同事業・研究・会議体の運営に重心を戻し、域内の「産業の厚み」を増す方向へ役割を再調整していきました。
今日的意義と展望：市場安定・多角化・知の共有
現在のOAPECの意義は三つにまとめられます。第一に、域内協調のプラットフォームとしての機能です。各国の政策・プロジェクト・金融調達・人材育成をつなぐことで、重複投資やボトルネックを減らし、国境をまたぐインフラ（パイプライン・港湾・電力連系）やサービス市場を効率化します。第二に、産業・金融の共同基盤としての継続的役割です。AMPTC・ASRY・APICORP・APSCなどの企業群は、単年度の市況に左右されにくい連携の要として、域内企業と国営会社・民間資本のプラットフォームを提供しています。第三に、エネルギー移行への対応です。OAPECの刊行物や会議では、再エネ・水素・CCUS・効率改善・メタン削減・フレアリング抑制・電力市場設計などが頻繁に取り上げられ、石油収入に依存する各国の財政安定と多角化（製造・化学・金属・物流・観光・デジタル）の接点づくりが模索されています。
用語面では、OAPEC（アラブ限定・共同事業志向）とOPEC（世界規模・需給調整）の区別を明確にしておくことが重要です。1973年の政策協調はOAPECのもとでアラブ産油国が実施したものであり、OPECの全加盟国が一律に禁輸したわけではありません。学習・試験では、「1968年設立」「本部クウェート」「創設3か国（クウェート・サウジアラビア・リビア）」「共同事業の四本柱（AMPTC／ASRY／APICORP／APSC）」「1973年の禁輸・減産」「エジプトの一時停止と復帰、チュニジアの非活動扱い」というポイントを押さえると、OAPECの性格と歴史的位置づけを正確に叙述できます。
総括すれば、OAPECはアラブ世界における資源管理の「制度化」を担う器として、政治・市場・産業の三層を橋渡ししてきました。価格協調を中心に据えるOPECと役割分担しながら、OAPECは産業・物流・金融・研究の共同基盤を築き、域内の自律的な価値創造とレジリエンス向上に貢献してきたのです。エネルギー転換期においても、共同事業のアップグレード、低炭素技術の導入、人的資本の育成、アラブ域内外の対話促進を通じて、OAPECは引き続き重要な機能を果たし続けると見込まれます。
